証券コード 3758 ・ 東証スタンダード ・ エンターテインメント / 不動産 / IT・ソフトウェア ・ 本社 東京都港区
アエリア
株式会社アエリア
スマートフォン向けゲームの開発・運営、不動産の売買・賃貸、アフィリエイトやデータサービスを手がける会社です。
- 売上高
- 165億円
- 親会社株主に帰属する当期純利益又は親会社株主に帰属する当期純損失(△)
- 4億円
- 従業員数(連結)
- 460人
2025年12月期・連結
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有価証券報告書-第24期(2025/01/01-2025/12/31)
株式会社アエリア · 2026年3月27日
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最終確認 2026年10月8日
何でできている会社か
- コンテンツ(コンテンツ事業)
- スマートフォン・タブレット向けゲームの開発・配信・運営
- キャラクターグッズの販売
- ドラマCD・ボイスCDの販売
- アセットマネージメント(アセットマネージメント事業)
- 投資用不動産の売買・賃貸
- 賃貸管理業務
- 宿泊施設の企画・運営・管理及び経営、これらに関するコンサルタント業
- 国内外の企業等への投資
- ITサービス(ITサービス事業)
- オンライン電子出版に特化したアフィリエイトプラットフォーム
- マネージドホスティング等のデータサービス
- システムの開発・管理、Webサイトの運営
- コンテンツ(コンテンツ事業)
- スマートフォン・タブレット向けゲームの開発・配信・運営
- キャラクターグッズの販売
- ドラマCD・ボイスCDの販売
- アセットマネージメント(アセットマネージメント事業)
- 投資用不動産の売買・賃貸
- 賃貸管理業務
- 宿泊施設の企画・運営・管理及び経営、これらに関するコンサルタント業
- 国内外の企業等への投資
- ITサービス(ITサービス事業)
- オンライン電子出版に特化したアフィリエイトプラットフォーム
- マネージドホスティング等のデータサービス
- システムの開発・管理、Webサイトの運営
コンテンツ事業
スマートフォン・タブレット向けゲームの開発・配信・運営と、キャラクターグッズの販売、ドラマCDやボイスCDの販売などを行う事業です。
- 製品・サービス
- スマートフォン・タブレット向けゲームの開発・配信・運営 ・ キャラクターグッズの販売 ・ ドラマCD・ボイスCDの販売
- 顧客
- ゲームを遊ぶユーザー(アイテム課金を通じて収入を得る)
詳しく読む
スマートフォン・タブレット向けゲームの開発・配信・運営と、キャラクターグッズの販売、ドラマCDやボイスCDの販売などを行う事業です。有価証券報告書によると、ゲームは複数人でコミュニケーションをしながら楽しめるもので、ゲーム自体は無料で提供し、ゲーム内のアイテムなどをユーザーに購入してもらうことで収入を得る「フリーミアム」というビジネスモデルです。2025年12月期の外部顧客への売上高は9,313百万円で、3つの報告セグメントのなかで最大です。営業損失は21百万円で、前期の営業損失390百万円から縮まりました。有価証券報告書は、コンテンツとグッズ販売の売上は回復傾向にあるものの、実績が想定を若干下回ったため、売上高の減少と営業損失になったと説明しています。主要な販売先として、Apple Inc.(2,778百万円)とGoogle Inc.(1,870百万円)が挙がっていますが、有価証券報告書はこの2社を、ユーザーからの代金回収を代行する決済代行業者だと注記しています。
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アセットマネージメント事業
不動産事業、賃貸管理業務、宿泊施設の企画・運営・管理及び経営とそれらに関するコンサルタント業、国内外の企業等への投資などを行う事業です。
- 製品・サービス
- 投資用不動産の売買・賃貸 ・ 賃貸管理業務 ・ 宿泊施設の企画・運営・管理及び経営、これらに関するコンサルタント業 ・ 国内外の企業等への投資
- 顧客
- 不動産の買い手・賃借人
詳しく読む
不動産事業、賃貸管理業務、宿泊施設の企画・運営・管理及び経営とそれらに関するコンサルタント業、国内外の企業等への投資などを行う事業です。2025年12月期の外部顧客への売上高は5,469百万円で、営業利益は591百万円でした。有価証券報告書は、販売用投資不動産の竣工の遅れ等で売上高は減ったものの、比較的利益率の高い投資用不動産の販売が好調で、営業利益は増えたと説明しています。事業の進め方としては、規模が小さく事業期間の短い収益不動産を中心に展開し、金融機関の融資姿勢等を見ながら慎重に運営している、と書いています。
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ITサービス事業
オンライン電子出版に特化したアフィリエイトプラットフォーム事業と、マネージドホスティング等のデータサービス事業を行う事業で、システムの開発・管理やWebサイトの運営も含みます。
- 製品・サービス
- オンライン電子出版に特化したアフィリエイトプラットフォーム ・ マネージドホスティング等のデータサービス ・ システムの開発・管理、Webサイトの運営
詳しく読む
オンライン電子出版に特化したアフィリエイトプラットフォーム事業と、マネージドホスティング等のデータサービス事業を行う事業で、システムの開発・管理やWebサイトの運営も含みます。有価証券報告書は、これをコア事業と位置づけ、安定した収益基盤を強化するとしています。2025年12月期の外部顧客への売上高は1,689百万円、営業利益は97百万円(前期は営業損失94百万円)でした。データサービス事業を行う株式会社エアネットが安定した収益を得ている一方、アフィリエイトプラットフォーム事業を行う株式会社ファーストペンギンでは決済代行収益とアフィリエイト広告収益が減り、売上高は減少しましたが、労務費や賃借料などの固定費を減らして営業利益を計上しました。
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モノとお金の流れ
自社の事業
アエリア
顧客
調達先は、有価証券報告書から一般的な呼び名で確かめられたものがまだないため描いていません。
コンテンツ
事業- 外部顧客への売上高(2025年12月期)
- 93億円
- 事業の合計に占める割合(計算値)
- 56.5%
- 主な製品・サービス
- スマートフォン・タブレット向けゲームの開発・配信・運営、キャラクターグッズの販売、ドラマCD・ボイスCDの販売
スマートフォン・タブレット向けゲームの開発・配信・運営と、キャラクターグッズの販売、ドラマCDやボイスCDの販売などを行う事業です。有価証券報告書によると、ゲームは複数人でコミュニケーションをしながら楽しめるもので、ゲーム自体は無料で提供し、ゲーム内のアイテムなどをユーザーに購入してもらうことで収入を得る「フリーミアム」というビジネスモデルです。2025年12月期の外部顧客への売上高は9,313百万円で、3つの報告セグメントのなかで最大です。営業損失は21百万円で、前期の営業損失390百万円から縮まりました。有価証券報告書は、コンテンツとグッズ販売の売上は回復傾向にあるものの、実績が想定を若干下回ったため、売上高の減少と営業損失になったと説明しています。主要な販売先として、Apple Inc.(2,778百万円)とGoogle Inc.(1,870百万円)が挙がっていますが、有価証券報告書はこの2社を、ユーザーからの代金回収を代行する決済代行業者だと注記しています。
つながり
- コンテンツ → ゲームを遊ぶユーザー(アイテム課金を通じて収入を得る)(製品・サービス)
- ゲームを遊ぶユーザー(アイテム課金を通じて収入を得る) → コンテンツ(代金(売上))
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株式会社アエリア · 2026年3月27日
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つくって、届けて、売上になるまで
01 会社
Aeria
当社、連結子会社27社、適用1社で構成します。
02 製品・サービス
ゲーム・不動産・ITサービス
スマートフォン・タブレット向けゲームを無料で提供し、アイテムを有償で提供します。
03 顧客
ゲームのユーザー・不動産の買い手や借り手・IT事業者
ゲームの顧客はアイテムを購入するユーザーです。
04 売上
売上高
2025年12月期の売上高は16,472百万円で、前年同期比14.0%減少しました(前期は19,155百万円)。
05 利益
営業利益
2025年12月期の営業利益は667百万円で、前期は営業損失42百万円でした。
各段階を詳しく読む
- 会社
Aeria
当社、連結子会社27社、適用1社で構成します。有価証券報告書は、事業ごとに子会社があり、当社と各子会社を基礎にした商品・サービス別の3セグメントで経営していると書いています。
- 製品・サービス
ゲーム・不動産・ITサービス
スマートフォン・タブレット向けゲームを無料で提供し、アイテムを有償で提供します。あわせて、規模が小さく事業期間の短い収益不動産の売買・賃貸と、アフィリエイトプラットフォームやデータサービスを提供します。
- 顧客
ゲームのユーザー・不動産の買い手や借り手・IT事業者
ゲームの顧客はアイテムを購入するユーザーです。有価証券報告書は、2025年12月期に売上高の10%を超える相手先としてApple Inc.(2,778百万円)とGoogle Inc.(1,870百万円)を挙げ、この2社はユーザーからの代金回収を代行する決済代行業者だと注記しています。アセットマネージメント事業は不動産の売買・賃貸を行う個人や事業会社が相手です。
- 売上
売上高
2025年12月期の売上高は16,472百万円で、前年同期比14.0%減少しました(前期は19,155百万円)。セグメント別ではコンテンツ事業が5.5%減、アセットマネージメント事業が27.4%減、ITサービス事業が4.2%減です。有価証券報告書は、アセットマネージメント事業の減少を販売用投資不動産の竣工の遅れ等によるものと書いています。
- 利益
営業利益
2025年12月期の営業利益は667百万円で、前期は営業損失42百万円でした。は541百万円(前期は経常損失52百万円)、は352百万円(前期は親会社株主に帰属する当期純損失739百万円)です。セグメント別では、アセットマネージメント事業の営業利益が591百万円(34.1%増加)、ITサービス事業の営業利益が97百万円(前期は営業損失94百万円)で、コンテンツ事業は営業損失21百万円(前期は営業損失390百万円)でした。営業活動によるキャッシュ・フローは727百万円の資金の減少(前期は327百万円の減少)です。
は、当社グループ(当社、連結子会社27社、適用1社)が3つので事業を営むと書いています。コンテンツ事業は、スマートフォン・タブレット向けゲームを無料で提供し、ゲーム内のアイテムをユーザーに購入してもらって収入を得る「フリーミアム」というビジネスモデルで、キャラクターグッズなどの販売も行います。アセットマネージメント事業は、規模が小さく事業期間の短い収益不動産を中心に、不動産の売買・賃貸、宿泊施設の企画・運営、国内外の企業等への投資などを行います。ITサービス事業は、オンライン電子出版に特化したアフィリエイトプラットフォームと、マネージドホスティング等のデータサービスを担います。2025年12月期の売上高は16,472百万円で、コンテンツ事業が9,313百万円、アセットマネージメント事業が5,469百万円、ITサービス事業が1,689百万円でした。
売上の源泉
- ゲーム内アイテムの販売、キャラクターグッズ等の販売(コンテンツ事業。2025年12月期の外部顧客への売上高9,313百万円)
- 収益不動産の販売代金、賃貸収入など(アセットマネージメント事業。同5,469百万円)
- アフィリエイトシステムで販売された代金に応じた手数料、クレジット決済代行の手数料、広告の収益、データセンターのサービス料(ITサービス事業。同1,689百万円)
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株式会社アエリア · 2026年3月27日
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売上と利益の推移
比較の目安
- 純利益率(計算値)
- 2.1%
- 親会社株主に帰属する当期純利益又は親会社株主に帰属する当期純損失(△) ÷ 売上高(2025年12月期)
- 平均年間給与(提出会社)
- 700万円
- 2025年12月期・提出会社の従業員11人
- 平均勤続年数(提出会社)
- 8年5か月
- 2025年12月期
- 主な事業
- コンテンツ・アセットマネージメント・ITサービス
「計算値」は有価証券報告書に印字された数値から当サイトが計算したものです。給与と勤続年数は提出会社(グループ全体ではない)の値です。
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株式会社アエリア · 2026年3月27日
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- 2021215
- 2022206
- 2023227
- 2024192
- 2025165
- 2021586
- 2022172
- 2023480
- 2024−739
- 2025352
2021年12月期〜2025年12月期・連結。2つのグラフは目盛りが別です(数値はそれぞれの棒に表示)。
すべての年度が日本基準による数値です。
グラフの数値は単位未満を四捨五入しています。正確な数値は下の表をご覧ください。
数値を表で見る
| 年度 | 売上 | 利益 | 純利益 | 総資産 | 純資産 | 従業員数 | 会計基準 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 2021年12月期 | 21,542 | 835 | 586 | 19,243 | 9,153 | 559 | 日本基準 |
| 2022年12月期 | 20,587 | 720 | 172 | 20,369 | 9,292 | 536 | 日本基準 |
| 2023年12月期 | 22,671 | 752 | 480 | 21,145 | 9,682 | 537 | 日本基準 |
| 2024年12月期 | 19,155 | −52 | −739 | 20,263 | 8,581 | 484 | 日本基準 |
| 2025年12月期 | 16,472 | 541 | 352 | 21,238 | 9,231 | 460 | 日本基準 |
- 「利益」は
- 有価証券報告書が売上と純利益の間に掲げている行です(経常利益又は経常損失(△))。
- 「総資産」は
- 総資産額。
- 「純資産」は
- 純資産額。
- 従業員数は
- 各年度末時点の連結従業員数です。
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有価証券報告書-第24期(2025/01/01-2025/12/31)
株式会社アエリア · 2026年3月27日
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いまの形になるまで
1998
前身の有限会社コミュニケーションオンラインを創業
2002
会社分割で株式会社アエリアを設立
2004
大阪証券取引所ヘラクレスに上場、「スカッとゴルフ パンヤ」を開始
2005
資本・業務提携と子会社化が続く
2006
米国子会社を設立、『Wizardry』の権利を譲り受け
2007
黒川木徳フィナンシャルホールディングス株式会社を子会社化
2010
オンラインゲームの累計登録会員数が1,000万人を超える
2011
「ソーサリアン」「空の軌跡」のスマートフォン版の権利を獲得
2013
「Dragon's Prophets」などの新作ゲームを相次いで開始
2015
株式交換による完全子会社化を重ねる
2017
株式交換や株式取得による子会社化が続く
2018
株式会社サイバードを完全子会社化
2019
アエリアコンテンツ・ホールディングスを設立し、インベストオンラインを子会社化
2020
株式会社エクスフィットを出資設立
2022
東京証券取引所スタンダード市場に移行
1998
前身の有限会社コミュニケーションオンラインを創業
1998年5月、現在の代表取締役会長の長嶋貴之氏と代表取締役社長の小林祐介氏が、千葉県流山市に有限会社コミュニケーションオンラインを出資金3百万円で設立しました。
2002
会社分割で株式会社アエリアを設立
2002年10月、株式会社コミュニケーションオンラインの会社分割により、東京都港区に資本金10百万円で株式会社アエリアを設立しました。
2004
大阪証券取引所ヘラクレスに上場、「スカッとゴルフ パンヤ」を開始
2004年11月、株式会社ゲームポットがオンラインゴルフゲーム「スカッとゴルフ パンヤ」の正式サービスを始めました。
2005
資本・業務提携と子会社化が続く
2005年2月にサイバー・ゼロ株式会社と資本及び業務提携を結びました。
2006
米国子会社を設立、『Wizardry』の権利を譲り受け
2006年8月、米国でオンラインゲームの企画・配信・運営を行うAeria Games & Entertainment,Inc.を出資比率50%で設立しました。
2007
黒川木徳フィナンシャルホールディングス株式会社を子会社化
2007年3月に黒川木徳フィナンシャルホールディングス株式会社(旧 大洸ホールディングス株式会社)の株式27.5%を取得して適用にし、6月に株式を追加取得して役員を派遣し、子会社にしました。
2010
オンラインゲームの累計登録会員数が1,000万人を超える
2010年1月、当社グループのオンラインゲーム累計登録会員数が1,000万人を超えました。
2011
「ソーサリアン」「空の軌跡」のスマートフォン版の権利を獲得
2011年4月に「ソーサリアン」、12月に「空の軌跡」シリーズの、スマートフォン版の日本及び英語圏での制作・販売権を獲得しました。
2013
「Dragon's Prophets」などの新作ゲームを相次いで開始
2013年6月にMMORPG「Dragon's Prophets」、7月に対戦格闘ゲーム「ガンガン!!バトルRUSH!」、11月にものづくりRPG「鍛冶屋とドラゴン」、12月にリズムRPG「ヴァリアスモンスターズ」の正式サービスを始めました。
2015
株式交換による完全子会社化を重ねる
2014年12月に株式会社ガマニアデジタルエンターテインメント(現 株式会社エイジ)をで完全子会社にしたのを皮切りに、2015年4月に株式会社インフォトップキャピタル(株式会社インフォトップの孫会社化。同社はにより現 株式会社ファーストペンギン)、6月に株式会社リベル・エンタテインメント、10月に株式会社アスガルド、12月に株式会社GESIを、いずれも株式交換で完全子会社にしました。
2017
株式交換や株式取得による子会社化が続く
2017年は、6月に株式会社アリスマティック、7月に株式会社グッドビジョンとTwist合同会社(9月にTwist株式会社へ組織変更)、8月に株式会社Impression、株式会社サクラゲート、株式会社エイタロウソフト、9月に株式会社ゼノバースと株式会社アエリア投資弐号(あわせて株式会社トータルマネージメントを孫会社化)、10月に株式会社GG7を、または株式取得で子会社にしました。
2018
株式会社サイバードを完全子会社化
2018年6月、株式会社サイバードを株式取得により完全子会社にしました。
2019
アエリアコンテンツ・ホールディングスを設立し、インベストオンラインを子会社化
2019年1月、株式移転により株式会社アエリアコンテンツ・ホールディングスを設立しました。
2020
株式会社エクスフィットを出資設立
2020年12月、株式会社エクスフィットを出資して設立しました(完全子会社)。
2022
東京証券取引所スタンダード市場に移行
2022年4月、東京証券取引所の市場区分の見直しにより、東京証券取引所のJASDAQ(スタンダード)からスタンダード市場に移行しました。
全15件を「出来事」と「意味」で読む
- 1998前身の有限会社コミュニケーションオンラインを創業
- 1998年5月、現在の代表取締役会長の長嶋貴之氏と代表取締役社長の小林祐介氏が、千葉県流山市に有限会社コミュニケーションオンラインを出資金3百万円で設立しました。1999年7月には株式会社に組織変更し、商号を株式会社コミュニケーションオンラインとしています。
- 意味有価証券報告書は、この会社を当社の前身としています。インターネット上のコミュニティ事業(個人向けに無料でホームページ環境を提供する事業)をもとに、その技術と運営ノウハウを活かしたシステムソリューション事業やモバイル事業などへ事業を広げた、と書いています。
- 2002会社分割で株式会社アエリアを設立
- 2002年10月、株式会社コミュニケーションオンラインの会社分割により、東京都港区に資本金10百万円で株式会社アエリアを設立しました。同時に、インターネットコム株式会社と株式会社ゲームポットを子会社として承継しています。
- 意味当社は、コミュニティ事業以外の全事業(モバイルコンテンツ&ソリューション事業、システムソリューション事業、メディア事業)を承継する新設会社として生まれました。コミュニティ事業だけを承継した株式会社コミュニケーションオンラインは、により楽天株式会社の100%子会社となり、有価証券報告書は「実質的にはコミュニティ事業を株式交換によって事業売却した形」と書いています。
- 2004大阪証券取引所ヘラクレスに上場、「スカッとゴルフ パンヤ」を開始
- 2004年11月、株式会社ゲームポットがオンラインゴルフゲーム「スカッとゴルフ パンヤ」の正式サービスを始めました。翌12月には、当社の株式を大阪証券取引所ヘラクレスに上場しています。
- 意味「スカッとゴルフ パンヤ」の累計登録会員数は、2005年11月に100万人、2006年11月に150万人を超えたと沿革は書いています。
- 2005資本・業務提携と子会社化が続く
- 2005年2月にサイバー・ゼロ株式会社と資本及び業務提携を結びました。7月には、アセット・マネジャーズ株式会社及びアセット・インベスターズ株式会社(アセット・グループ)との資本及び業務提携と、株式会社エム・ヴィ・ピーの株式70%の取得があり、11月には株式会社エアネットの株式100%を取得して完全子会社にしました。12月には投資事業を主に行う株式会社アエリアファイナンスを設立しています。
- 意味サイバー・ゼロ株式会社は、現在も適用(議決権の所有割合44.9%)です。株式会社エアネットは、現在のITサービス事業でデータサービス事業を行う連結子会社です(議決権の所有割合89.4%)。有価証券報告書は、2005年の提携の中身までは沿革に書いていません。
- 2006米国子会社を設立、『Wizardry』の権利を譲り受け
- 2006年8月、米国でオンラインゲームの企画・配信・運営を行うAeria Games & Entertainment,Inc.を出資比率50%で設立しました。11月には、版権管理を目的として10月に設立した株式会社アエリアIPMが、RPG『Wizardry』の著作権と商標権を譲り受けています。
- 意味この米国子会社は、2007年2月に『Last Chaos』の正式サービスを始め、累計登録会員数が2007年12月に100万人、2008年7月に300万人を超えたと沿革は書いています。
- 2007黒川木徳フィナンシャルホールディングス株式会社を子会社化
- 2007年3月に黒川木徳フィナンシャルホールディングス株式会社(旧 大洸ホールディングス株式会社)の株式27.5%を取得して適用にし、6月に株式を追加取得して役員を派遣し、子会社にしました。2010年2月には、株式会社クレゾーの第三者割当増資により、同社と黒川木徳フィナンシャルホールディングス株式会社、黒川木徳証券株式会社が子会社から外れています。
- 意味金融の分野に出資した例です。沿革の記載は子会社になった時期と外れた時期だけで、事業の中身までは書かれていません。
- 2010オンラインゲームの累計登録会員数が1,000万人を超える
- 2010年1月、当社グループのオンラインゲーム累計登録会員数が1,000万人を超えました。10月には、大阪証券取引所のヘラクレス市場、JASDAQ市場、NEO市場の統合に伴い、大阪証券取引所JASDAQ(スタンダード)へ市場を変更しています。
- 意味沿革によると、累計登録会員数はその後、2010年12月に1,600万人、2011年5月に2,000万人、2012年12月に4,000万人を超えました。
- 2011「ソーサリアン」「空の軌跡」のスマートフォン版の権利を獲得
- 2011年4月に「ソーサリアン」、12月に「空の軌跡」シリーズの、スマートフォン版の日本及び英語圏での制作・販売権を獲得しました。
- 意味沿革に「スマートフォン版」という言葉が最初に出てくる項目です。有価証券報告書の事業の内容は、現在のコンテンツ事業をスマートフォン・タブレット向けゲームの開発・配信・運営などと書いています。
- 2013「Dragon's Prophets」などの新作ゲームを相次いで開始
- 2013年6月にMMORPG「Dragon's Prophets」、7月に対戦格闘ゲーム「ガンガン!!バトルRUSH!」、11月にものづくりRPG「鍛冶屋とドラゴン」、12月にリズムRPG「ヴァリアスモンスターズ」の正式サービスを始めました。「Dragon's Prophets」については、2012年1月に国内独占配信契約を結んでいます。
- 意味1年のうちに4つのタイトルが正式サービスに移った年です。沿革は2014年4月にも、オンラインRPG「Klee(クレー)~月ノ雫舞う街より~」の正式サービス開始を載せています。
- 2015株式交換による完全子会社化を重ねる
- 2014年12月に株式会社ガマニアデジタルエンターテインメント(現 株式会社エイジ)をで完全子会社にしたのを皮切りに、2015年4月に株式会社インフォトップキャピタル(株式会社インフォトップの孫会社化。同社はにより現 株式会社ファーストペンギン)、6月に株式会社リベル・エンタテインメント、10月に株式会社アスガルド、12月に株式会社GESIを、いずれも株式交換で完全子会社にしました。
- 意味株式会社ファーストペンギンと株式会社リベル・エンタテインメントは、現在も連結子会社で、議決権の所有割合はどちらも100.0%です。株式会社ファーストペンギンはITサービス事業、株式会社リベル・エンタテインメントはコンテンツ事業に属します。株式会社エイジの議決権の所有割合は、現在は80.0%です。
- 2017株式交換や株式取得による子会社化が続く
- 2017年は、6月に株式会社アリスマティック、7月に株式会社グッドビジョンとTwist合同会社(9月にTwist株式会社へ組織変更)、8月に株式会社Impression、株式会社サクラゲート、株式会社エイタロウソフト、9月に株式会社ゼノバースと株式会社アエリア投資弐号(あわせて株式会社トータルマネージメントを孫会社化)、10月に株式会社GG7を、または株式取得で子会社にしました。
- 意味このうち株式会社Impression、株式会社トータルマネージメント、株式会社アエリア投資弐号は、現在のアセットマネージメント事業の連結子会社です。株式会社アリスマティック、株式会社グッドビジョン、株式会社サクラゲート、株式会社ゼノバースは、現在のコンテンツ事業の連結子会社です。
- 2018株式会社サイバードを完全子会社化
- 2018年6月、株式会社サイバードを株式取得により完全子会社にしました。
- 意味株式会社サイバードは、現在もコンテンツ事業の連結子会社で、議決権の所有割合は100.0%です。有価証券報告書は、同社の売上高が連結売上高の10%を超えているとして、売上高3,848百万円などの損益情報を載せています。
- 2019アエリアコンテンツ・ホールディングスを設立し、インベストオンラインを子会社化
- 2019年1月、株式移転により株式会社アエリアコンテンツ・ホールディングスを設立しました。11月には、株式会社インベストオンラインを株式取得により子会社にしています。
- 意味株式会社インベストオンラインは、現在のアセットマネージメント事業の連結子会社で、議決権の所有割合は80.0%です。同社の売上高も連結売上高の10%を超えており、有価証券報告書は売上高2,015百万円などを載せています。
- 2020株式会社エクスフィットを出資設立
- 2020年12月、株式会社エクスフィットを出資して設立しました(完全子会社)。
- 意味株式会社エクスフィットは、現在もコンテンツ事業の連結子会社で、議決権の所有割合は100.0%です。
- 2022東京証券取引所スタンダード市場に移行
- 2022年4月、東京証券取引所の市場区分の見直しにより、東京証券取引所のJASDAQ(スタンダード)からスタンダード市場に移行しました。
- 意味表紙の上場金融商品取引所名は、現在も「東京証券取引所スタンダード市場」です。
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有価証券報告書-第24期(2025/01/01-2025/12/31)
株式会社アエリア · 2026年3月27日
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最終確認 2026年10月8日
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有価証券報告書-第24期(2025/01/01-2025/12/31)
株式会社アエリア · 2026年3月27日 · 最終確認 2026年10月8日
使われている項目:事業・ビジネスモデル・財務・歴史
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