証券コード 5101 ・ 東証プライム ・ 自動車 ・ 本社 神奈川県平塚市
横浜ゴム
横浜ゴム株式会社
乗用車用からトラック・バス用、農業機械用、鉱山・建設車両用まで各種タイヤをつくり、ホースやコンベヤベルトも手がける会社です。
- 売上収益
- 1兆2,350億円
- 親会社の所有者に帰属する当期利益
- 1,054億円
- 従業員数(連結)
- 34,471人
2025年12月期・連結
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訂正有価証券報告書-第150期(2025年1月1日-2025年12月31日)
横浜ゴム株式会社 · 2026年3月27日
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何でできている会社か
- タイヤ
- 消費財
- OHT
- MB(MB(マルチプル・ビジネス))
- ホース配管
- 工業資材
- その他
- スポーツ用品
- 情報処理サービス
- タイヤ
- 消費財
- OHT
- MB(MB(マルチプル・ビジネス))
- ホース配管
- 工業資材
- その他
- スポーツ用品
- 情報処理サービス
タイヤ
乗用車、トラック・バス、農業機械、鉱山・建設車両などに使うタイヤと、アルミホイールなどの自動車関連用品をつくって売る、当社グループの中心の事業です。
- 製品・サービス
- 乗用車用タイヤ ・ トラック・バス用タイヤ ・ 小型トラック用タイヤ ・ 農業機械用タイヤ ほか6件
詳しく読む
乗用車、トラック・バス、農業機械、鉱山・建設車両などに使うタイヤと、アルミホイールなどの自動車関連用品をつくって売る、当社グループの中心の事業です。製品区分は、乗用車用、トラック・バス用、小型トラック用、農業機械用、産業車両用、鉱山・建設車両用、林業機械用などの各種タイヤ、チューブ、アルミホイール、自動車関連用品です。製造販売は当社のほか、愛知タイヤ工業㈱、日本ジャイアントタイヤ株式会社、更生タイヤのヨコハマタイヤリトレッド㈱、フィリピン・タイ・ロシア・米国(ミシシッピ、バージニア)・ベトナム・インド・中国(杭州、蘇州)の製造会社、Alliance Tire Company Ltd.、Yokohama TWS S.p.A.などが担っています。売る側は、国内は㈱ヨコハマタイヤジャパンなど、海外はYokohama Tire Corporationなどの販売会社です。2025年12月期の外部顧客への売上収益は1,121,284百万円(前期比14.3%増)で、連結売上収益の90.8%を占める最も大きな事業です。会社は、高付加価値商品の販売が伸びたことに加え、2025年2月に買収したGoodyear社のOTR事業の業績が加わったことで前期を上回ったと説明しています。
タイヤ消費財
自動車メーカーに納める新車用と、買い替えのときに売る市販用の2つの売り先があるタイヤの区分です。新車用は、国内での新規納入車種の拡大に加え、欧米でSUV・CUV車種を中心にプレミアムカーへの新車装着を獲得したことなどで前期を上回りました。市販用は、国内での丁寧な販売活動、欧州各国でのハイインチ品(大きなサイズのタイヤ)への注力、北米のオンロード系SUV・CUV用タイヤの販売強化などで高付加価値商品の販売が伸び、前期を上回りました。会社は高付加価値商品として「ADVAN(アドバン)」「GEOLANDAR(ジオランダー)」とウィンタータイヤを挙げています。この区分の売上収益は単独では開示されていません。
OHT(オフハイウェイタイヤ)
舗装された道路以外を走る車両向けのタイヤの区分で、農機用タイヤを含みます。2025年2月に買収したGoodyear社のOTR(オフザロード)事業の業績が加わったこともあり、売上収益は前期を上回りました。農機用タイヤは、新車用では顧客との関係を強めてシェアを高め、市販用では「Mitas(ミタス)」「Alliance(アライアンス)」「Galaxy(ギャラクシー)」ブランドを中心に、欧州・北米の主要市場で需要を上回る販売の伸びを果たしたと会社は説明しています。この区分の売上収益は単独では開示されていません。
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MB(マルチプル・ビジネス)
タイヤ以外のゴム・樹脂製品の事業です。
- 製品・サービス
- コンベヤベルト ・ 各種ホース ・ 防舷材 ・ オイルフェンス ほか2件
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タイヤ以外のゴム・樹脂製品の事業です。コンベヤベルト、各種ホース、防舷材(船が岸壁に着くときの衝撃をやわらげる部材)、オイルフェンス、マリンホース、航空部品をつくって売っています。製造販売は当社のほか、Yokohama Industries Americas Inc.、Yokohama Industries Americas Ohio Inc.、協機工業股份有限公司、Yokohama Rubber (Thailand) Co., Ltd.、杭州優科豪馬橡胶制品有限公司、メキシコ・インドネシアの会社、山東横浜橡胶工業制品有限公司などが担い、横浜ゴムMBジャパン㈱、上海優科豪馬橡胶制品商貿有限公司、Yokohama Aerospace America Inc.などが売っています。2025年12月期の外部顧客への売上収益は105,552百万円(前期比0.3%増)で、連結売上収益の8.5%を占めます。会社は、ホース配管事業が国内の建設機械メーカーの需要減はあったものの北米の自動車メーカーの需要増で、工業資材事業がコンベヤベルトの安定した受注、海洋商品の旺盛な需要、防衛装備品の受注増で、それぞれ前年を上回ったと説明しています。
ホース配管事業
ホースと配管の区分です。国内の建設機械メーカーの需要は減りましたが、北米の自動車メーカーの需要が増えたため、売上収益は前年を上回りました。この区分の売上収益は単独では開示されていません。
工業資材事業
コンベヤベルトや海洋商品などの区分です。コンベヤベルトの安定した受注、海洋商品の旺盛な需要の取り込み、防衛装備品の受注増により、売上収益は前年を上回りました。この区分の売上収益は単独では開示されていません。
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その他
報告セグメントに含まれない事業で、スポーツ用品の製造販売や情報処理サービスなどが入ります。
- 製品・サービス
- スポーツ用品 ・ 情報処理サービス
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報告セグメントに含まれない事業で、スポーツ用品の製造販売や情報処理サービスなどが入ります。主な会社は、㈱プロギア、ハマゴムエイコム㈱、Y.T. Rubber Co., Ltd.などです。2025年12月期の外部顧客への売上収益は8,123百万円(前期比5.6%減)で、連結売上収益の1%に満たない小さな区分です。
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モノとお金の流れ
自社の事業
横浜ゴム
顧客
調達先は、有価証券報告書から一般的な呼び名で確かめられたものがまだないため描いていません。
タイヤ
事業- 外部顧客への売上収益(2025年12月期)
- 1兆1,213億円
- 事業の合計に占める割合(計算値)
- 90.8%
- 主な製品・サービス
- 乗用車用タイヤ、トラック・バス用タイヤ、小型トラック用タイヤ、農業機械用タイヤ
乗用車、トラック・バス、農業機械、鉱山・建設車両などに使うタイヤと、アルミホイールなどの自動車関連用品をつくって売る、当社グループの中心の事業です。製品区分は、乗用車用、トラック・バス用、小型トラック用、農業機械用、産業車両用、鉱山・建設車両用、林業機械用などの各種タイヤ、チューブ、アルミホイール、自動車関連用品です。製造販売は当社のほか、愛知タイヤ工業㈱、日本ジャイアントタイヤ株式会社、更生タイヤのヨコハマタイヤリトレッド㈱、フィリピン・タイ・ロシア・米国(ミシシッピ、バージニア)・ベトナム・インド・中国(杭州、蘇州)の製造会社、Alliance Tire Company Ltd.、Yokohama TWS S.p.A.などが担っています。売る側は、国内は㈱ヨコハマタイヤジャパンなど、海外はYokohama Tire Corporationなどの販売会社です。2025年12月期の外部顧客への売上収益は1,121,284百万円(前期比14.3%増)で、連結売上収益の90.8%を占める最も大きな事業です。会社は、高付加価値商品の販売が伸びたことに加え、2025年2月に買収したGoodyear社のOTR事業の業績が加わったことで前期を上回ったと説明しています。
つながり
- タイヤ → 新車用タイヤを買う自動車メーカー(製品・サービス)
- タイヤ → 市販用タイヤを買う取引先と買い替えのお客様(製品・サービス)
- タイヤ → 農業機械・産業車両・鉱山・建設車両向けのタイヤを使う事業者(製品・サービス)
- タイヤ → ホースやコンベヤベルト、海洋商品、航空部品を使う企業(製品・サービス)
- 新車用タイヤを買う自動車メーカー → タイヤ(代金(売上))
- 市販用タイヤを買う取引先と買い替えのお客様 → タイヤ(代金(売上))
- 農業機械・産業車両・鉱山・建設車両向けのタイヤを使う事業者 → タイヤ(代金(売上))
- ホースやコンベヤベルト、海洋商品、航空部品を使う企業 → タイヤ(代金(売上))
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横浜ゴム株式会社 · 2026年3月27日
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つくって、届けて、売上になるまで
01 会社
横浜ゴム
当社及び子会社158社、35社で構成され、タイヤ、MB(マルチプル・ビジネス)、その他の3事業を営んでいます。
02 製品・サービス
タイヤとゴム工業製品
タイヤ事業では乗用車用、トラック・バス用、小型トラック用、農業機械用、産業車両用、鉱山・建設車両用、林業機械用などの各種タイヤ、チューブ、アルミホイール、自動車関連用品をつくります。
03 顧客
自動車メーカーと市販のお客様
タイヤは、自動車メーカーに納める新車用と、買い替え向けの市販用に分かれます。
04 売上
売上収益
2025年12月期の売上収益は1,234,959百万円で、前期より12.8%増えました。
05 利益
親会社の所有者に帰属する当期利益
2025年12月期のは105,398百万円で、前期より40.7%増えました。
各段階を詳しく読む
- 会社
横浜ゴム
当社及び子会社158社、35社で構成され、タイヤ、MB(マルチプル・ビジネス)、その他の3事業を営んでいます。製品・サービス別の事業部が、国内と海外の戦略を立てて事業を進めています。
- 製品・サービス
タイヤとゴム工業製品
タイヤ事業では乗用車用、トラック・バス用、小型トラック用、農業機械用、産業車両用、鉱山・建設車両用、林業機械用などの各種タイヤ、チューブ、アルミホイール、自動車関連用品をつくります。MB事業ではコンベヤベルト、各種ホース、防舷材、オイルフェンス、マリンホース、航空部品をつくります。その他にスポーツ用品と情報処理サービスがあります。ごく一部を除いてすべて見込生産です。
- 顧客
自動車メーカーと市販のお客様
タイヤは、自動車メーカーに納める新車用と、買い替え向けの市販用に分かれます。市販用は国内では㈱ヨコハマタイヤジャパンなど、海外ではYokohama Tire Corporationなどの販売会社が売ります。MBの製品は、国内の建設機械メーカーや北米の自動車メーカーなどの需要に支えられています。外部顧客への売上収益のうち、連結売上収益の10%以上を占める取引はありません。
- 売上
売上収益
2025年12月期の売上収益は1,234,959百万円で、前期より12.8%増えました。連結財務諸表はに準拠して作成しています。外部顧客への売上収益は、タイヤが1,121,284百万円(連結売上収益の90.8%)、MBが105,552百万円(8.5%)、その他が8,123百万円です。タイヤは、高付加価値商品の販売が伸びたことと、2025年2月に取得したGoodyear社のOTR事業の業績が加わったことで増えました。MBは、ホース配管事業で北米の自動車メーカーの需要が増え、工業資材事業でコンベヤベルトの安定した受注や防衛装備品の受注増などがあり、前期を上回りました。
- 利益
親会社の所有者に帰属する当期利益
2025年12月期のは105,398百万円で、前期より40.7%増えました。
自動車などに使うタイヤと、ホース・コンベヤベルトなどのゴム製品をつくり、世界で売る会社です。
売上の源泉
- 新車用タイヤの販売
- 市販用タイヤの販売
- オフハイウェイタイヤ(OHT)の販売
- MB(ホース配管・工業資材)製品の販売
- スポーツ用品などその他の販売
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横浜ゴム株式会社 · 2026年3月27日
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これからどうする?何が強み?
成長戦略
会社の説明(2026年3月27日 時点)
2024年から2026年までの3か年の中期経営計画「Yokohama Transformation 2026(YX2026)」で、既存事業の強みを深める「深化」と新しい価値を探す「探索」を進め、変革の総仕上げを行うとしています。タイヤ消費財では高付加価値品の比率を高めるとともに、低コスト・高効率の生産体制づくりとして、1年で工場を立ち上げる「1年工場」に挑戦しています。OHT事業ではマルチブランド戦略で市場での地位を強め、2025年2月に買収したGoodyear社のOTR事業を生かして、建設・鉱山用車両向けタイヤの販路と生産能力を広げる方針です。MB事業では、ホース配管事業でバリューチェーンの再構築や北米での生産構造の改革を進めるとしています。
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横浜ゴム株式会社 · 2026年3月27日
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競争優位性
会社の説明(2026年3月27日 時点)
OHT事業では、Tier1からTier3までの層ごとに持つ生産・販売・技術の強みを活かした「マルチブランド戦略」で市場での地位を強めるとしています。農業機械用タイヤでは「Mitas」「Alliance」「Galaxy」のブランドを中心に販売を広げています。産業・港湾用車両向けタイヤでは、専門スタッフによるタイヤメンテナンスサービス「Interfit」を展開する地域を広げる方針です。
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横浜ゴム株式会社 · 2026年3月27日
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業界内の位置づけ
会社の説明(2026年3月27日 時点)
OHT市場の約40%を占めると予測される農業・林業用機械向けタイヤでトップシェアを持ち、市場の25%と予測される産業・港湾用車両向けタイヤで市場2位のシェアを持つと述べています。建設・鉱山用車両向けタイヤでは僅かなシェアにとどまっており、2025年2月にGoodyear社のOTR事業を買収しました。
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横浜ゴム株式会社 · 2026年3月27日
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売上と利益の推移
比較の目安
- 純利益率(計算値)
- 8.5%
- 親会社の所有者に帰属する当期利益 ÷ 売上収益(2025年12月期)
- 平均年間給与(提出会社)
- 693万円
- 2025年12月期・提出会社の従業員5,559人
- 平均勤続年数(提出会社)
- 17.4年
- 2025年12月期
- 主な事業
- タイヤ・MB・その他
「計算値」は有価証券報告書に印字された数値から当サイトが計算したものです。給与と勤続年数は提出会社(グループ全体ではない)の値です。
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横浜ゴム株式会社 · 2026年3月27日
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最終確認 2026年10月30日
- 20216,708
- 20228,605
- 20239,853
- 202410,947
- 202512,350
- 2021655
- 2022459
- 2023672
- 2024749
- 20251,054
2021年12月期〜2025年12月期・連結。2つのグラフは目盛りが別です(数値はそれぞれの棒に表示)。
すべての年度が国際会計基準(IFRS)による数値です。
2025年12月期:2025年2月4日にGoodyear社の鉱山・建設車両用タイヤ(OTR)事業の譲受を完了し、その業績が2025年12月期の連結に加わっています。
グラフの数値は単位未満を四捨五入しています。正確な数値は下の表をご覧ください。
数値を表で見る
| 年度 | 売上 | 利益 | 純利益 | 総資産 | 純資産 | 従業員数 | 会計基準 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 2021年12月期 | 670,809 | 85,199 | 65,500 | 984,988 | 525,312 | 27,222 | 国際会計基準(IFRS) |
| 2022年12月期 | 860,477 | 71,622 | 45,918 | 1,151,076 | 614,424 | 28,468 | 国際会計基準(IFRS) |
| 2023年12月期 | 985,333 | 105,975 | 67,234 | 1,600,458 | 739,565 | 33,617 | 国際会計基準(IFRS) |
| 2024年12月期 | 1,094,746 | 115,359 | 74,919 | 1,735,544 | 893,971 | 34,198 | 国際会計基準(IFRS) |
| 2025年12月期 | 1,234,959 | 157,186 | 105,398 | 1,998,360 | 1,030,851 | 34,471 | 国際会計基準(IFRS) |
- 「利益」は
- 有価証券報告書が売上と純利益の間に掲げている行です(税引前利益)。
- 「総資産」は
- 総資産額。
- 「純資産」は
- 親会社の所有者に帰属する持分。
- 従業員数は
- 各年度末時点の連結従業員数です。
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横浜ゴム株式会社 · 2026年3月27日
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いまの形になるまで
1917
古河系とBFグッドリッチ社の折半出資で横濱護謨製造を設立
1923
関東大震災で横浜の工場が止まり、本社を東京へ移す
1950
東京・大阪の証券取引所に株式を上場
1952
平塚に工場を建て、関東の工場を統合
1963
商号を「横浜ゴム株式会社」に変更
1969
米国にタイヤ販売会社を設立
1973
ホース関係の金属部門を分離し、米国企業との合弁会社を設立
1983
スポーツ用品の会社を設立
1996
フィリピンとタイに製造販売会社を設立
2001
中国で合弁のタイヤ会社を設立
2002
コンチネンタル社と合弁会社を設立し、のち解消
2007
インドとロシアにタイヤ会社を設立
2009
国内の市販用タイヤ販売会社19社を合併
2013
米国にタイヤ工場の会社を設立
2014
イタリアのマリンホースの会社を買収
2016
オランダのAlliance Tire Groupを買収
2021
ハマタイト事業をSika AGに譲渡
2022
東京証券取引所プライム市場へ移行
2023
本社を神奈川県平塚市に移転
2023
スウェーデンの農機・産業用タイヤ会社を買収
2025
Goodyear社のOTR事業を買収
1917
古河系とBFグッドリッチ社の折半出資で横濱護謨製造を設立
1917年10月、横濱電線製造株式会社〔現 古河電気工業株式会社〕と米国のBFグッドリッチ社が折半で出資し、タイヤと工業品の輸入販売などを事業目的とする「横濱護謨製造株式会社」を神奈川県横浜市(現 西区)に設立しました。
1923
関東大震災で横浜の工場が止まり、本社を東京へ移す
1923年9月、関東大震災で神奈川県横浜市の工場の操業を中止し、本社を東京市麹町区(現 千代田区)に移しました。
1950
東京・大阪の証券取引所に株式を上場
1950年4月、東京証券取引所及び大阪証券取引所の市場第一部に株式を上場しました。
1952
平塚に工場を建て、関東の工場を統合
1952年8月、神奈川県平塚市に平塚工場(現 平塚製造所)を建設し、関東地方の諸工場を統合しました。
1963
商号を「横浜ゴム株式会社」に変更
1963年10月、商号を「横濱護謨製造株式会社」から「横浜ゴム株式会社」に変更しました。
1969
米国にタイヤ販売会社を設立
1969年11月、米国にタイヤ販売会社「ヨコハマタイヤ コーポレーション」を設立しました(現 連結子会社)。
1973
ホース関係の金属部門を分離し、米国企業との合弁会社を設立
1973年7月、ホース関係の金属部門を分離して、米国のエイロクイップ社との合弁で「横浜エイロクイップ株式会社」を設立しました。
1983
スポーツ用品の会社を設立
1983年11月、スポーツ用品の製造販売会社「株式会社スポーツコンプレックス」〔現 株式会社プロギア〕を設立しました。
1996
フィリピンとタイに製造販売会社を設立
1996年6月、川鉄商事株式会社〔現 JFE商事株式会社〕との合弁で、タイヤ製造販売会社「ヨコハマタイヤ フィリピン Inc.」を設立しました(現 連結子会社)。
2001
中国で合弁のタイヤ会社を設立
2001年12月、ユーハット社、杭州ゴム集団公司との合弁で、タイヤ製造販売会社「杭州横浜輪胎有限公司」〔現 杭州優科豪馬輪胎有限公司〕を中国に設立しました(現 連結子会社)。
2002
コンチネンタル社と合弁会社を設立し、のち解消
2002年4月、ドイツのコンチネンタル社との合弁で「ヨコハマコンチネンタルタイヤ株式会社」を東京都港区に設立しました。
2007
インドとロシアにタイヤ会社を設立
2007年1月、インドにタイヤ製造販売会社「ヨコハマ・インディア Pvt. Ltd.」を設立しました(現 連結子会社)。
2009
国内の市販用タイヤ販売会社19社を合併
2009年7月、国内の市販用タイヤ販売会社等19社を合併して「株式会社ヨコハマタイヤジャパン」を設立しました(現 連結子会社)。
2013
米国にタイヤ工場の会社を設立
2013年5月、米国にタイヤ製造販売会社「ヨコハマタイヤ マニュファクチャリング ミシシッピ,LLC.」を設立しました。
2014
イタリアのマリンホースの会社を買収
2014年9月、米国のパーカー・ハネフィン社から、イタリアのマリンホース製造販売会社パーカーMHP社を買収し、「ヨコハマ工業品イタリア S.R.L.」に社名を変更しました(現 連結子会社)。
2016
オランダのAlliance Tire Groupを買収
2016年7月、農業機械用・産業車両用・建設車両用・林業機械用タイヤ等を製造販売する「Alliance Tire Group」各社の「Alliance Tire Group B.V.」(本社:オランダ)を買収しました。
2021
ハマタイト事業をSika AGに譲渡
2021年11月、ハマタイト事業を会社分割(吸収分割)の方法により新会社に継承し、スイスに本社を置くスペシャリティ・ケミカルカンパニーSika AGに譲渡しました。
2022
東京証券取引所プライム市場へ移行
2022年4月、東京証券取引所の市場区分の見直しにより、市場第一部からプライム市場へ移行しました。
2023
本社を神奈川県平塚市に移転
2023年3月、本社を神奈川県平塚市に移転しました。
2023
スウェーデンの農機・産業用タイヤ会社を買収
2023年5月、農機・産業用タイヤの製造販売会社「Trelleborg Wheel Systems Holding AB」(本社:スウェーデン)を買収しました。
2025
Goodyear社のOTR事業を買収
2025年2月、建設・鉱山用車両向けタイヤなどの生産販売をグローバルに展開するGoodyear社のOTR事業(OTR=オフ・ザ・ロードタイヤ)を買収しました。
全21件を「出来事」と「意味」で読む
- 1917古河系とBFグッドリッチ社の折半出資で横濱護謨製造を設立
- 1917年10月、横濱電線製造株式会社〔現 古河電気工業株式会社〕と米国のBFグッドリッチ社が折半で出資し、タイヤと工業品の輸入販売などを事業目的とする「横濱護謨製造株式会社」を神奈川県横浜市(現 西区)に設立しました。
- 意味輸入販売から始まった会社で、今も続くタイヤと工業品(MB)の二本柱の出発点です。2025年12月期はタイヤが外部顧客への売上収益1,121,284百万円で連結売上収益の90.8%、MBが105,552百万円で8.5%を占めています。
- 1923関東大震災で横浜の工場が止まり、本社を東京へ移す
- 1923年9月、関東大震災で神奈川県横浜市の工場の操業を中止し、本社を東京市麹町区(現 千代田区)に移しました。その後、1943年8月に三重県度会郡(現 伊勢市)へ三重工場、1946年3月に静岡県三島市へ三島工場を建設しています。
- 意味創業の地の工場が止まった出来事です。沿革では、その後に関東の外の三重・三島にも工場が建ち、1952年8月には平塚工場の建設で関東の工場が統合されています。
- 1950東京・大阪の証券取引所に株式を上場
- 1950年4月、東京証券取引所及び大阪証券取引所の市場第一部に株式を上場しました。1961年10月には名古屋証券取引所市場第一部にも上場しています。
- 意味株式を公開した最初の年です。今は東京証券取引所プライム市場に上場しており、2022年4月の市場区分の見直しで市場第一部から移りました。
- 1952平塚に工場を建て、関東の工場を統合
- 1952年8月、神奈川県平塚市に平塚工場(現 平塚製造所)を建設し、関東地方の諸工場を統合しました。1961年1月には本社ビル(浜ゴムビル)が完成しています。
- 意味平塚は今の本店所在地(神奈川県平塚市追分2番1号)です。2023年3月に本社を平塚市へ移しており、70年以上前に建てた拠点が本社の場所になりました。
- 1963商号を「横浜ゴム株式会社」に変更
- 1963年10月、商号を「横濱護謨製造株式会社」から「横浜ゴム株式会社」に変更しました。翌1964年6月には愛知県新城市に新城工場を建設しています。
- 意味現在の社名になった年です。
- 1969米国にタイヤ販売会社を設立
- 1969年11月、米国にタイヤ販売会社「ヨコハマタイヤ コーポレーション」を設立しました(現 連結子会社)。1989年10月には米国のタイヤ製造会社「モホーク ラバー カンパニー」を買収し、のちに「ヨコハマタイヤ コーポレーション」がこの会社をしています。
- 意味沿革に載る最初の海外拠点です。【事業の内容】では、海外のタイヤ販売会社の筆頭にYokohama Tire Corporationが挙がっています。
- 1973ホース関係の金属部門を分離し、米国企業との合弁会社を設立
- 1973年7月、ホース関係の金属部門を分離して、米国のエイロクイップ社との合弁で「横浜エイロクイップ株式会社」を設立しました。この会社は横浜ハイデックス株式会社に社名を変えたあと、2004年10月に当社がしています。
- 意味タイヤ以外のホースの事業の源流の1つです。ホースは今、MBセグメントの製品(各種ホース、マリンホースなど)として続いています。
- 1983スポーツ用品の会社を設立
- 1983年11月、スポーツ用品の製造販売会社「株式会社スポーツコンプレックス」〔現 株式会社プロギア〕を設立しました。2015年1月には、当社のスポーツ事業部門を、連結子会社である株式会社プロギアを承継会社とする吸収分割(簡易分割)で移しています。
- 意味タイヤやMBとは別に、スポーツ用品の事業を持つ会社です。株式会社プロギアは今、セグメントの「その他」の主な会社の1つで、2025年12月期のその他の外部顧客への売上収益は8,123百万円です。
- 1996フィリピンとタイに製造販売会社を設立
- 1996年6月、川鉄商事株式会社〔現 JFE商事株式会社〕との合弁で、タイヤ製造販売会社「ヨコハマタイヤ フィリピン Inc.」を設立しました(現 連結子会社)。同年7月には、自動車用ウインド・シールド・シーラントの製造と高圧ホース・継手の組立てを行う製造販売会社「ヨコハマ ラバー(タイランド)カンパニー Ltd.」をタイに設立しています(現 連結子会社)。
- 意味生産をアジアに広げた最初の動きです。この2社は今も連結子会社で、【事業の内容】ではフィリピンの会社がタイヤの、タイの会社がMBの製造販売会社として挙がっています。
- 2001中国で合弁のタイヤ会社を設立
- 2001年12月、ユーハット社、杭州ゴム集団公司との合弁で、タイヤ製造販売会社「杭州横浜輪胎有限公司」〔現 杭州優科豪馬輪胎有限公司〕を中国に設立しました(現 連結子会社)。2006年4月には、事業統括会社の全額出資で、トラック・バス用スチールラジアルタイヤの製造販売会社「蘇州横浜輪胎有限公司」〔現 蘇州優科豪馬輪胎有限公司〕も設立しています。
- 意味中国での生産の起点です。杭州と蘇州の2社は今も連結子会社で、【事業の内容】のタイヤの主要製造販売会社に並んでいます。
- 2002コンチネンタル社と合弁会社を設立し、のち解消
- 2002年4月、ドイツのコンチネンタル社との合弁で「ヨコハマコンチネンタルタイヤ株式会社」を東京都港区に設立しました。2016年3月に、2002年4月に締結した合弁契約を解消したことに伴い、だったこの会社を解散しています。
- 意味海外のタイヤ大手と組んだ合弁事業が、14年後に契約解消で終わった例です。今の【事業の内容】にこの会社の名前は出てきません。
- 2007インドとロシアにタイヤ会社を設立
- 2007年1月、インドにタイヤ製造販売会社「ヨコハマ・インディア Pvt. Ltd.」を設立しました(現 連結子会社)。2008年12月には、ロシアにタイヤ製造販売会社「LLC ヨコハマ R.P.Z.」を設立しています(現 連結子会社)。
- 意味インドとロシアにもタイヤの製造販売会社を持つようになりました。【事業の内容】のタイヤの主要製造販売会社に、Yokohama India Private Ltd.とLLC Yokohama R.P.Z.が並んでいます。
- 2009国内の市販用タイヤ販売会社19社を合併
- 2009年7月、国内の市販用タイヤ販売会社等19社を合併して「株式会社ヨコハマタイヤジャパン」を設立しました(現 連結子会社)。2010年10月には、全国の工業品販売会社8社と当社の工業品販売部門の一部の機能を統合して「横浜ゴムMBジャパン株式会社」を設立しています(現 連結子会社)。
- 意味国内の販売を、タイヤとMBそれぞれ1つの会社にまとめました。【事業の内容】では、株式会社ヨコハマタイヤジャパンが国内のタイヤ、横浜ゴムMBジャパン株式会社がMBの主要販売会社として挙がっています。
- 2013米国にタイヤ工場の会社を設立
- 2013年5月、米国にタイヤ製造販売会社「ヨコハマタイヤ マニュファクチャリング ミシシッピ,LLC.」を設立しました。2014年1月にも、同じく米国にタイヤ製造販売会社「ヨコハマタイヤ マニュファクチャリング ヴァージニア LLC.」を設立しています(どちらも現 連結子会社)。
- 意味米国で売るタイヤを米国でつくる体制を整えました。2社とも【事業の内容】のタイヤの主要製造販売会社に並んでいます。
- 2014イタリアのマリンホースの会社を買収
- 2014年9月、米国のパーカー・ハネフィン社から、イタリアのマリンホース製造販売会社パーカーMHP社を買収し、「ヨコハマ工業品イタリア S.R.L.」に社名を変更しました(現 連結子会社)。同年4月には、海洋商品の製造販売会社「PT.ヨコハマ工業品製造インドネシア」をインドネシアに設立しています。
- 意味MBの海洋商品を海外の生産拠点で広げた動きです。マリンホースは今もMBの製品で、PT.Yokohama Industrial Products Manufacturing Indonesiaも【事業の内容】のMBの主要製造販売会社に並んでいます。
- 2016オランダのAlliance Tire Groupを買収
- 2016年7月、農業機械用・産業車両用・建設車両用・林業機械用タイヤ等を製造販売する「Alliance Tire Group」各社の「Alliance Tire Group B.V.」(本社:オランダ)を買収しました。2017年12月には、子会社の株式の所有を目的とする「アライアンス・タイヤ・グループ株式会社」を設立しています(現 連結子会社)。
- 意味乗用車やトラック・バス向けが中心だった会社が、農機・産業車両・建設車両向けのタイヤにも本格的に広がりました。Allianceは今、農機用タイヤの主要ブランドの1つとして挙がっています。
- 2021ハマタイト事業をSika AGに譲渡
- 2021年11月、ハマタイト事業を会社分割(吸収分割)の方法により新会社に継承し、スイスに本社を置くスペシャリティ・ケミカルカンパニーSika AGに譲渡しました。
- 意味事業の一部を手放した出来事です。【事業の内容】にある現在の事業区分は、タイヤ、MB、その他の3つで、ハマタイトの名前の区分はありません。
- 2022東京証券取引所プライム市場へ移行
- 2022年4月、東京証券取引所の市場区分の見直しにより、市場第一部からプライム市場へ移行しました。同年11月にはヨコハマゴム・ファイナンス株式会社をしています。
- 意味今の上場市場は東京証券取引所プライム市場です。
- 2023本社を神奈川県平塚市に移転
- 2023年3月、本社を神奈川県平塚市に移転しました。
- 意味表紙が記す本店は神奈川県平塚市追分2番1号です。1952年に工場を建てた平塚が、本社の所在地にもなりました。
- 2023スウェーデンの農機・産業用タイヤ会社を買収
- 2023年5月、農機・産業用タイヤの製造販売会社「Trelleborg Wheel Systems Holding AB」(本社:スウェーデン)を買収しました。
- 意味農機・産業用のタイヤを欧州に持つ会社を加えた買収です。【事業の内容】のタイヤの主要製造販売会社には、Yokohama TWS S.p.A.、Yokohama TWS Czech Republic a.s.、Yokohama TWS North America, Inc.が並んでいます。
- 2025Goodyear社のOTR事業を買収
- 2025年2月、建設・鉱山用車両向けタイヤなどの生産販売をグローバルに展開するGoodyear社のOTR事業(OTR=オフ・ザ・ロードタイヤ)を買収しました。
- 意味最新の大きな買収です。2025年12月期のOHT(オフハイウェイタイヤ)の売上収益は、この事業の業績が加わったこともあり前期を上回りました。2025年12月期の連結売上収益は1,234,959百万円(前期比12.8%増)でした。
出典を見る(1件)
訂正有価証券報告書-第150期(2025年1月1日-2025年12月31日)
横浜ゴム株式会社 · 2026年3月27日
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最終確認 2026年10月30日
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出典
- [1]
訂正有価証券報告書-第150期(2025年1月1日-2025年12月31日)
横浜ゴム株式会社 · 2026年3月27日 · 最終確認 2026年10月30日
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