証券コード 6758 ・ 東証プライム ・ エンターテインメント / 電機・エレクトロニクス / 半導体 ・ 本社 東京都港区
ソニーグループ
ソニーグループ株式会社
プレイステーションのゲーム、音楽、映画を世界に届け、カメラやテレビなどの電子機器ともつくる会社。
- 売上高及び金融ビジネス収入(金融事業を含まない(非継続事業として除外))
- 12兆4,796億円
- 当社株主に帰属する当期純利益(損失)
- −3,269億円
- 従業員数(連結)
- 94,900人
2026年3月期・連結
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有価証券報告書(2025年度:2025年4月1日〜2026年3月31日)
ソニーグループ株式会社 · 2026年6月18日
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ソニーグループ株式会社 · 2026年5月8日
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最終確認 2026年9月14日
何でできている会社か
- ゲーム(ゲーム&ネットワークサービス)
- デジタルソフト
- ハードウェア・その他
- ネットワークサービス
- エレクトロニクス(エンタテインメント・テクノロジー&サービス)
- イメージング
- その他
- ディスプレイ
- サウンド
- ほか1件
- イメージセンサー(イメージング&センシング・ソリューション)
- モバイル機器向けイメージセンサー
- カメラ向け・産業・社会インフラ向けイメージセンサー
- 車載向けイメージセンサー
- 音楽
- 音楽制作
- 音楽出版
- 映像メディア・プラットフォーム
- 映画
- テレビ番組制作
- 映画製作
- メディアネットワーク
- その他
ゲーム&ネットワークサービス
家庭用ゲーム機「PS5」などのハードウェアと、ネットワークを通じて販売するゲームソフトや追加コンテンツ、PS Plusなどのネットワークサービスを提供する。
- 製品・サービス
- PS5などの家庭用ゲーム機 ・ ゲームソフトウェア・アドオンコンテンツ ・ PS Plusなどのネットワークサービス ・ 周辺機器
- 顧客
- プレイステーションのユーザー ・ ゲーム機やソフトウェアディスクを扱う小売事業者・販売業者 ・ プラットフォームライセンスを受けるゲームの開発・販売事業者
詳しく読む
家庭用ゲーム機「PS5」などのハードウェアと、ネットワークを通じて販売するゲームソフトや追加コンテンツ、PS Plusなどのネットワークサービスを提供する。
デジタルソフトウェア・アドオンコンテンツ
ネットワークを通じて販売するゲームソフトウェアと、追加で購入するアドオンコンテンツ。
ハードウェア・その他
家庭用ゲーム機、パッケージソフトウェア、周辺機器、外部のプラットフォーム向けに自社で制作したソフトウェアなど。
ネットワークサービス
PS Plusなど、ゲーム・ビデオ・音楽コンテンツに関連するネットワークサービス。
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有価証券報告書(2025年度:2025年4月1日〜2026年3月31日)
ソニーグループ株式会社 · 2026年6月18日
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ソニーグループ株式会社 · 2026年7月31日
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エンタテインメント・テクノロジー&サービス
レンズ交換式カメラなどの映像制作機器、テレビ、ヘッドホン、スマートフォンなどのエレクトロニクス製品をつくって販売し、インターネット関連サービスも提供する。
- 製品・サービス
- レンズ交換式カメラ・交換レンズ ・ 液晶テレビ・有機ELテレビ・プロジェクター ・ ヘッドホン・ワイヤレススピーカー ・ スマートフォン ほか4件
詳しく読む
レンズ交換式カメラなどの映像制作機器、テレビ、ヘッドホン、スマートフォンなどのエレクトロニクス製品をつくって販売し、インターネット関連サービスも提供する。
イメージング
レンズ交換式カメラや交換レンズを含む映像制作機器と、そのソリューション。
その他
スマートフォン、家庭用オーディオ製品、医療用機器、スポーツ審判支援やコンテンツ制作支援のサービスなど。
ディスプレイ
液晶テレビ、有機ELテレビ、プロジェクターなどのディスプレイ製品。
サウンド
ヘッドホンとワイヤレススピーカー。
ネットワークサービス
インターネット関連サービス。
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有価証券報告書(2025年度:2025年4月1日〜2026年3月31日)
ソニーグループ株式会社 · 2026年6月18日
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ソニーグループ株式会社 · 2026年7月31日
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ソニーグループ株式会社
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イメージング&センシング・ソリューション
スマートフォンなどのモバイル機器向けを中核に、カメラ、産業・社会インフラ、自動車向けのをつくって販売する。
- 製品・サービス
- モバイル機器向け ・ カメラ向け・産業・社会インフラ向けイメージセンサー ・ 車載向けイメージセンサー
詳しく読む
スマートフォンなどのモバイル機器向けを中核に、カメラ、産業・社会インフラ、自動車向けのをつくって販売する。一部はグループ内のゲームやエレクトロニクスの会社にも供給している。
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ソニーグループ株式会社 · 2026年6月18日
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ソニーグループ株式会社 · 2026年7月31日
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音楽
アーティストの音楽を制作してストリーミングやパッケージなどで販売し、楽曲の管理・ライセンス(音楽出版)や、アニメーション作品・ゲームアプリの制作・販売も行う。
- 製品・サービス
- 音楽(ストリーミング・パッケージ・ダウンロード) ・ アーティストのライブ・物販 ・ アニメーション作品 ・ ゲームアプリケーション
- 顧客
- デジタルストリーミングサービス ・ CDなどを扱う販売業者
詳しく読む
アーティストの音楽を制作してストリーミングやパッケージなどで販売し、楽曲の管理・ライセンス(音楽出版)や、アニメーション作品・ゲームアプリの制作・販売も行う。
音楽制作
ストリーミング・パッケージ・ダウンロードによる音楽の販売と、アーティストのライブや物販からの収入。
音楽出版
楽曲の詞や曲を管理し、その利用をライセンスする。
映像メディア・プラットフォーム
アニメーション作品やゲームアプリケーションの制作・販売と、音楽・映像関連商品のサービス提供。
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有価証券報告書(2025年度:2025年4月1日〜2026年3月31日)
ソニーグループ株式会社 · 2026年6月18日
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ソニーグループ株式会社 · 2026年7月31日
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映画
実写とアニメーションの映画、テレビ番組を製作・制作して配給・販売し、テレビネットワークや、アニメ配信のCrunchyrollなどのDTC配信サービスを運営する。
- 製品・サービス
- 実写映画・アニメーション映画 ・ テレビ番組 ・ テレビネットワーク ・ DTC配信サービス(Crunchyroll、SonyLIVなど)
- 顧客
- 映画館運営会社 ・ ケーブル・衛星・インターネットなどの配信事業者 ・ Crunchyrollの有料会員
詳しく読む
実写とアニメーションの映画、テレビ番組を製作・制作して配給・販売し、テレビネットワークや、アニメ配信のCrunchyrollなどのDTC配信サービスを運営する。
テレビ番組制作
テレビ番組の制作・買付・販売。
映画製作
実写とアニメーションの映画作品の、全世界での製作・買付・配給・販売。
メディアネットワーク
テレビネットワークと、DTC(消費者に直接届ける)配信サービスの運営。アニメ配信のCrunchyrollもここに含まれる。
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有価証券報告書(2025年度:2025年4月1日〜2026年3月31日)
ソニーグループ株式会社 · 2026年6月18日
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ソニーグループ株式会社 · 2026年7月31日
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最終確認 2026年9月14日
その他
ディスク製造や記録メディアなど、ほかの分野に含まれない事業。
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ソニーグループ株式会社 · 2026年7月31日
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モノとお金の流れ
自社の事業
ソニーグループ
顧客
調達先は、有価証券報告書から一般的な呼び名で確かめられたものがまだないため描いていません。
ゲーム
事業- 主な製品・サービス
- PS5などの家庭用ゲーム機、ゲームソフトウェア・アドオンコンテンツ、PS Plusなどのネットワークサービス、周辺機器
家庭用ゲーム機「PS5」などのハードウェアと、ネットワークを通じて販売するゲームソフトや追加コンテンツ、PS Plusなどのネットワークサービスを提供する。
つながり
- ゲーム → プレイステーションのユーザー(製品・サービス)
- ゲーム → ゲーム機やソフトウェアディスクを扱う小売事業者・販売業者(製品・サービス)
- ゲーム → プラットフォームライセンスを受けるゲームの開発・販売事業者(製品・サービス)
- プレイステーションのユーザー → ゲーム(代金(売上))
- ゲーム機やソフトウェアディスクを扱う小売事業者・販売業者 → ゲーム(代金(売上))
- プラットフォームライセンスを受けるゲームの開発・販売事業者 → ゲーム(代金(売上))
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有価証券報告書(2025年度:2025年4月1日〜2026年3月31日)
ソニーグループ株式会社 · 2026年6月18日
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ソニーグループ株式会社 · 2026年7月31日
原文を開く(新しいタブで開きます)会社沿革
ソニーグループ株式会社
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最終確認 2026年9月14日
つくって、届けて、売上になるまで
01 会社
ソニーグループ
グループ本社のソニーグループ株式会社の下で、ゲーム、音楽、映画、エレクトロニクス、の各事業をそれぞれの会社が担う。
02 製品・サービス
エンタテインメントと製品・部品
PS5やゲームソフト、PS Plusなどのネットワークサービス、音楽、映画・テレビ番組・アニメ、カメラやテレビ・ヘッドホンなどのエレクトロニクス製品、。
03 顧客
世界中のユーザーと取引先
ゲームのユーザー、製品を扱う販売店、ストリーミングサービス、映画館や配信事業者など。
04 売上
販売・利用料・ライセンス
製品の販売代金、サブスクリプションなどの利用料、音楽や映画・テレビ番組のライセンス収入、テレビ広告収入などが売上になる。
05 利益
分野ごとの営業利益
売上から、製品やコンテンツをつくる費用や販売・管理の費用などを差し引いて営業利益を計算する。
各段階を詳しく読む
- 会社
ソニーグループ
グループ本社のソニーグループ株式会社の下で、ゲーム、音楽、映画、エレクトロニクス、の各事業をそれぞれの会社が担う。
- 製品・サービス
エンタテインメントと製品・部品
PS5やゲームソフト、PS Plusなどのネットワークサービス、音楽、映画・テレビ番組・アニメ、カメラやテレビ・ヘッドホンなどのエレクトロニクス製品、。
- 顧客
世界中のユーザーと取引先
ゲームのユーザー、製品を扱う販売店、ストリーミングサービス、映画館や配信事業者など。2026年3月期の売上高を顧客の所在地別に見ると、米国が最も大きい。
- 売上
販売・利用料・ライセンス
製品の販売代金、サブスクリプションなどの利用料、音楽や映画・テレビ番組のライセンス収入、テレビ広告収入などが売上になる。
- 利益
分野ごとの営業利益
売上から、製品やコンテンツをつくる費用や販売・管理の費用などを差し引いて営業利益を計算する。2026年3月期の分野別の営業利益は、ゲーム&ネットワークサービス、音楽、イメージング&センシング・ソリューションの順に大きかった。
ゲーム、音楽、映画などのエンタテインメントと、カメラやテレビなどのエレクトロニクス製品、を世界中で提供し、製品の販売代金、サービスの利用料、作品のライセンス収入などを得ている。
売上の源泉
- ゲーム機・周辺機器・ソフトウェアディスクの販売
- オンラインで販売するデジタルゲームコンテンツ
- PS Plusなどサブスクリプション方式のサービス
- ゲームの開発・販売事業者から受け取るプラットフォームライセンス収入
- ストリーミングサービスからの音楽の収入(売上高や使用量にもとづくロイヤルティなど)
- CDなどの販売と、アーティストのライブ・物販
- 楽曲の詞・曲の管理とライセンス
- 映画の劇場公開による収入
- 映画・テレビ番組の放映ライセンスとデジタル配信による収入
- テレビ広告収入と、テレビネットワーク・DTC配信サービスの料金
- カメラ、テレビ、ヘッドホンなどのエレクトロニクス製品とイメージセンサーの販売
- インターネット関連サービスの利用料
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有価証券報告書(2025年度:2025年4月1日〜2026年3月31日)
ソニーグループ株式会社 · 2026年6月18日
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産業の中の位置と、つながり
技術・取引・同業のつながり
売上と利益の推移
比較の目安
- 純利益率(計算値)
- -2.6%
- 当社株主に帰属する当期純利益(損失) ÷ 売上高及び金融ビジネス収入(2026年3月期)
- 主な事業
- ゲーム・エレクトロニクス・イメージセンサー
「計算値」は有価証券報告書に印字された数値から当サイトが計算したものです。
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有価証券報告書(2025年度:2025年4月1日〜2026年3月31日)
ソニーグループ株式会社 · 2026年6月18日
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ソニーグループ株式会社 · 2026年5月8日
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最終確認 2026年9月14日
- 202299,215
- 2023109,744
- 2024112,600
- 2025120,349
- 2026124,796
- 20228,822
- 202310,053
- 20249,706
- 202511,416
- 2026−3,269
2022年3月期〜2026年3月期・連結。2つのグラフは目盛りが別です(数値はそれぞれの棒に表示)。
すべての年度が国際会計基準(IFRS)による数値です。
売上の集計範囲が年度により異なります(2022年3月期〜2023年3月期:金融事業を含む/2024年3月期〜2026年3月期:金融事業を含まない(非継続事業として除外))。範囲をまたぐ年度の売上は、そのままでは比較できません。
2024年3月期〜2026年3月期は、売上と純利益の集計範囲が異なります(売上:金融事業を含まない(非継続事業として除外)/純利益:金融事業を含む)。この期間の2本の棒の差は、利益率を表しません。
2023年3月期:保険契約の会計基準(IFRS第17号)の適用にともない、修正再表示した値。
2026年3月期:金融事業のスピンオフにともない、金融事業の累積その他の包括利益を損失に振り替えたことによる赤字で、継続事業の当社株主に帰属する純利益は黒字だった。
グラフの数値は単位未満を四捨五入しています。正確な数値は下の表をご覧ください。
数値を表で見る
| 年度 | 売上 | 利益 | 純利益 | 総資産 | 純資産 | 従業員数 | 会計基準 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 2022年3月期 | 9,921,513 | 1,117,503 | 882,178 | 30,480,967 | 7,144,471 | 108,900 | 国際会計基準(IFRS) |
| 2023年3月期 | 10,974,373 | 1,274,496 | 1,005,277 | 31,154,095 | 6,598,537 | 113,000 | 国際会計基準(IFRS) |
| 2024年3月期 | 11,260,037 | 1,095,086 | 970,573 | 34,107,490 | 7,587,177 | 113,000 | 国際会計基準(IFRS) |
| 2025年3月期 | 12,034,917 | 1,343,198 | 1,141,600 | 35,293,173 | 8,179,745 | 112,300 | 国際会計基準(IFRS) |
| 2026年3月期 | 12,479,620 | 1,422,374 | −326,865 | 15,683,490 | 8,119,011 | 94,900 | 国際会計基準(IFRS) |
- 「利益」は
- 有価証券報告書が売上と純利益の間に掲げている行です(税引前利益)。
- 「総資産」は
- 総資産額。
- 「純資産」は
- 当社株主に帰属する資本。
- 従業員数は
- 各年度末時点の連結従業員数です。
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有価証券報告書(2025年度:2025年4月1日〜2026年3月31日)
ソニーグループ株式会社 · 2026年6月18日
原文を開く(新しいタブで開きます)有価証券報告書(2024年度:2024年4月1日〜2025年3月31日)
ソニーグループ株式会社 · 2025年6月20日
原文を開く(新しいタブで開きます)有価証券報告書(2023年度:2023年4月1日〜2024年3月31日)
ソニーグループ株式会社 · 2024年6月25日
原文を開く(新しいタブで開きます)2026年3月期 決算短信〔IFRS〕(連結)
ソニーグループ株式会社 · 2026年5月8日
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最終確認 2026年9月14日
いまの形になるまで
1946
東京通信工業を設立
1968
CBS・ソニーレコードを設立
1980
CCDイメージセンサーを商品化
1989
米国のコロンビア・ピクチャーズを買収
1993
ソニー・コンピュータエンタテインメントを設立
2021
ソニーグループ株式会社に社名変更
2025
金融事業をパーシャル・スピンオフ
1946
東京通信工業を設立
井深大と盛田昭夫が、東京・日本橋で東京通信工業株式会社を設立した。
1968
CBS・ソニーレコードを設立
米国CBSとの合弁で、日本にCBS・ソニーレコード株式会社を設立した(ソニーの出資は50%)。
1980
CCDイメージセンサーを商品化
CCDを開発し、商品化した。
1989
米国のコロンビア・ピクチャーズを買収
米国のColumbia Pictures Entertainment, Inc.を買収した。
1993
ソニー・コンピュータエンタテインメントを設立
ソニー・コンピュータエンタテインメントを設立した。
2021
ソニーグループ株式会社に社名変更
グループ本社機能に特化した会社とするため、ソニー株式会社からソニーグループ株式会社に社名を変えた。
2025
金融事業をパーシャル・スピンオフ
金融事業を営むソニーフィナンシャルグループの株式を9月に東京証券取引所プライム市場へ上場させ、10月にその株式を株主に分配した。
全7件を「出来事」と「意味」で読む
- 1946東京通信工業を設立
- 井深大と盛田昭夫が、東京・日本橋で東京通信工業株式会社を設立した。電気通信機と測定器の研究・製作を目的とする会社で、1958年に社名をソニーに変えた。
- 意味公式の沿革は、エレクトロニクスをソニーグループの「祖業」としている。2021年にはその事業がソニー株式会社の名前を受け継ぎ、ソニー株式会社は今、カメラやテレビなどを扱うエンタテインメント・テクノロジー&サービス分野の主要会社になっている。
- 1968CBS・ソニーレコードを設立
- 米国CBSとの合弁で、日本にCBS・ソニーレコード株式会社を設立した(ソニーの出資は50%)。1988年にソニーの100%出資となった。
- 意味1991年にソニー・ミュージックエンタテインメントへ社名を変え、今も音楽分野の主要会社のひとつになっている。
- 1980CCDイメージセンサーを商品化
- CCDを開発し、商品化した。
- 意味は今、イメージング&センシング・ソリューション分野の主な事業で、スマートフォンなどのモバイル機器向けがその中核になっている。
- 1989米国のコロンビア・ピクチャーズを買収
- 米国のColumbia Pictures Entertainment, Inc.を買収した。1991年にSony Pictures Entertainment Inc.へ社名を変えた。
- 意味Sony Pictures Entertainment Inc.は今も映画分野の主要会社。映画分野は映画のほか、テレビ番組の制作や、アニメ配信のCrunchyrollなども手がける。
- 1993ソニー・コンピュータエンタテインメントを設立
- ソニー・コンピュータエンタテインメントを設立した。同社は翌1994年、家庭用ゲーム機PlayStationを日本で発売した。
- 意味同社は2016年にソニー・インタラクティブエンタテインメントへ社名を変え、今もゲーム&ネットワークサービス分野の主要会社。この分野は2026年3月期、ソニーのセグメントの中で売上高が最も大きかった。
- 2021ソニーグループ株式会社に社名変更
- グループ本社機能に特化した会社とするため、ソニー株式会社からソニーグループ株式会社に社名を変えた。あわせて、ソニーエレクトロニクス株式会社など4社が統合し、新しいソニー株式会社として営業を始めた。
- 意味公式の沿革によると、このときソニーグループ株式会社の下で、ゲーム&ネットワークサービス、音楽、映画、エレクトロニクス・プロダクツ&ソリューション、イメージング&センシング・ソリューション、金融の6つの事業会社に再編された。グループ本社の下で事業ごとの会社がそれぞれの事業を担う、今の体制はここから始まった(金融は2025年に連結から外れた)。
- 2025金融事業をパーシャル・スピンオフ
- 金融事業を営むソニーフィナンシャルグループの株式を9月に東京証券取引所プライム市場へ上場させ、10月にその株式を株主に分配した。同社はソニーのから外れた。
- 意味金融事業は報告セグメントから外れ、今のソニーはゲーム、音楽、映画、エレクトロニクス、などの分野で構成される。このとき金融事業で計上していた累積その他の包括利益を損失に振り替えたため、2026年3月期の当社株主に帰属する当期純利益はマイナスになった(継続事業の損益や資本合計、キャッシュ・フローへの影響はない)。
出典を見る(3件)
有価証券報告書(2025年度:2025年4月1日〜2026年3月31日)
ソニーグループ株式会社 · 2026年6月18日
原文を開く(新しいタブで開きます)会社沿革
ソニーグループ株式会社
原文を開く(新しいタブで開きます)2026年3月期 決算短信〔IFRS〕(連結)
ソニーグループ株式会社 · 2026年5月8日
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最終確認 2026年9月14日
業界のどこにいる?
エンターテインメント主な業界
業界の中での位置
- ゲーム(ソニーグループはここ)
- キャラクター・映像・音楽(ソニーグループはここ)
- 玩具・グッズ
- 興行・イベント・施設
- ホテル・旅行
人の楽しみや余暇の時間に応える仕事の集まりです。スマートフォンや家庭用のゲーム、キャラクターを使った玩具やグッズ、映像、音楽、ライブ配信を届けます。プロ野球などの興行や、アミューズメント施設、ホテルのように、人が足を運んで楽しむ場所を運営する会社もあります。
エンターテインメント業界を見る電機・エレクトロニクス
業界の中での位置
- 電子部品
- 電子材料・部材
- 制御・計測機器
- 事務機・映像機器(ソニーグループはここ)
- 家電・社会インフラ機器(ソニーグループはここ)
- 通信・IT機器と電線
電気を使う機器や、機器の中に組み込む部品をつくる業界です。電子部品、工場の制御・計測機器、複合機やカメラ、家電や電力設備、通信機器まで、幅広い製品をつくって国内外に売ります。
電機・エレクトロニクス業界を見る半導体
業界の中での位置
- 設計(ソニーグループはここ)
- 前工程(回路づくり)(ソニーグループはここ)
- 後工程(組み立て・検査)(ソニーグループはここ)
- 電子機器への組み込み
- 支える産業:製造装置
- 部素材・原料
は、電気を通したり通さなかったりする性質をもつ物質や、それを使ってつくった電子部品のことで、情報の記憶や計算を担い、スマートフォンから自動車まで、あらゆる電子機器に組み込まれています。半導体ができるまでには、回路の設計、の上に回路をつくる、チップに切り分けて包むがあり、多くのや材料が欠かせません。世界の市場をめぐる競争のなかで分業が進み、今では設計だけを行う会社、製造だけを請け負う会社、装置や材料をつくる会社など、得意分野の違う企業が国境を越えてつながっています。
半導体業界を見る
出典
- [1]
有価証券報告書(2025年度:2025年4月1日〜2026年3月31日)
ソニーグループ株式会社 · 2026年6月18日 · 最終確認 2026年9月14日
使われている項目:事業・ビジネスモデル・財務・歴史
原文を開く(新しいタブで開きます) - [2]
- [3]
有価証券報告書(2024年度:2024年4月1日〜2025年3月31日)
ソニーグループ株式会社 · 2025年6月20日 · 最終確認 2026年9月13日
使われている項目:財務
原文を開く(新しいタブで開きます) - [4]
有価証券報告書(2023年度:2023年4月1日〜2024年3月31日)
ソニーグループ株式会社 · 2024年6月25日 · 最終確認 2026年9月13日
使われている項目:財務
原文を開く(新しいタブで開きます) - [5]
- [6]
- [7]
「ほかの企業の項目に書かれた関係」の出典は、その企業の項目の出典です(関係の一覧の各項目から開けます)。