証券コード 5108 ・ 東証プライム・福証 ・ 自動車 ・ 本社 東京都中央区
ブリヂストン
株式会社ブリヂストン
乗用車用やトラック・バス用、鉱山車両用などのタイヤをつくって世界で売るタイヤメーカー。
- 売上収益
- 4兆4,295億円
- 親会社の所有者に帰属する当期利益
- 3,273億円
- 従業員数（連結）
- 115,716人
2025年12月期・連結
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有価証券報告書－第107期(2025年1月1日－2025年12月31日)
株式会社ブリヂストン · 2026年3月18日
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何でできている会社か
- 米州
- 乗用車用タイヤ
- トラック・バス用タイヤ
- スペシャリティ系タイヤ（鉱山・建設車両用、農業車両用、モーターサイクル用）
- 生産財系BtoBソリューション（鉱山、航空、トラック・バス系）
- ほか3件
- 日本
- 乗用車用タイヤ
- トラック・バス用タイヤ
- スペシャリティ系タイヤ（鉱山・建設車両用、農業車両用、モーターサイクル用）
- 生産財系BtoBソリューション（鉱山、航空、トラック・バス系）
- ほか7件
- 欧州・中近東・アフリカ
- 乗用車用タイヤ
- トラック・バス用タイヤ
- スペシャリティ系タイヤ（鉱山・建設車両用、農業車両用、モーターサイクル用）
- 生産財系BtoBソリューション（鉱山、航空、トラック・バス系）
- ほか1件
- アジア・大洋州・インド・中国
- 乗用車用タイヤ
- トラック・バス用タイヤ
- スペシャリティ系タイヤ（鉱山・建設車両用、農業車両用、モーターサイクル用）
- 生産財系BtoBソリューション（鉱山、航空、トラック・バス系）
- ほか1件
- その他
米州
アメリカ、カナダ、メキシコ、ブラジルなど南北アメリカの事業です。
- 製品・サービス
- 乗用車用タイヤ ・ トラック・バス用タイヤ ・ スペシャリティ系タイヤ（鉱山・建設車両用、農業車両用、モーターサイクル用） ・ 生産財系BtoBソリューション（鉱山、航空、トラック・バス系） ほか3件
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アメリカ、カナダ、メキシコ、ブラジルなど南北アメリカの事業です。統括会社のBridgestone Americas, Inc.のもとで、Bridgestone Americas Tire Operations, LLC（米国）、Bridgestone Canada Inc.、Bridgestone de Mexico, S.A. DE C.V.、Bridgestone do Brasil Industria e Comercio LTDA.が自動車タイヤをつくって売り、Bridgestone Retail Operations, LLCがタイヤの販売と自動車整備・補修、用品の販売を担っています。Firestone Polymers, LLCがタイヤの原材料（合成ゴム）を、Firestone Industrial Products Company, LLCが空気バネをつくっています。2025年12月期の外部顧客への売上収益は2,107,190百万円（前期は2,157,097百万円）で、5つの区分のうち最も大きく、従業員数は46,312人です。販売仕向先の所在地でみた米国向けの売上収益は1,843,920百万円でした。Bridgestone Americas Tire Operations, LLCの売上収益は1,169,521百万円、Bridgestone Retail Operations, LLCは764,009百万円で、どちらも連結会社相互間の内部売上収益を除いた金額が連結売上収益の10％を超えるため、個別に金額が示されています。会社は、北米では市販用乗用車用・小型トラック用タイヤの販売本数が前期並み、市販用トラック・バス用タイヤが堅調だった一方で新車用タイヤが前期を下回り、南米では乗用車用・小型トラック用・トラック・バス用タイヤの販売本数が大きく下回ったと述べており、米州の売上収益は前期より減りました。
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株式会社ブリヂストン · 2026年3月18日
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日本
日本の事業です。
- 製品・サービス
- 乗用車用タイヤ ・ トラック・バス用タイヤ ・ スペシャリティ系タイヤ（鉱山・建設車両用、農業車両用、モーターサイクル用） ・ 生産財系BtoBソリューション（鉱山、航空、トラック・バス系） ほか7件
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日本の事業です。ブリヂストン本体が統括・製造・販売を行い、ブリヂストンタイヤソリューションジャパン㈱が国内市販用タイヤの販売を統括しています。ブリヂストン化工品ジャパン㈱が工業用ゴム製品と建材の販売・施工、ブリヂストンスポーツ㈱がゴルフ用品、ブリヂストンサイクル㈱が自転車をつくって売っています。タイのBridgestone Specialty Tire Manufacturing (Thailand) Co., Ltd.（建設・鉱山車両用タイヤと航空機用タイヤ）とオーストラリアのBridgestone Mining Solutions Australia Pty. Ltd.（建設・鉱山車両用タイヤの販売と関連サービス）も、この日本の区分に入っています。2025年12月期の外部顧客への売上収益は993,635百万円（前期は961,777百万円）で、米州に次ぐ2番目です。ほかにセグメント間の内部売上収益が272,216百万円あります。従業員数は24,563人で、他の区分向けのタイヤをつくる日本のタイヤ工場の従業員も含みます。販売仕向先の所在地が日本の売上収益は620,385百万円でした。会社は、市販用乗用車用・小型トラック用タイヤとトラック・バス用タイヤの販売本数が順調に推移した一方で、新車用乗用車用・小型トラック用タイヤの販売本数は前期を下回ったと述べており、日本の売上収益は前期より増えました。
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欧州・中近東・アフリカ
ヨーロッパ、中近東、アフリカの事業です。
- 製品・サービス
- 乗用車用タイヤ ・ トラック・バス用タイヤ ・ スペシャリティ系タイヤ（鉱山・建設車両用、農業車両用、モーターサイクル用） ・ 生産財系BtoBソリューション（鉱山、航空、トラック・バス系） ほか1件
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ヨーロッパ、中近東、アフリカの事業です。ベルギーのBridgestone Europe NV/SAが域内の事業を統括して販売し、ポーランドのBridgestone Poznan Sp. z o.o.とBridgestone Stargard Sp. z o.o.、ハンガリーのBridgestone Tatabanya Kft.、スペインのBridgestone Hispania Manufacturing, S.L.U.が自動車タイヤをつくっています。アラブ首長国連邦のBridgestone Middle East & Africa FZEが中近東・アフリカ向けにタイヤを売っています。2025年12月期の外部顧客への売上収益は831,840百万円（前期は813,048百万円）、従業員数は15,783人です。会社は、市販用乗用車用・小型トラック用タイヤの販売本数が順調に推移した一方で、新車用乗用車用・小型トラック用タイヤとトラック・バス用タイヤの販売本数は前期を下回ったと述べており、欧州・中近東・アフリカの売上収益は前期より増えました。
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アジア・大洋州・インド・中国
アジア、大洋州、インド、中国の事業です。
- 製品・サービス
- 乗用車用タイヤ ・ トラック・バス用タイヤ ・ スペシャリティ系タイヤ（鉱山・建設車両用、農業車両用、モーターサイクル用） ・ 生産財系BtoBソリューション（鉱山、航空、トラック・バス系） ほか1件
詳しく読む
アジア、大洋州、インド、中国の事業です。シンガポールのBridgestone Asia Pacific Pte. Ltd.と中国の普利司通（中国）投資有限公司が統括・販売を担い、中国の普利司通（天津）輪胎有限公司と普利司通（無錫）輪胎有限公司、インドのBridgestone India Private Ltd.、タイのThai Bridgestone Co., Ltd.とBridgestone Tire Manufacturing (Thailand) Co., Ltd.、インドネシアのPT Bridgestone Tire Indonesiaが自動車タイヤをつくって売っています。2025年12月期の外部顧客への売上収益は478,733百万円（前期は478,690百万円）、従業員数は18,425人です。会社は、トラック・バス用タイヤの販売本数が前期を大きく下回った一方で、市販用乗用車用・小型トラック用タイヤは堅調だったと述べており、売上収益は前期をわずかに上回りました。
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その他
報告セグメントに含まれないサービス事業等です。
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報告セグメントに含まれないサービス事業等です。シンガポールのBridgestone Singapore Pte. Ltd.が天然ゴムの売買を、Bridgestone Treasury Singapore Pte. Ltd.が金銭の貸付と債権の買取を行っています。2025年12月期の外部顧客への売上収益は18,045百万円（前期は19,475百万円）、従業員数は7,630人です。
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モノとお金の流れ
自社の事業
ブリヂストン
顧客
調達先は、有価証券報告書から一般的な呼び名で確かめられたものがまだないため描いていません。
米州
事業- 外部顧客への売上収益（2025年12月期）
- 2兆1,072億円
- 事業の合計に占める割合（計算値）
- 47.6%
- 主な製品・サービス
- 乗用車用タイヤ、トラック・バス用タイヤ、スペシャリティ系タイヤ（鉱山・建設車両用、農業車両用、モーターサイクル用）、生産財系BtoBソリューション（鉱山、航空、トラック・バス系）
アメリカ、カナダ、メキシコ、ブラジルなど南北アメリカの事業です。統括会社のBridgestone Americas, Inc.のもとで、Bridgestone Americas Tire Operations, LLC（米国）、Bridgestone Canada Inc.、Bridgestone de Mexico, S.A. DE C.V.、Bridgestone do Brasil Industria e Comercio LTDA.が自動車タイヤをつくって売り、Bridgestone Retail Operations, LLCがタイヤの販売と自動車整備・補修、用品の販売を担っています。Firestone Polymers, LLCがタイヤの原材料（合成ゴム）を、Firestone Industrial Products Company, LLCが空気バネをつくっています。2025年12月期の外部顧客への売上収益は2,107,190百万円（前期は2,157,097百万円）で、5つの区分のうち最も大きく、従業員数は46,312人です。販売仕向先の所在地でみた米国向けの売上収益は1,843,920百万円でした。Bridgestone Americas Tire Operations, LLCの売上収益は1,169,521百万円、Bridgestone Retail Operations, LLCは764,009百万円で、どちらも連結会社相互間の内部売上収益を除いた金額が連結売上収益の10％を超えるため、個別に金額が示されています。会社は、北米では市販用乗用車用・小型トラック用タイヤの販売本数が前期並み、市販用トラック・バス用タイヤが堅調だった一方で新車用タイヤが前期を下回り、南米では乗用車用・小型トラック用・トラック・バス用タイヤの販売本数が大きく下回ったと述べており、米州の売上収益は前期より減りました。
つながり
- 米州 → 新車用タイヤを買うお客様（製品・サービス）
- 米州 → 市販用タイヤを買うお客様（製品・サービス）
- 米州 → 鉱山・航空・トラック・バス系のソリューションを使うお客様（製品・サービス）
- 新車用タイヤを買うお客様 → 米州（代金（売上））
- 市販用タイヤを買うお客様 → 米州（代金（売上））
- 鉱山・航空・トラック・バス系のソリューションを使うお客様 → 米州（代金（売上））
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つくって、届けて、売上になるまで
01 会社
ブリヂストン
当社、子会社222社（うち連結子会社222社）、等122社（うち適用会社122社）で構成され、日本・アジア・大洋州・インド・中国・米州・欧州・中近東・アフリカの4つの報告セグメントとその他の区分で、タイヤ事業、ソリューション事業、化工品・多角化事業などを行っています。
02 製品・サービス
タイヤとソリューション
乗用車用タイヤ、トラック・バス用タイヤ、スペシャリティ系タイヤ（鉱山・建設車両用、農業車両用、モーターサイクル用）をつくります。
03 顧客
世界のお客様
新車用と市販用のタイヤを世界で売ります。
04 売上
売上収益
2025年12月期の売上収益は4,429,452百万円（4兆4,295億円）で、前期とほぼ同じ水準でした。
05 利益
親会社の所有者に帰属する当期利益
2025年12月期の親会社の所有者に帰属する当期利益は327,264百万円（3,273億円）で、前期より423億円増えました（15％増）。
各段階を詳しく読む
- 会社
ブリヂストン
当社、子会社222社（うち連結子会社222社）、等122社（うち適用会社122社）で構成され、日本・アジア・大洋州・インド・中国・米州・欧州・中近東・アフリカの4つの報告セグメントとその他の区分で、タイヤ事業、ソリューション事業、化工品・多角化事業などを行っています。
- 製品・サービス
タイヤとソリューション
乗用車用タイヤ、トラック・バス用タイヤ、スペシャリティ系タイヤ（鉱山・建設車両用、農業車両用、モーターサイクル用）をつくります。あわせて、鉱山・航空・トラック・バス系の生産財系BtoBソリューションと小売サービスを提供し、化工品としては油圧・高機能ホース、ゴムクローラ、樹脂配管、免震ゴムを扱います。少数の特殊製品（特殊ホース等）を除き、すべて見込生産です。
- 顧客
世界のお客様
新車用と市販用のタイヤを世界で売ります。販売先の所在地でみた2025年12月期の売上収益は、日本620,385百万円、アジア・大洋州・インド・中国667,905百万円、米州2,242,988百万円（うち米国1,843,920百万円）、欧州・中近東・アフリカ898,173百万円です。売上収益の10％以上を占める相手先はありません。
- 売上
売上収益
2025年12月期の売上収益は4,429,452百万円（4兆4,295億円）で、前期とほぼ同じ水準でした。外部顧客への売上収益は、米州2,107,190百万円、日本993,635百万円、欧州・中近東・アフリカ831,840百万円、アジア・大洋州・インド・中国478,733百万円、その他18,045百万円です。市販用プレミアムタイヤ（18インチ以上の高インチタイヤなど）と鉱山用超大型タイヤの販売が堅調だった一方、新車用タイヤの販売本数の減少や南米事業、化工品事業の減収が響き、売上収益はわずかに前期を下回りました。為替の影響を除くと前期より増えています。
- 利益
親会社の所有者に帰属する当期利益
2025年12月期の親会社の所有者に帰属する当期利益は327,264百万円（3,273億円）で、前期より423億円増えました（15％増）。主に、過年度に計上した不確実な税務処理の取崩により、法人所得税費用の戻入れが当期に発生したことによるものと会社は述べています。
乗用車用・トラック・バス用・鉱山車両用などのタイヤをつくって世界で売り、タイヤまわりのソリューション事業も営む会社です。
売上の源泉
- 新車用タイヤの販売
- 市販用タイヤの販売
- 生産財系BtoBソリューションと小売サービス
- 化工品・多角化事業の製品の販売
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株式会社ブリヂストン · 2026年3月18日
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これからどうする？何が強み？
成長戦略
会社の説明（2026年3月18日 時点）
タイヤ事業を中核に、魅力的な商品・サービスの開発とコスト競争力の向上の両立を成長の中心に据えています。加えて、ソリューション事業の価値創造の拡大と、タイヤを原材料に戻すリサイクル事業を進めて価値循環を目指します。グローバルな生産・販売ネットワークを使って最適なサプライチェーンをつくり、地産地消を基本としつつ、日本を鉱山車両用や航空機用など高い技術力が求められるタイヤのグローバル供給拠点として活用する方針です。ビジョンは「2050年 サステナブルなソリューションカンパニーとして社会価値・顧客価値を持続的に提供している会社へ」です。
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有価証券報告書－第107期(2025年1月1日－2025年12月31日)
株式会社ブリヂストン · 2026年3月18日
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業界内の位置づけ
会社の説明（2026年3月18日 時点）
会社は、2031年の創立100周年へ向けて成長を加速させ、タイヤ・ゴム業界における世界No.1の奪回を目指すと述べています。
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株式会社ブリヂストン · 2026年3月18日
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産業の中の位置と、つながり
顧客（下流）
技術・取引・同業のつながり
売上と利益の推移
比較の目安
- 純利益率（計算値）
- 7.4%
- 親会社の所有者に帰属する当期利益 ÷ 売上収益（2025年12月期）
- 海外売上高比率（計算値）
- 86.0%
- 日本以外の売上収益 ÷ 地域別の売上収益の合計（2025年12月期）
- 平均年間給与（提出会社）
- 771万円
- 2025年12月期・提出会社の従業員13,934人
- 平均勤続年数（提出会社）
- 15.8年
- 2025年12月期
- 主な事業
- 米州・日本・欧州・中近東・アフリカ
「計算値」は有価証券報告書に印字された数値から当サイトが計算したものです。給与と勤続年数は提出会社（グループ全体ではない）の値です。
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- 202132,461
- 202241,101
- 202343,138
- 202444,301
- 202544,295
- 20213,940
- 20223,003
- 20233,313
- 20242,850
- 20253,273
2021年12月期〜2025年12月期・連結。2つのグラフは目盛りが別です（数値はそれぞれの棒に表示）。
すべての年度が国際会計基準（IFRS）による数値です。
グラフの数値は単位未満を四捨五入しています。正確な数値は下の表をご覧ください。
数値を表で見る
| 年度 | 売上 | 利益 | 純利益 | 総資産 | 純資産 | 従業員数 | 会計基準 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 2021年12月期 | 3,246,057 | 377,594 | 394,037 | 4,574,892 | 2,629,883 | 135,636 | 国際会計基準（IFRS） |
| 2022年12月期 | 4,110,070 | 423,458 | 300,305 | 4,962,203 | 2,965,835 | 129,262 | 国際会計基準（IFRS） |
| 2023年12月期 | 4,313,800 | 444,154 | 331,305 | 5,427,813 | 3,353,592 | 125,199 | 国際会計基準（IFRS） |
| 2024年12月期 | 4,430,096 | 421,437 | 284,989 | 5,723,517 | 3,731,606 | 121,464 | 国際会計基準（IFRS） |
| 2025年12月期 | 4,429,452 | 354,661 | 327,264 | 5,747,705 | 3,661,793 | 115,716 | 国際会計基準（IFRS） |
- 「利益」は
- 有価証券報告書が売上と純利益の間に掲げている行です（税引前当期利益）。
- 「総資産」は
- 総資産額。
- 「純資産」は
- 親会社の所有者に帰属する持分。
- 従業員数は
- 各年度末時点の連結従業員数です。
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有価証券報告書－第107期(2025年1月1日－2025年12月31日)
株式会社ブリヂストン · 2026年3月18日
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いまの形になるまで
1931
福岡県久留米市でブリッヂストンタイヤを設立し、自動車タイヤの生産を開始
1935
ゴルフボールの生産を開始
1937
本社を東京に移転し、ホースの生産を開始
1949
ブリヂストン自転車を分離設立
1961
東京・大阪の両証券取引所に株式を上場
1967
タイに合弁会社を設立し、アジアでの生産・販売を拡大
1984
株式会社ブリヂストンに社名変更
1988
米国のファイアストン社を買収
1994
欧州と米州で事業を統括する会社を置く
2000
中国で天津の会社を買収し、無錫・中国統括会社を設立
2007
米国のバンダグ社を買収
2012
タイにスペシャリティタイヤの製造会社を設立
2019
欧州の統括会社がオランダのトムトム・テレマティクスを買収
2021
米国とオーストラリアで会社を買収
1931
福岡県久留米市でブリッヂストンタイヤを設立し、自動車タイヤの生産を開始
1931年3月に福岡県久留米市でブリッヂストンタイヤ株式会社を設立し、自動車タイヤの生産を始めました。
1935
ゴルフボールの生産を開始
1935年10月にゴルフボールの生産を始めました。
1937
本社を東京に移転し、ホースの生産を開始
1937年5月に本社を東京に移転し、同年9月にホースの生産を始めました。
1949
ブリヂストン自転車を分離設立
1949年10月にブリヂストン自転車株式会社（現 ブリヂストンサイクル株式会社）を分離して設立しました。
1961
東京・大阪の両証券取引所に株式を上場
1961年10月に東京、大阪両証券取引所に株式を上場しました。
1967
タイに合弁会社を設立し、アジアでの生産・販売を拡大
1967年6月にタイで合弁会社Thai Japan Tyre Co., Ltd.（現 Thai Bridgestone Co., Ltd.）を設立しました。
1984
株式会社ブリヂストンに社名変更
1984年4月にブリヂストンタイヤ株式会社から株式会社ブリヂストンに社名を変更しました。
1988
米国のファイアストン社を買収
1988年5月に米国のThe Firestone Tire & Rubber Co.（現 Bridgestone Americas Tire Operations, LLC）を買収しました。
1994
欧州と米州で事業を統括する会社を置く
1994年12月にBridgestone/Firestone Europe S.A.（現 Bridgestone Europe NV/SA）を欧州事業の統括とし、欧州の販売・物流機能を同社に統合しました。
2000
中国で天津の会社を買収し、無錫・中国統括会社を設立
2000年1月に中国の天津錦湖輪胎有限公司（現 普利司通（天津）輪胎有限公司）を買収しました。
2007
米国のバンダグ社を買収
2007年5月にBridgestone Americas Holding, Inc.（現 Bridgestone Americas, Inc.）がBandag, Incorporated（現 Bridgestone Bandag, LLC）を買収しました。
2012
タイにスペシャリティタイヤの製造会社を設立
2012年5月にタイでBridgestone Specialty Tire Manufacturing (Thailand) Co., Ltd.を設立しました。
2019
欧州の統括会社がオランダのトムトム・テレマティクスを買収
2019年4月にBridgestone Europe NV/SAがオランダのTom Tom Telematics B.V.（現 Bridgestone Mobility Solutions B.V.）を買収しました。
2021
米国とオーストラリアで会社を買収
2021年9月にBridgestone Americas, Inc.がAzuga Holdings, Inc.を買収しました。
全14件を「出来事」と「意味」で読む
- 1931福岡県久留米市でブリッヂストンタイヤを設立し、自動車タイヤの生産を開始
- 1931年3月に福岡県久留米市でブリッヂストンタイヤ株式会社を設立し、自動車タイヤの生産を始めました。
- 意味今のブリヂストンの出発点です。久留米工場（福岡県久留米市）は2025年12月31日現在も日本の生産設備として載っており、従業員数は996人です。現在は当社、子会社222社、等122社でグループを構成し、2025年12月期の売上収益は4,429,452百万円、親会社の所有者に帰属する当期利益は327,264百万円です。
- 1935ゴルフボールの生産を開始
- 1935年10月にゴルフボールの生産を始めました。1972年9月には合弁会社ブリヂストン・スポルディング株式会社（現 ブリヂストンスポーツ株式会社）を設立し、1993年1月にスポーツ事業をブリヂストンスポーツ株式会社に統合しています。
- 意味タイヤ以外の事業の始まりです。ブリヂストンスポーツ㈱（東京都中央区）は今も議決権を100.0％持つ連結子会社で、ゴルフ用品の製造・販売を行い、日本の区分に入っています。
- 1937本社を東京に移転し、ホースの生産を開始
- 1937年5月に本社を東京に移転し、同年9月にホースの生産を始めました。
- 意味本社は今も東京都中央区京橋にあります。現在の化工品事業には、主な製品として油圧・高機能ホース、ゴムクローラ、樹脂配管、免震ゴムがあります。化工品の製品は日本の区分の欄に載っており、ブリヂストン化工品ジャパン㈱（横浜市戸塚区、議決権所有割合100.0％）が工業用ゴム製品と建材の販売・施工を担っています。
- 1949ブリヂストン自転車を分離設立
- 1949年10月にブリヂストン自転車株式会社（現 ブリヂストンサイクル株式会社）を分離して設立しました。これに先立つ1942年2月には日本タイヤ株式会社に社名を変更しており、1951年2月にブリヂストンタイヤ株式会社に社名を変更しています。
- 意味自転車は今も事業として続いています。ブリヂストンサイクル㈱（埼玉県上尾市）は議決権を100.0％持つ連結子会社で、自転車の製造・販売を行い、日本の区分に入っています。
- 1961東京・大阪の両証券取引所に株式を上場
- 1961年10月に東京、大阪両証券取引所に株式を上場しました。
- 意味現在の上場先は、表紙によると東京証券取引所（プライム市場）と福岡証券取引所です。
- 1967タイに合弁会社を設立し、アジアでの生産・販売を拡大
- 1967年6月にタイで合弁会社Thai Japan Tyre Co., Ltd.（現 Thai Bridgestone Co., Ltd.）を設立しました。1973年9月にはインドネシアでも合弁会社P.T. Bridgestone Tire Indonesia（現 PT Bridgestone Tire Indonesia）を設立しています。
- 意味どちらも今はアジア・大洋州・インド・中国の区分で自動車タイヤをつくって売る会社です。Thai Bridgestone Co., Ltd.は議決権所有割合69.2％（間接所有）、PT Bridgestone Tire Indonesiaは54.3％（間接所有）で、Thai Bridgestone Co., Ltd.のNong Khae Plantの従業員数は2,441人です。
- 1984株式会社ブリヂストンに社名変更
- 1984年4月にブリヂストンタイヤ株式会社から株式会社ブリヂストンに社名を変更しました。
- 意味今の社名です。英訳名はBRIDGESTONE CORPORATIONで、代表者は代表執行役 Global CEOです。
- 1988米国のファイアストン社を買収
- 1988年5月に米国のThe Firestone Tire & Rubber Co.（現 Bridgestone Americas Tire Operations, LLC）を買収しました。1982年11月には米国にBridgestone Tire Manufacturing(U.S.A.), Inc.を設立しており、同社は1990年5月にBridgestone/Firestone, Inc.と合併しています。
- 意味米州事業の土台になった買収で、人財の項目では1988年の買収が「第二の創業と位置付ける」ものとして挙げられています。2025年12月期の米州の外部顧客への売上収益は2,107,190百万円で、4つの報告セグメントと「その他」の中で最も大きく、Bridgestone Americas Tire Operations, LLCは1,169,521百万円の売上収益（連結会社相互間の内部売上収益を除く）があります。
- 1994欧州と米州で事業を統括する会社を置く
- 1994年12月にBridgestone/Firestone Europe S.A.（現 Bridgestone Europe NV/SA）を欧州事業の統括とし、欧州の販売・物流機能を同社に統合しました。同じ月に米国でBmah Corp.（現 Bridgestone Americas, Inc.）を設立しています。
- 意味地域ごとに統括会社を置く今の形につながる動きです。Bridgestone Europe NV/SA（ベルギー）は今も欧州・中近東・アフリカ事業の統括と自動車タイヤの販売を担い、Bridgestone Americas, Inc.（米国）は米州事業の統括を担っています。どちらも議決権を100.0％持つ子会社です。
- 2000中国で天津の会社を買収し、無錫・中国統括会社を設立
- 2000年1月に中国の天津錦湖輪胎有限公司（現 普利司通（天津）輪胎有限公司）を買収しました。2003年2月には普利司通(無錫)輪胎有限公司、2004年10月には普利司通(中国)投資有限公司を中国に設立しています。
- 意味中国で自動車タイヤをつくる体制と、中国タイヤ事業を統括する会社が整った時期です。普利司通（天津）輪胎有限公司（議決権所有割合94.5％、間接所有）と普利司通（無錫）輪胎有限公司（100.0％、間接所有）は自動車タイヤの製造・販売を行い、天津工場の従業員数は1,092人、無錫工場は1,343人です。
- 2007米国のバンダグ社を買収
- 2007年5月にBridgestone Americas Holding, Inc.（現 Bridgestone Americas, Inc.）がBandag, Incorporated（現 Bridgestone Bandag, LLC）を買収しました。
- 意味米州の統括会社が行った買収です。買収した会社の事業内容は有報に印字されていません。
- 2012タイにスペシャリティタイヤの製造会社を設立
- 2012年5月にタイでBridgestone Specialty Tire Manufacturing (Thailand) Co., Ltd.を設立しました。
- 意味この会社は建設・鉱山車両用タイヤと航空機用タイヤの製造・販売を行う議決権100.0％の特定子会社で、所在地はタイですが、日本の区分に入っています。従業員数は748人です。
- 2019欧州の統括会社がオランダのトムトム・テレマティクスを買収
- 2019年4月にBridgestone Europe NV/SAがオランダのTom Tom Telematics B.V.（現 Bridgestone Mobility Solutions B.V.）を買収しました。
- 意味買収を行ったBridgestone Europe NV/SAは、欧州・中近東・アフリカ事業を統括する議決権100.0％の子会社です。買収した会社の事業内容は有報に印字されていません。
- 2021米国とオーストラリアで会社を買収
- 2021年9月にBridgestone Americas, Inc.がAzuga Holdings, Inc.を買収しました。同年12月にはBridgestone Mining Solutions Australia Pty. Ltd.がOtraco International Pty Ltdを買収しています。
- 意味沿革に載っている最も新しい出来事です。Bridgestone Mining Solutions Australia Pty. Ltd.は、建設・鉱山車両用タイヤの販売と関連サービスを行う議決権100.0％の子会社で、日本の区分の主要会社として挙がっています。買収した2社の事業内容は有報に印字されていません。
出典を見る（1件）
有価証券報告書－第107期(2025年1月1日－2025年12月31日)
株式会社ブリヂストン · 2026年3月18日
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最終確認 2026年10月20日
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出典
- [1]
有価証券報告書－第107期(2025年1月1日－2025年12月31日)
株式会社ブリヂストン · 2026年3月18日 · 最終確認 2026年10月20日
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