証券コード 7267 ・ 東証プライム ・ 自動車 / 金融 ・ 本社 東京都港区
本田技研工業
本田技研工業株式会社
バイクと自動車を中心に、発電機や芝刈機などもつくって世界で販売し、買う人向けのローンやも手がける会社。
- 売上収益
- 21兆7,966億円
- 親会社の所有者に帰属する当期利益(△損失)
- −4,239億円
- 従業員数(連結)
- 195,109人
2026年3月期・連結
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有価証券報告書(2026年3月期)
本田技研工業株式会社 · 2026年6月18日
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本田技研工業株式会社 · 2026年5月14日
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最終確認 2026年9月15日
何でできている会社か
- 四輪(四輪事業)
- CIVIC
- ACCORD
- FIT
- CR-V
- ほか4件
- 二輪(二輪事業)
- スーパーカブ50
- PCX
- Activa(インド)
- CB1000F
- ほか1件
- 金融サービス(金融サービス事業)
- 小売金融(お客様へのローン)
- オペレーティング・リース
- ファイナンス・リース
- 卸売金融(販売店への融資)
- パワープロダクツ・その他(パワープロダクツ事業及びその他の事業)
- 発電機
- 耕うん機
- 除雪機
- 芝刈機
- ほか3件
- 四輪(四輪事業)
- CIVIC
- ACCORD
- FIT
- CR-V
- ほか4件
- 二輪(二輪事業)
- スーパーカブ50
- PCX
- Activa(インド)
- CB1000F
- ほか1件
- 金融サービス(金融サービス事業)
- 小売金融(お客様へのローン)
- オペレーティング・リース
- ファイナンス・リース
- 卸売金融(販売店への融資)
- パワープロダクツ・その他(パワープロダクツ事業及びその他の事業)
- 発電機
- 耕うん機
- 除雪機
- 芝刈機
- ほか3件
四輪事業
四輪車(自動車)とその関連部品の研究開発・生産・販売を行っています。
- 製品・サービス
- CIVIC ・ ACCORD ・ FIT ・ CR-V ほか4件
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四輪車(自動車)とその関連部品の研究開発・生産・販売を行っています。セダンやコンパクトカー、SUVやミニバン、軽自動車をつくっています。
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有価証券報告書(2026年3月期)
本田技研工業株式会社 · 2026年6月18日
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最終確認 2026年9月15日
二輪事業
二輪車(バイク)、ATV、Side-by-Sideとその関連部品の研究開発・生産・販売を行っています。
- 製品・サービス
- スーパーカブ50 ・ PCX ・ Activa(インド) ・ CB1000F ほか1件
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二輪車(バイク)、ATV、Side-by-Sideとその関連部品の研究開発・生産・販売を行っています。地域別の連結売上台数は、インドを含むアジアが最も多くなっています(2026年3月期)。
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有価証券報告書(2026年3月期)
本田技研工業株式会社 · 2026年6月18日
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金融サービス事業
ホンダ製品の販売を支えるため、日本・米国・カナダ・英国・ドイツ・ブラジル・タイの金融を通じて、お客様へのローンやと、販売店への融資を行っています。
- 製品・サービス
- 小売金融(お客様へのローン) ・ ・ ファイナンス・リース ・ 卸売金融(販売店への融資)
- 顧客
- ホンダ製品を買うお客様 ・ 販売店
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有価証券報告書(2026年3月期)
本田技研工業株式会社 · 2026年6月18日
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パワープロダクツ事業及びその他の事業
発電機、耕うん機、除雪機、芝刈機、船外機や、他社の製品に載せるエンジンなどのパワープロダクツと関連部品をつくって販売しています。
- 製品・サービス
- 発電機 ・ 耕うん機 ・ 除雪機 ・ 芝刈機 ほか3件
詳しく読む
発電機、耕うん機、除雪機、芝刈機、船外機や、他社の製品に載せるエンジンなどのパワープロダクツと関連部品をつくって販売しています。小型ビジネスジェット機「HondaJet」などの航空機と航空機エンジンの事業もここに含まれます。
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有価証券報告書(2026年3月期)
本田技研工業株式会社 · 2026年6月18日
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本田技研工業株式会社
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モノとお金の流れ
自社の事業
本田技研工業
顧客
調達先は、有価証券報告書から一般的な呼び名で確かめられたものがまだないため描いていません。
四輪
事業- 外部顧客への売上収益(2026年3月期)
- 13兆8,634億円
- 事業の合計に占める割合(計算値)
- 63.6%
- 主な製品・サービス
- CIVIC、ACCORD、FIT、CR-V
四輪車(自動車)とその関連部品の研究開発・生産・販売を行っています。セダンやコンパクトカー、SUVやミニバン、軽自動車をつくっています。
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有価証券報告書(2026年3月期)
本田技研工業株式会社 · 2026年6月18日
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本田技研工業株式会社
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最終確認 2026年9月15日
つくって、届けて、売上になるまで
01 会社
本田技研工業
本田技研工業と国内外の関係会社346社(282社、適用会社64社)で、二輪、四輪、金融サービス、パワープロダクツ及びその他の事業を行っています(2026年3月期の有価証券報告書)。
02 製品・サービス
バイク・自動車・パワープロダクツと金融
二輪車、四輪車、船外機や芝刈機などのパワープロダクツ、HondaJetなどの航空機をつくり、あわせてローンやを提供します。
03 顧客
世界のお客様と販売店
2026年3月期の連結売上台数は、二輪車1,467万3千台、四輪車271万1千台、パワープロダクツ358万9千台です。
04 売上
売上収益
製品の販売と金融サービスの収益からなります。
05 利益
利益
2026年3月期の事業別の営業利益は二輪事業が最も大きく、金融サービス事業が続きました。
各段階を詳しく読む
- 会社
本田技研工業
本田技研工業と国内外の関係会社346社(282社、適用会社64社)で、二輪、四輪、金融サービス、パワープロダクツ及びその他の事業を行っています(2026年3月期の有価証券報告書)。
- 製品・サービス
バイク・自動車・パワープロダクツと金融
二輪車、四輪車、船外機や芝刈機などのパワープロダクツ、HondaJetなどの航空機をつくり、あわせてローンやを提供します。
- 顧客
世界のお客様と販売店
2026年3月期の連結売上台数は、二輪車1,467万3千台、四輪車271万1千台、パワープロダクツ358万9千台です。売上収益を所在地別に見ると、米国が最も大きい地域です。
- 売上
売上収益
製品の販売と金融サービスの収益からなります。事業別の売上収益は四輪事業が最も大きく、二輪事業、金融サービス事業、パワープロダクツ事業及びその他の事業の順です(2026年3月期)。
- 利益
利益
2026年3月期の事業別の営業利益は二輪事業が最も大きく、金融サービス事業が続きました。四輪事業はEV関連損失の影響などで営業損失となり、パワープロダクツ事業及びその他の事業も営業損失でした。
二輪車、四輪車、パワープロダクツを研究開発・生産し、世界で販売して収益を得ています。あわせて、製品の販売を支えるために、お客様や販売店にローン・・融資などの金融サービスを提供し、そこからも収益を得ています。
売上の源泉
- 二輪車・ATV・Side-by-Side・関連部品の販売
- 四輪車・関連部品の販売
- 金融サービスの収益(ローン、リースなど)
- パワープロダクツ・関連部品の販売
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有価証券報告書(2026年3月期)
本田技研工業株式会社 · 2026年6月18日
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本田技研工業株式会社
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最終確認 2026年9月15日
産業の中の位置と、つながり
仕入先(上流)
グループ・出資先
技術・取引・同業のつながり
売上と利益の推移
比較の目安
- 純利益率(計算値)
- -1.9%
- 親会社の所有者に帰属する当期利益(△損失) ÷ 売上収益(2026年3月期)
- 平均年間給与(提出会社)
- 933万円
- 2026年3月期・提出会社の従業員32,547人
- 平均勤続年数(提出会社)
- 21年
- 2026年3月期
- 主な事業
- 四輪・二輪・金融サービス
「計算値」は有価証券報告書に印字された数値から当サイトが計算したものです。給与と勤続年数は提出会社(グループ全体ではない)の値です。
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有価証券報告書(2026年3月期)
本田技研工業株式会社 · 2026年6月18日
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本田技研工業株式会社 · 2026年5月14日
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最終確認 2026年9月15日
- 2022145,527
- 2023169,077
- 2024204,288
- 2025216,888
- 2026217,966
- 20227,071
- 20236,514
- 202411,072
- 20258,358
- 2026−4,239
2022年3月期〜2026年3月期・連結。2つのグラフは目盛りが別です(数値はそれぞれの棒に表示)。
すべての年度が国際会計基準(IFRS)による数値です。
2026年3月期:四輪事業で一部のEV(電気自動車)モデルの開発中止などに伴うEV関連損失を計上したことなどにより、損失(赤字)となった年です。
グラフの数値は単位未満を四捨五入しています。正確な数値は下の表をご覧ください。
数値を表で見る
| 年度 | 売上 | 利益 | 純利益 | 総資産 | 純資産 | 従業員数 | 会計基準 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 2022年3月期 | 14,552,696 | 1,070,190 | 707,067 | 23,973,153 | 10,472,824 | 204,035 | 国際会計基準(IFRS) |
| 2023年3月期 | 16,907,725 | 879,565 | 651,416 | 24,670,067 | 11,184,250 | 197,039 | 国際会計基準(IFRS) |
| 2024年3月期 | 20,428,802 | 1,642,384 | 1,107,174 | 29,774,150 | 12,696,995 | 194,993 | 国際会計基準(IFRS) |
| 2025年3月期 | 21,688,767 | 1,317,640 | 835,837 | 30,775,867 | 12,326,529 | 194,173 | 国際会計基準(IFRS) |
| 2026年3月期 | 21,796,610 | −403,300 | −423,941 | 33,509,285 | 11,817,512 | 195,109 | 国際会計基準(IFRS) |
- 「利益」は
- 有価証券報告書が売上と純利益の間に掲げている行です(税引前利益(△損失))。
- 「総資産」は
- 総資産額。
- 「純資産」は
- 親会社の所有者に帰属する持分。
- 従業員数は
- 各年度末時点の連結従業員数です。
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有価証券報告書(2026年3月期)
本田技研工業株式会社 · 2026年6月18日
原文を開く(新しいタブで開きます)有価証券報告書(2025年3月期)
本田技研工業株式会社 · 2025年6月18日
原文を開く(新しいタブで開きます)有価証券報告書(2022年3月期)
本田技研工業株式会社 · 2022年6月22日
原文を開く(新しいタブで開きます)2026年3月期 決算短信〔IFRS〕(連結)
本田技研工業株式会社 · 2026年5月14日
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最終確認 2026年9月15日
いまの形になるまで
1948
本田技研工業株式会社を設立
1949
二輪車の生産を開始
1952
パワープロダクツの生産を開始
1959
アメリカに初の海外現地法人を設立
1963
四輪車の生産を開始
1980
米国にアメリカンホンダファイナンスを設立
2015
HondaJetの引き渡しを開始
2026
四輪電動化戦略を見直し
1948
本田技研工業株式会社を設立
1946年、本田宗一郎が静岡県浜松市に本田技術研究所を開き、内燃機関やの製造と研究を始めました。
1949
二輪車の生産を開始
二輪車の生産を始めました。
1952
パワープロダクツの生産を開始
パワープロダクツの生産を始めました。
1959
アメリカに初の海外現地法人を設立
米国ロサンゼルスに、初の海外現地法人アメリカン・ホンダ・モーターを設立し、自ら販売網づくりに取りかかりました。
1963
四輪車の生産を開始
四輪車の生産を始めました。
1980
米国にアメリカンホンダファイナンスを設立
米国にアメリカンホンダファイナンス・コーポレーションを設立しました。
2015
HondaJetの引き渡しを開始
1986年に始めた航空機の研究から生まれた小型ビジネスジェット機「HondaJet」が、米国連邦航空局の型式証明を取得し、米国でお客様への引き渡し(デリバリー)を始めました。
2026
四輪電動化戦略を見直し
米国でEV市場の拡大スピードが鈍ったことなどを受け、2026年3月12日に四輪電動化戦略を見直し、北米で生産する予定だったEVモデルの発売と開発の中止などを決めました。
全8件を「出来事」と「意味」で読む
- 1948本田技研工業株式会社を設立
- 1946年、本田宗一郎が静岡県浜松市に本田技術研究所を開き、内燃機関やの製造と研究を始めました。1948年、この研究所を引き継いで本田技研工業株式会社が設立されました。
- 意味現在の本田技研工業株式会社の設立です。浜松の小さな町工場から始まった会社が、今は国内外の関係会社346社とともに事業を行っています。
- 1949二輪車の生産を開始
- 二輪車の生産を始めました。同じ年に、初の本格的なオートバイ「ドリームD型」を生産・販売しています。
- 意味二輪車は今も、4つに分かれた事業の一つ「二輪事業」の主な製品です。2026年3月期、事業別の営業利益がいちばん大きかったのは二輪事業でした。
- 1952パワープロダクツの生産を開始
- パワープロダクツの生産を始めました。1953年には汎用エンジンH型を、1959年にはホンダ初の耕うん機F150を発売しています。
- 意味パワープロダクツは今も事業の一つで、発電機や耕うん機、船外機、他社製品向けのエンジンなどを扱う「パワープロダクツ事業及びその他の事業」に含まれています。
- 1959アメリカに初の海外現地法人を設立
- 米国ロサンゼルスに、初の海外現地法人アメリカン・ホンダ・モーターを設立し、自ら販売網づくりに取りかかりました。同じ年、スーパーカブC100の米国への輸出も始まっています。
- 意味アメリカンホンダモーターは今も、北米で二輪・四輪・パワープロダクツの各事業を担う主な会社です。2026年3月期の売上収益を所在地別に見ると、米国が最も大きい地域です。
- 1963四輪車の生産を開始
- 四輪車の生産を始めました。ホンダ初の四輪製品は、1963年に発売した軽トラック「T360」です。
- 意味四輪事業は今、事業別の売上収益がいちばん大きい事業です(2026年3月期)。
- 1980米国にアメリカンホンダファイナンスを設立
- 米国にアメリカンホンダファイナンス・コーポレーションを設立しました。
- 意味アメリカンホンダファイナンスは今も、北米で金融サービス事業を担う主な会社です。金融サービス事業は、ホンダ製品の販売を支えるためにお客様や販売店へ金融サービスを提供しています。
- 2015HondaJetの引き渡しを開始
- 1986年に始めた航空機の研究から生まれた小型ビジネスジェット機「HondaJet」が、米国連邦航空局の型式証明を取得し、米国でお客様への引き渡し(デリバリー)を始めました。
- 意味航空機と航空機エンジンは今、「パワープロダクツ事業及びその他の事業」に含まれる事業です(2026年3月期の有価証券報告書)。
- 2026四輪電動化戦略を見直し
- 米国でEV市場の拡大スピードが鈍ったことなどを受け、2026年3月12日に四輪電動化戦略を見直し、北米で生産する予定だったEVモデルの発売と開発の中止などを決めました。
- 意味こうしたEV関連損失の影響などで、2026年3月期は損失(赤字)になりました。2029年3月期までの3年間は、投入する資源を当初のEV向けからハイブリッド車へ移すとしています。
出典を見る(6件)
有価証券報告書(2026年3月期)
本田技研工業株式会社 · 2026年6月18日
原文を開く(新しいタブで開きます)1950年代 チャレンジの軌跡|ヒストリー|企業情報
本田技研工業株式会社
原文を開く(新しいタブで開きます)ヒストリー チャレンジの軌跡|企業情報
本田技研工業株式会社
原文を開く(新しいタブで開きます)パワープロダクツ|Honda公式サイト
本田技研工業株式会社
原文を開く(新しいタブで開きます)1960年代 チャレンジの軌跡|ヒストリー|企業情報
本田技研工業株式会社
原文を開く(新しいタブで開きます)2010年代 チャレンジの軌跡|ヒストリー|企業情報
本田技研工業株式会社
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最終確認 2026年9月15日
業界のどこにいる?
自動車主な業界
業界の中での位置
- 部品
- タイヤ
- 完成車の製造(本田技研工業はここ)
- 販売・金融(本田技研工業はここ)
- 支える産業:素材・材料
自動車やバイクなどの乗り物をつくって、世界で売る業界です。完成車メーカーが組み立てて売り、そのまわりで部品・タイヤ・素材の会社が部品や材料を納めます。完成車メーカーは、車を買う人や販売店向けにローンやも行っています。
自動車業界を見る金融
業界の中での位置
- 銀行・信託
- 保険
- 証券・投資
- ローン・リース
- 決済・カード
- 本業を支える金融(本田技研工業はここ)
お金を預かる、貸す、守る、増やす、動かすといった「お金のはたらき」を仕事にする業界です。銀行は預金を預かって貸し出し、保険会社は万一の備えを引き受けます。証券会社は株式や投資の売買を取り次ぎ、会社や貸金会社は資金や設備を貸します。決済の会社は、お店とカード会社の間で支払いの情報をつなぎます。メーカーや小売の会社が、自分の商品を買う人向けに金融を営む例もあります。
金融業界を見る
出典
- [1]
有価証券報告書(2026年3月期)
本田技研工業株式会社 · 2026年6月18日 · 最終確認 2026年9月15日
使われている項目:事業・ビジネスモデル・財務・歴史
原文を開く(新しいタブで開きます) - [2]
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- [6]
- [7]
- [8]
- [9]
「ほかの企業の項目に書かれた関係」の出典は、その企業の項目の出典です(関係の一覧の各項目から開けます)。