トヨタ自動車

トヨタ紡織の筆頭株主で、最大の販売先でもある会社です。2026年3月31日現在、トヨタ自動車株式会社は発行済株式（自己株式を除く）の32.43％（57,931千株）を持ち、議決権の直接所有割合は32.4％です。関係会社の状況では「その他の関係会社」として挙げられ、事業の内容では「当社を関連会社とするトヨタ自動車㈱」と位置づけられています。関連当事者の注記では「重要な影響力を有する企業」に分類され、2026年3月期はトヨタ自動車㈱およびその子会社への自動車部品の販売が1,489,792百万円、同社グループからの自動車部品の購入が135,294百万円でした。相手先別の販売実績では、トヨタ自動車㈱1社への販売が478,328百万円で総販売実績の23.5％にあたります。

当社の新車向けタイヤの主要取引先です。2025年12月31日現在、横浜ゴムは同社の株式100株を、同事業の拡大を目的とした関係の維持・強化のために保有しています。

2025年12月31日現在、ブリヂストンはトヨタ自動車㈱の株式9,799,450株を保有しています。保有の目的は、タイヤ事業における取引関係の維持・強化に加え、プレミアムタイヤ領域の技術開発、プレミアム車両への装着を通じたサステナブルなプレミアムブランドの創造、モータースポーツ活動を通じたクルマ文化の醸成・プレミアムブランドの強化、宇宙事業を通じた技術開発とブランド強化、人財育成などです。戦略的共創パートナーとしての協業・共創関係の維持・強化を通じて、企業価値の向上を図るものと説明しています。トヨタ自動車㈱側も、ブリヂストンの株式を保有しています。売り手と買い手のどちらの向きの取引かは印字されていないため、取引関係としています。

当社のシール材等の製品を継続的に購入している重要な取引先です。2026年3月期において同社の株式755,000株を保有しています。

有価証券報告書の【関係会社の状況】が、トヨタ自動車㈱（愛知県豊田市、資本金635,402百万円、自動車及び同部品等の製造・販売、有価証券報告書提出会社）を「その他の関係会社」と印字している会社です。当社の議決権の被所有割合は24.7％（うち間接所有0.0％）で、関係内容は「当社製品の販売」「設備の賃貸借（賃借）あり」と印字されています。【大株主の状況】でも2026年3月31日現在で第1位（15,863千株、24.69％）です。【提出会社の親会社等の情報】は「親会社等はありません」と書いており、親会社ではなくその他の関係会社の区分です。【関連当事者情報】によると、トヨタ自動車㈱及びその子会社への自動車部品等の販売は2026年3月期に63,453百万円（未決済残高8,725百万円）で、【事業等のリスク】は、売上収益のトヨタ自動車及びトヨタグループ企業集団への依存度が非常に高いと書いています。

電池材料事業の製品である二次電池向け正極材が使われている車載用電池等の主要な納品先で、当社が同社の株式27,412,500株を保有しています（2026年3月31日現在）。同社は当社の大株主でもあり、当社の株式11,058,000株（発行済株式（自己株式を除く）の総数に対する割合4.09％）を保有しています（同日現在）。

主に自動車関連事業の販売で取引があり、取引関係の維持・強化のために当社が同社の株式を保有しています（2026年3月31日現在）。同社の株式は、退職給付信託に拠出して当社が議決権行使の指図権限を有するみなし保有株式としても記載されています。

2026年3月31日現在、【関係会社の状況】で「その他の関係会社」に区分される会社で、ジェイテクトの議決権の24.3％（うち間接0.0％）を持っています。ジェイテクトが持つ同社の議決権は0.1％です。関係内容は「当社より製品を購入している」で、役員の兼任等は「無」です。2026年3月期のトヨタ自動車㈱への販売高は408,556百万円で、総販売実績の21.2％にあたり（前期は382,124百万円・20.3％）、相手先別の販売実績に載っているのは同社だけです。同社とそのグループ会社は全ての報告セグメントの主要な顧客で、その売上収益は821,441百万円でした。沿革では、1941年5月に同社（当時はトヨタ自動車工業㈱）から分離独立して豊田工機㈱を設立し、1980年9月の第三者割当増資で同社が筆頭株主になっています。

製品の販売先です。特定投資株式として4,663,000株を保有し、その保有目的には「製品の販売先として、安定的な取引関係の維持・強化のため」と印字されています（2025年11月30日現在）。

【関連情報】の主要な顧客として印字されている顧客です。2026年1月期の売上高は69,421百万円で、関連するセグメントは電機部品です。当社は同社の株式を165,000株保有しており（2026年1月31日現在）、保有目的には販売関係で取引があることが印字されています。同社は当社の株式の2.55％を保有する大株主でもあります（2026年1月31日現在）。

2025年9月、川崎重工業はトヨタ自動車株式会社、関西電力株式会社、ダイムラートラック社、ハンブルク自由港倉庫建築組合の5者で「日独連携水素サプライチェーン構築に向けた覚書」を締結しました。国や産業の壁を越えて水素の国際的な利活用を進め、日本とドイツの需要を合わせて経済性の高い水素サプライチェーンを築くことが目標で、経済産業省主催の水素閣僚会議で署名されました。港湾・物流、商用車をはじめとするモビリティ、発電の各分野で、国際的な水素輸送の実用化と事業化を進めるとしています。覚書の当事者としての記載で、取引の向き（売り手・買い手）や取引額は書かれていません。

同じく日本で自動車を製造・販売するメーカーです。三菱自動車の有価証券報告書は、三菱自動車グループが自動車及びその部品の開発・生産・販売を行うと記載しています。両社の間の取引や資本関係についての記載はなく、業界が同じという関係で並べています。

主要な顧客です。2026年3月期の同社向けの販売実績は9,459百万円で、総販売実績の12.9％を占め、日本セグメントに含まれます。

アイシンにとって最大の顧客であり、同時に筆頭株主でもある会社です。アイシンの有価証券報告書は、関係会社の状況でトヨタ自動車㈱を「その他の関係会社」として挙げ、営業上の取引を「当社製品の販売」、設備の賃貸借を「有」と記載しています。大株主の状況（2026年3月31日現在）では同社が161,828千株・発行済株式（自己株式を除く）の22.34％を持つ筆頭株主です。売上の面では、主要な顧客に関する情報がトヨタ自動車㈱及びそのグループ会社への2026年3月期の売上収益を3,112,449百万円（前期2,870,025百万円）とし、すべての報告セグメントで計上していると書いています。販売実績の相手先別では、トヨタ自動車㈱1社への販売が1,511,263百万円で総販売実績の29.5％です。関連当事者の注記は同社を「重要な影響力を有する企業」に分類しています。持ち合いの関係でもあり、アイシンの側もトヨタ自動車㈱の株式を2026年3月31日現在557,898百万円（前期末461,563百万円）保有しています。

ヤマハ発動機の有価証券報告書が、株式を持ち合う相手として具体的な目的を書いている唯一の上場自動車メーカーです。株式の保有状況は、ヤマハ発動機がトヨタ自動車株式会社の株式2,506,050株（貸借対照表計上額8,410百万円）を「戦略的投資として、長期的なパートナー関係の構築・推進を目指すため」に保有し、トヨタ自動車の側もヤマハ発動機の株式を保有していると記載しています。大株主の状況（2025年12月31日現在）では、トヨタ自動車株式会社が18,750,000株・発行済株式（自己株式を除く）の1.93％を持つ第6位の株主です。つながりは古く、沿革には1966年2月にトヨタ2000GTの受託生産を開始したこと、2000年3月にトヨタ自動車株式会社との業務提携を強化したことが記載されています。ヤマハ発動機は現在も自動車用エンジンと自動車用コンポーネントをランドモビリティの製品として挙げていますが、その納入先が誰かは有価証券報告書に書かれていません。

トヨタ自動車㈱（愛知県豊田市、自動車及び同部品の製造・販売）は、小糸製作所の「その他の関係会社」に区分される会社です。議決権の被所有割合は21％で、関係内容は「当社自動車照明機器を販売」と印字されています。2026年3月31日現在の大株主の第1位でもあり、55,169千株（発行済株式（自己株式を除く）の21.0％）を持っています。親会社等はないとされており、親会社ではなくその他の関係会社の区分です。同社は主要な販売先でもあり、2026年3月期の売上高は128,481百万円（総販売実績の13.6％、前期は119,571百万円・13.0％）で、関連するセグメントは日本です。同社からの材料の購入もあります。

豊田合成の「その他の関係会社」で、議決権の被所有割合は21.7％（2026年3月31日現在）です。大株主の状況では25,459千株・発行済株式（自己株式を除く）の21.71％を持つ筆頭株主で、関係内容は「当社製品の販売」と印字されています。同時に最大の販売先でもあり、2026年3月期の販売実績はトヨタ自動車㈱1社で258,253百万円・総販売実績の22.5％、その子会社を含めると58.0％です。豊田合成の側もトヨタ自動車㈱の株式を保有しています。

有価証券報告書の【関係会社の状況】は、トヨタ自動車㈱（愛知県豊田市、自動車の製造販売）を当社の「その他の関係会社」とし、議決権の被所有割合を31.7％、関係内容を当社製品の販売先、役員の兼任1名、役員の転籍4名と書いています。【提出会社の親会社等の情報】は、金融商品取引法の親会社等はないとしています。同社向けの販売は、2026年3月期の売上高の48.9％（161,847百万円）を占める最大の販売先で、事業等のリスクは、売上高の5割程度がトヨタ自動車㈱向けだと書いています。関連当事者情報には、当社と同社の営業取引として、自動車部品の販売49,285百万円と、自動車部品・材料の購入7,082百万円が載っています。