証券コード 7296 ・ 東証プライム ・ 自動車 ・ 本社 静岡県浜松市
エフ・シー・シー
株式会社エフ・シー・シー
二輪車と四輪車のクラッチを主力とする自動車部品メーカーで、世界各地の拠点で生産し、完成車メーカーに供給しています。
- 売上収益
- 2,608億円
- 親会社の所有者に帰属する当期利益
- 188億円
- 従業員数(連結)
- 7,804人
2026年3月期・連結
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有価証券報告書-第96期(2025/04/01-2026/03/31)
株式会社エフ・シー・シー · 2026年6月22日
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何でできている会社か
- 四輪事業
- 四輪車用クラッチ
- EV/CASE領域の製品
- 二輪事業
- 二輪車用クラッチ
- スクーター用クラッチ
- ATV用クラッチ
- EV/CASE領域の製品
- 非モビリティ事業
- 環境・エネルギー分野の製品
- 四輪事業
- 四輪車用クラッチ
- EV/CASE領域の製品
- 二輪事業
- 二輪車用クラッチ
- スクーター用クラッチ
- ATV用クラッチ
- EV/CASE領域の製品
- 非モビリティ事業
- 環境・エネルギー分野の製品
四輪事業
マニュアル車やオートマチック車などのクラッチと、EV/CASE領域の製品を製造販売する事業です。
- 製品・サービス
- 四輪車用クラッチ ・ EV/CASE領域の製品
- 顧客
- 四輪車メーカー
詳しく読む
マニュアル車やオートマチック車などのクラッチと、EV/CASE領域の製品を製造販売する事業です。米国、メキシコ、タイ、中国、インド、ベトナム、ブラジルなど世界各地の子会社が生産を担います。2026年3月期の外部顧客への売上収益は135,975百万円で、3つのセグメントの中で最大です。
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二輪事業
オートバイ、スクーター、ATV(バギー)などのクラッチと、EV/CASE領域の製品を製造販売する事業です。
- 製品・サービス
- 二輪車用クラッチ ・ スクーター用クラッチ ・ ATV用クラッチ ・ EV/CASE領域の製品
- 顧客
- 二輪車メーカー
詳しく読む
オートバイ、スクーター、ATV(バギー)などのクラッチと、EV/CASE領域の製品を製造販売する事業です。販売はインドネシアの販売子会社が担う地域もあります。2026年3月期の外部顧客への売上収益は124,691百万円です。
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非モビリティ事業
主に環境・エネルギー分野などの製品の製造販売とサービスの提供を行う事業です。
- 製品・サービス
- 環境・エネルギー分野の製品
- 顧客
- 産業分野の顧客
詳しく読む
主に環境・エネルギー分野などの製品の製造販売とサービスの提供を行う事業です。2026年3月期の外部顧客への売上収益は169百万円で、まだ規模の小さい新規分野です。
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モノとお金の流れ
自社の事業
エフ・シー・シー
顧客
調達先は、有価証券報告書から一般的な呼び名で確かめられたものがまだないため描いていません。
四輪事業
事業- 外部顧客への売上収益(2026年3月期)
- 1,360億円
- 事業の合計に占める割合(計算値)
- 52.1%
- 主な製品・サービス
- 四輪車用クラッチ、EV/CASE領域の製品
マニュアル車やオートマチック車などのクラッチと、EV/CASE領域の製品を製造販売する事業です。米国、メキシコ、タイ、中国、インド、ベトナム、ブラジルなど世界各地の子会社が生産を担います。2026年3月期の外部顧客への売上収益は135,975百万円で、3つのセグメントの中で最大です。
つながり
- 四輪事業 → 四輪車メーカー(製品・サービス)
- 四輪車メーカー → 四輪事業(代金(売上))
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つくって、届けて、売上になるまで
01 会社
エフ・シー・シーグループ
当社と子会社22社、1社で構成されています。
02 製品・サービス
クラッチの製造と販売
二輪車用・四輪車用クラッチを、日本、北米、タイ、中国、インド、インドネシア、ベトナム、ブラジルなどの拠点で製造し、販売します。
03 顧客
完成車メーカーが顧客
顧客は二輪車・四輪車の完成車メーカーです。
04 売上
製品の販売で得る収入
収入源はクラッチなどの製品販売です。
05 利益
利益の確保
収入から、クラッチの製造にかかる材料費や人件費、販売の費用などを差し引いた残りが利益になります。
各段階を詳しく読む
- 会社
エフ・シー・シーグループ
当社と子会社22社、1社で構成されています。2026年3月期の連結従業員数は7,804人です。
- 製品・サービス
クラッチの製造と販売
二輪車用・四輪車用クラッチを、日本、北米、タイ、中国、インド、インドネシア、ベトナム、ブラジルなどの拠点で製造し、販売します。摩擦材の基礎研究から生産技術までを自社で手がけます。
- 顧客
完成車メーカーが顧客
顧客は二輪車・四輪車の完成車メーカーです。主要な顧客として、本田技研工業及び同グループ、Ford及び同グループ、ゼネラルモーターズが開示されています。
- 売上
製品の販売で得る収入
収入源はクラッチなどの製品販売です。2026年3月期の売上収益は260,836百万円で、前期に比べ1.6%増えました。四輪事業が135,975百万円、二輪事業が124,691百万円を占めます。
- 利益
利益の確保
収入から、クラッチの製造にかかる材料費や人件費、販売の費用などを差し引いた残りが利益になります。2026年3月期の親会社の所有者に帰属する当期利益は18,760百万円でした。
オートバイや自動車向けのクラッチを製造販売する部品メーカーで、摩擦材の技術を土台に、EV/CASE領域の電動部品や環境・エネルギー分野の非モビリティ事業も育てています。
売上の源泉
- クラッチ等の製品の販売収入
- 非モビリティ事業の製品販売・サービスの収入
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これからどうする?何が強み?
成長戦略
会社の説明(2026年6月22日 時点)
2026年度を初年度とする第13次中期経営計画を策定し、「第二の創業 未来へ拓く、新たな価値創造へ」の事業方針のもと、事業構造の転換と経営基盤の強化を進めるとしています。二輪事業はグローバル市場への全方位対応で基幹事業のシェア確保と電動化転換への基盤構築、四輪事業は需要変動に応じたフレキシブルな生産体制とEV/CASE向け事業化の加速、環境エネルギー事業(非モビリティ領域)はコア技術を活かした脱炭素・エネルギー創出につながる製品開発を掲げています。
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競争優位性
編集部の分析(推論。2026年6月22日 時点の資料による)
摩擦材の基礎研究から生産技術を含むクラッチ全体の研究開発を自社で進める専門メーカーであり、排ガス浄化用のペーパー触媒など、蓄積した技術を新しい分野へ広げています。生産は北米、アジア、南米など世界各地の子会社が担い、顧客の生産地の近くで供給できる体制をとっています。
根拠: 研究開発活動に、摩擦材の基礎研究から生産技術を含むコンポーネントとしてのクラッチの研究開発と、ペーパー触媒の研究開発が記載されている。関係会社の状況と主要な設備の状況に、世界各地の生産子会社が記載されている。
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業界内の位置づけ
編集部の分析(推論。2026年6月22日 時点の資料による)
2026年3月期の売上収益は、四輪事業と二輪事業がほぼ二分しています。地域別では北米向けが111,926百万円と最も大きく、インド向けが43,256百万円、インドネシア向けが29,369百万円です。本田技研工業及び同グループは、二輪事業と四輪事業のどちらの主要な顧客としても開示されています。
根拠: セグメント情報に事業別・地域別の外部顧客への売上収益が、主要な顧客に関する情報に本田技研工業及び同グループ向けの事業別売上収益が記載されている。
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売上と利益の推移
比較の目安
- 純利益率(計算値)
- 7.2%
- 親会社の所有者に帰属する当期利益 ÷ 売上収益(2026年3月期)
- 平均年間給与(提出会社)
- 770万円
- 2026年3月期・提出会社の従業員1,017人
- 平均勤続年数(提出会社)
- 19.8年
- 2026年3月期
- 主な事業
- 四輪事業・二輪事業・非モビリティ事業
「計算値」は有価証券報告書に印字された数値から当サイトが計算したものです。給与と勤続年数は提出会社(グループ全体ではない)の値です。
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最終確認 2026年11月8日
- 20221,710
- 20232,189
- 20242,403
- 20252,566
- 20262,608
- 202286
- 202396
- 2024122
- 2025159
- 2026188
2022年3月期〜2026年3月期・連結。2つのグラフは目盛りが別です(数値はそれぞれの棒に表示)。
すべての年度が国際会計基準(IFRS)による数値です。
グラフの数値は単位未満を四捨五入しています。正確な数値は下の表をご覧ください。
数値を表で見る
| 年度 | 売上 | 利益 | 純利益 | 総資産 | 純資産 | 従業員数 | 会計基準 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 2022年3月期 | 170,971 | 11,944 | 8,551 | 195,364 | 146,625 | 8,115 | 国際会計基準(IFRS) |
| 2023年3月期 | 218,939 | 13,641 | 9,566 | 210,626 | 160,055 | 7,970 | 国際会計基準(IFRS) |
| 2024年3月期 | 240,283 | 19,169 | 12,231 | 245,004 | 185,322 | 7,820 | 国際会計基準(IFRS) |
| 2025年3月期 | 256,619 | 20,052 | 15,859 | 246,208 | 184,221 | 7,799 | 国際会計基準(IFRS) |
| 2026年3月期 | 260,836 | 21,567 | 18,760 | 264,353 | 205,015 | 7,804 | 国際会計基準(IFRS) |
- 「利益」は
- 有価証券報告書が売上と純利益の間に掲げている行です(税引前当期利益)。
- 「総資産」は
- 資産合計。
- 「純資産」は
- 親会社の所有者に帰属する持分。
- 従業員数は
- 各年度末時点の連結従業員数です。
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いまの形になるまで
1939
不二ライト工業所を設立
1943
不二化学工業に商号変更
1982
九州不二化学を設立
1984
エフ・シー・シーに商号変更
1988
米国に進出
1989
タイに子会社を設立
1994
株式を店頭登録
2003
東京証券取引所市場第二部に上場
2004
東京証券取引所市場第一部に上場
2005
台湾の光華興工業を子会社化
2013
メキシコに子会社を設立
2017
フリントの株式を100%取得
2022
プライム市場へ移行し、韓国子会社の清算が結了
2023
ベトナム子会社の株式を100%取得
1939
不二ライト工業所を設立
静岡県浜松市佐藤町において、株式会社不二ライト工業所を設立しました。
1943
不二化学工業に商号変更
商号を不二化学工業株式会社に変更しました。
1982
九州不二化学を設立
熊本県下益城郡松橋町(現、熊本県宇城市)に九州不二化学株式会社(現、株式会社九州エフ・シー・シー)を設立しました。
1984
エフ・シー・シーに商号変更
商号を株式会社エフ・シー・シーに変更しました。
1988
米国に進出
米国インディアナ州にJAYTEC,INC.(現、FCC(INDIANA),LLC)を設立しました。
1989
タイに子会社を設立
タイのバンコック市にFCC(THAILAND)CO.,LTD.を設立しました。
1994
株式を店頭登録
日本証券業協会に株式を店頭登録しました。
2003
東京証券取引所市場第二部に上場
東京証券取引所市場第二部に上場しました。
2004
東京証券取引所市場第一部に上場
東京証券取引所市場第一部に上場しました。
2005
台湾の光華興工業を子会社化
資本参加していた台湾の光華興工業股份有限公司(現、台灣富士離合器股份有限公司)を子会社化しました。
2013
メキシコに子会社を設立
メキシコのサンルイスポトシ州にFCC AUTOMOTIVE PARTS DE MEXICO,S.A.DE C.V.を設立しました。
2017
フリントの株式を100%取得
株式会社フリントの株式を100%取得し、子会社化しました。
2022
プライム市場へ移行し、韓国子会社の清算が結了
東京証券取引所の市場区分の見直しにより、市場第一部からプライム市場に移行しました。
2023
ベトナム子会社の株式を100%取得
FCC(VIETNAM)CO.,LTD.の株式を100%取得しました。
全14件を「出来事」と「意味」で読む
- 1939不二ライト工業所を設立
- 静岡県浜松市佐藤町において、株式会社不二ライト工業所を設立しました。ベークライト樹脂を主材料とした圧縮成形で、クラッチ板や歯車などの製造を始めました。
- 意味エフ・シー・シーの起源であり、創業当初からクラッチ部品を手がけています。
- 1943不二化学工業に商号変更
- 商号を不二化学工業株式会社に変更しました。
- 意味樹脂成形メーカーとしての社名になりました。
- 1982九州不二化学を設立
- 熊本県下益城郡松橋町(現、熊本県宇城市)に九州不二化学株式会社(現、株式会社九州エフ・シー・シー)を設立しました。
- 意味国内の生産拠点の広がりの始まりです。
- 1984エフ・シー・シーに商号変更
- 商号を株式会社エフ・シー・シーに変更しました。
- 意味現在の社名の始まりです。
- 1988米国に進出
- 米国インディアナ州にJAYTEC,INC.(現、FCC(INDIANA),LLC)を設立しました。
- 意味海外生産の始まりです。
- 1989タイに子会社を設立
- タイのバンコック市にFCC(THAILAND)CO.,LTD.を設立しました。
- 意味アジア生産の拠点づくりが始まりました。
- 1994株式を店頭登録
- 日本証券業協会に株式を店頭登録しました。
- 意味株式公開の第一歩です。
- 2003東京証券取引所市場第二部に上場
- 東京証券取引所市場第二部に上場しました。
- 意味取引所上場を果たしました。
- 2004東京証券取引所市場第一部に上場
- 東京証券取引所市場第一部に上場しました。
- 意味上場市場を第一部に移しました。
- 2005台湾の光華興工業を子会社化
- 資本参加していた台湾の光華興工業股份有限公司(現、台灣富士離合器股份有限公司)を子会社化しました。
- 意味台湾拠点がグループの中核に入りました。
- 2013メキシコに子会社を設立
- メキシコのサンルイスポトシ州にFCC AUTOMOTIVE PARTS DE MEXICO,S.A.DE C.V.を設立しました。
- 意味北米の生産体制を広げました。
- 2017フリントの株式を100%取得
- 株式会社フリントの株式を100%取得し、子会社化しました。
- 意味金型づくりの会社がグループに入りました。
- 2022プライム市場へ移行し、韓国子会社の清算が結了
- 東京証券取引所の市場区分の見直しにより、市場第一部からプライム市場に移行しました。また、韓国のFCC SEOJIN CO.,LTD.の清算が結了しました。
- 意味現在の上場市場であるプライム市場に移りました。
- 2023ベトナム子会社の株式を100%取得
- FCC(VIETNAM)CO.,LTD.の株式を100%取得しました。
- 意味ベトナム拠点が完全子会社になりました。
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有価証券報告書-第96期(2025/04/01-2026/03/31)
株式会社エフ・シー・シー · 2026年6月22日
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業界のどこにいる?
自動車主な業界
自動車やバイクなどの乗り物をつくって、世界で売る業界です。完成車メーカーが組み立てて売り、そのまわりで部品・タイヤ・素材の会社が部品や材料を納めます。完成車メーカーは、車を買う人や販売店向けにローンやも行っています。
自動車業界を見る
出典
- [1]
有価証券報告書-第96期(2025/04/01-2026/03/31)
株式会社エフ・シー・シー · 2026年6月22日 · 最終確認 2026年11月8日
使われている項目:事業・ビジネスモデル・財務・歴史・つながり
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「ほかの企業の項目に書かれた関係」の出典は、その企業の項目の出典です(関係の一覧の各項目から開けます)。