証券コード 7011 ・ 東証プライム・名証プレミア・福証・札証 ・ 機械 ／ エネルギー ・ 本社 東京都千代田区
三菱重工業
三菱重工業株式会社
火力・原子力発電システムから防衛航空機・艦艇、産業機械や冷熱製品までを手がける総合重工業メーカーです。
- 売上収益
- 4兆9,742億円
- 親会社の所有者に帰属する当期利益
- 3,321億円
- 従業員数（連結）
- 78,793人
2026年3月期・連結
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有価証券報告書（2026年3月期）
三菱重工業株式会社 · 2026年6月24日
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最終確認 2026年11月8日
何でできている会社か
- エナジー
- 火力発電システム（GTCC、スチームパワー）
- 原子力発電システム
- 風力発電システム
- 航空機用エンジン
- ほか2件
- 航空・防衛・宇宙
- 民間航空機
- 防衛航空機
- 飛しょう体
- 艦艇
- ほか3件
- プラント・インフラ
- 製鉄機械
- 商船
- 交通システム
- 化学プラント
- ほか2件
- 物流・冷熱・ドライブシステム
- 冷熱製品
- エンジン
- ターボチャージャ
- カーエアコン
- その他
- データセンター＆エネルギーマネジメント事業
- アセットビジネス
エナジー
火力発電システム（GTCC、スチームパワー）、原子力発電システム（軽水炉、原子燃料サイクルや新分野）、風力発電システム、航空機用エンジン、コンプレッサ、舶用機械などの設計、製造、販売、サービス及び据付けを行っています。
- 製品・サービス
- 火力発電システム（GTCC、スチームパワー） ・ 原子力発電システム ・ 風力発電システム ・ 航空機用エンジン ほか2件
- 顧客
- 電力会社などの発電事業者 ・ 航空機メーカー
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三菱重工業株式会社 · 2026年6月24日
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航空・防衛・宇宙
民間航空機、防衛航空機、飛しょう体、艦艇、特殊機械（魚雷）、特殊車両、宇宙機器などの設計、製造、販売、サービス及び据付けを行っています。
- 製品・サービス
- 民間航空機 ・ 防衛航空機 ・ 飛しょう体 ・ 艦艇 ほか3件
- 顧客
- 防衛省 ・ 民間航空機メーカー
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民間航空機、防衛航空機、飛しょう体、艦艇、特殊機械（魚雷）、特殊車両、宇宙機器などの設計、製造、販売、サービス及び据付けを行っています。防衛省は、連結売上収益の10％以上を占める主要な顧客で、主にこのセグメントに帰属しています。
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三菱重工業株式会社 · 2026年6月24日
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プラント・インフラ
製鉄機械、商船、エンジニアリング（交通システム、化学プラント）、環境設備、機械システム（紙工機械、ITS、試験装置）などの設計、製造、販売、サービス及び据付けを行っています。
- 製品・サービス
- 製鉄機械 ・ 商船 ・ 交通システム ・ 化学プラント ほか2件
- 顧客
- 鉄鋼メーカー ・ 海運会社 ・ 化学メーカー
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三菱重工業株式会社 · 2026年6月24日
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物流・冷熱・ドライブシステム
冷熱製品、エンジン、ターボチャージャ、カーエアコンなどの設計、製造、販売、サービス及び据付けを行っています。
- 製品・サービス
- 冷熱製品 ・ エンジン ・ ターボチャージャ ・ カーエアコン
- 顧客
- 自動車メーカー ・ 建物や工場の所有者
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冷熱製品、エンジン、ターボチャージャ、カーエアコンなどの設計、製造、販売、サービス及び据付けを行っています。フォークリフトなどの物流機器は、三菱ロジスネクスト（現 ロジスネクスト）の事業が2026年3月期にへ分類されたため、この区分には含まれていません。
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三菱重工業株式会社 · 2026年6月24日
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その他
報告セグメントに含まれない、データセンター＆エネルギーマネジメント事業などの成長分野に関する事業や、アセットビジネスなどです。
- 製品・サービス
- データセンター＆エネルギーマネジメント事業 ・ アセットビジネス
- 顧客
- データセンター事業者
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有価証券報告書（2026年3月期）
三菱重工業株式会社 · 2026年6月24日
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モノとお金の流れ
自社の事業
三菱重工業
顧客
調達先は、有価証券報告書から一般的な呼び名で確かめられたものがまだないため描いていません。
エナジー
事業- 外部顧客への売上収益（2026年3月期）
- 2兆540億円
- 事業の合計に占める割合（計算値）
- 41.4%
- 主な製品・サービス
- 火力発電システム（GTCC、スチームパワー）、原子力発電システム、風力発電システム、航空機用エンジン
火力発電システム（GTCC、スチームパワー）、原子力発電システム（軽水炉、原子燃料サイクルや新分野）、風力発電システム、航空機用エンジン、コンプレッサ、舶用機械などの設計、製造、販売、サービス及び据付けを行っています。
つながり
- エナジー → 電力会社などの発電事業者（製品・サービス）
- エナジー → 航空機メーカー（製品・サービス）
- 電力会社などの発電事業者 → エナジー（代金（売上））
- 航空機メーカー → エナジー（代金（売上））
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有価証券報告書（2026年3月期）
三菱重工業株式会社 · 2026年6月24日
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つくって、届けて、売上になるまで
01 会社
三菱重工業グループ
当社と国内外の関係会社が連携して、事業ごとに設計、製造、販売、サービス及び据付けを担っています。
02 製品・サービス
大型製品とシステムの提供
発電システム、防衛・航空宇宙の製品、産業機械やプラント、冷熱製品などを、顧客の用途に合わせて設計・製造し、据付けまで行います。
03 顧客
電力会社・防衛省・産業界の顧客
電力会社などの発電事業者、防衛省、鉄鋼・化学などの産業会社、海運会社、自動車メーカーなどが顧客です。
04 売上
販売・請負・サービスによる売上
製品やシステムの販売、据付けやエンジニアリングの請負、納入後の保守やサービスによって売上収益を得ています。
05 利益
利益の確保
受注した仕事を計画どおりに進めることや、納入後のサービスを続けることで、利益を確保しています。
各段階を詳しく読む
- 会社
三菱重工業グループ
当社と国内外の関係会社が連携して、事業ごとに設計、製造、販売、サービス及び据付けを担っています。
- 製品・サービス
大型製品とシステムの提供
発電システム、防衛・航空宇宙の製品、産業機械やプラント、冷熱製品などを、顧客の用途に合わせて設計・製造し、据付けまで行います。
- 顧客
電力会社・防衛省・産業界の顧客
電力会社などの発電事業者、防衛省、鉄鋼・化学などの産業会社、海運会社、自動車メーカーなどが顧客です。
- 売上
販売・請負・サービスによる売上
製品やシステムの販売、据付けやエンジニアリングの請負、納入後の保守やサービスによって売上収益を得ています。
- 利益
利益の確保
受注した仕事を計画どおりに進めることや、納入後のサービスを続けることで、利益を確保しています。
電力会社や防衛省、産業界の顧客の注文に応じて、発電設備や航空機、産業機械などの大型製品・システムを設計・製造し、据付けや保守サービスまで一貫して提供しています。
売上の源泉
- 製品やシステムの販売
- 据付けやエンジニアリングの請負
- 保守やサービス
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有価証券報告書（2026年3月期）
三菱重工業株式会社 · 2026年6月24日
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これからどうする？何が強み？
成長戦略
会社の説明（2026年6月24日 時点）
中期経営計画「2024事業計画」（2024年4月開始）では、「伸長事業」と「成長領域」を重点領域とし、「ポートフォリオ経営の強化」「技術・人的基盤の強化」「MISSION NET ZEROの推進」に取り組んでいます。加えて2025年5月には、新たな経営方針として「高利益体質と成長投資の好循環」を掲げました。
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有価証券報告書（2026年3月期）
三菱重工業株式会社 · 2026年6月24日
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競争優位性
編集部の分析（推論。2026年6月24日 時点の資料による）
多くの事業で、当社と関係会社が連携して設計、製造、販売、サービス及び据付けまでを一貫して担う体制が、事業の内容として説明されています。納入して終わりではなく、据付けやその後のサービスまで自社グループで担う点が特徴です。
根拠: 【事業の内容】冒頭の事業体制の説明
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有価証券報告書（2026年3月期）
三菱重工業株式会社 · 2026年6月24日
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業界内の位置づけ
編集部の分析（推論。2026年6月24日 時点の資料による）
4つの報告セグメントを持ち、発電、航空・防衛・宇宙、産業インフラ、冷熱・駆動製品と、顧客も市場も異なる事業が並んでいます。外部顧客への売上収益は日本が最も大きく、次いでアメリカ、アジア、欧州の順で、世界各地に広がっています。
根拠: セグメント情報（報告セグメントの概要と地域市場別の内訳、2026年3月期）
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有価証券報告書（2026年3月期）
三菱重工業株式会社 · 2026年6月24日
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産業の中の位置と、つながり
仕入先（上流）
顧客（下流）
グループ・出資先
技術・取引・同業のつながり
売上と利益の推移
比較の目安
- 純利益率（計算値）
- 6.7%
- 親会社の所有者に帰属する当期利益 ÷ 売上収益（2026年3月期）
- 海外売上高比率（計算値）
- 52.7%
- 日本以外の売上収益 ÷ 地域別の売上収益の合計（2026年3月期）
- 平均年間給与（提出会社）
- 1,072万円
- 2026年3月期・提出会社の従業員23,373人
- 平均勤続年数（提出会社）
- 18.5年
- 2026年3月期
- 主な事業
- エナジー・航空・防衛・宇宙・プラント・インフラ
「計算値」は有価証券報告書に印字された数値から当サイトが計算したものです。給与と勤続年数は提出会社（グループ全体ではない）の値です。
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有価証券報告書（2026年3月期）
三菱重工業株式会社 · 2026年6月24日
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最終確認 2026年11月8日
- 202238,603
- 202342,028
- 202446,571
- 202543,611
- 202649,742
- 20221,135
- 20231,305
- 20242,220
- 20252,454
- 20263,321
2022年3月期〜2026年3月期・連結。2つのグラフは目盛りが別です（数値はそれぞれの棒に表示）。
すべての年度が国際会計基準（IFRS）による数値です。
2025年3月期：三菱ロジスネクスト事業の非継続事業への分類に合わせて、継続事業の金額に修正再表示されています。前の有価証券報告書に掲載された金額とは異なります。
2026年3月期：三菱ロジスネクスト（現 ロジスネクスト）及びその子会社・関連会社に係る事業を非継続事業に分類し、売上収益などは継続事業の金額で表示しています。
グラフの数値は単位未満を四捨五入しています。正確な数値は下の表をご覧ください。
数値を表で見る
| 年度 | 売上 | 利益 | 純利益 | 総資産 | 純資産 | 従業員数 | 会計基準 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 2022年3月期 | 3,860,283 | 173,684 | 113,541 | 5,116,340 | 1,576,611 | 77,991 | 国際会計基準（IFRS） |
| 2023年3月期 | 4,202,797 | 191,126 | 130,451 | 5,474,812 | 1,740,974 | 76,859 | 国際会計基準（IFRS） |
| 2024年3月期 | 4,657,147 | 315,187 | 222,023 | 6,256,259 | 2,244,620 | 77,697 | 国際会計基準（IFRS） |
| 2025年3月期 | 4,361,127 | 352,073 | 245,447 | 6,658,924 | 2,346,702 | 77,274 | 国際会計基準（IFRS） |
| 2026年3月期 | 4,974,168 | 474,694 | 332,129 | 8,269,711 | 3,088,566 | 78,793 | 国際会計基準（IFRS） |
- 「利益」は
- 有価証券報告書が売上と純利益の間に掲げている行です（税引前利益）。
- 「総資産」は
- 資産合計。
- 「純資産」は
- 親会社の所有者に帰属する持分。
- 従業員数は
- 各年度末時点の連結従業員数です。
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有価証券報告書（2026年3月期）
三菱重工業株式会社 · 2026年6月24日
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最終確認 2026年11月8日
いまの形になるまで
1884
長崎造船所として創立
1917
三菱造船を設立
1934
商号を三菱重工業に変更
1950
過度経済力集中排除法により3社に分割
1950
東京・大阪の証券取引所に株式を上場
1964
3社が合併し三菱重工業が発足
1970
自動車部門を三菱自動車工業へ譲渡
1995
三菱原子力工業を合併
2014
三菱日立パワーシステムズが営業開始
2015
監査等委員会設置会社へ移行
2021
火力発電システム事業などを三菱パワーから承継
2023
Concentric, LLCを連結子会社化
1884
長崎造船所として創立
三菱の創業者である岩崎彌太郎が、1884年7月7日に工部省から長崎造船局を借り受け、長崎造船所と命名して造船事業に本格的に乗り出しました。
1917
三菱造船を設立
三菱合資会社から同社の造船部に属する業務の一切を引き継ぎ、三菱造船株式会社を設立しました。
1934
商号を三菱重工業に変更
三菱造船株式会社から、三菱重工業株式会社へ商号を変更しました。
1950
過度経済力集中排除法により3社に分割
過度経済力集中排除法により、中日本重工業、東日本重工業、西日本重工業の3社に分割され、それぞれ新発足しました。
1950
東京・大阪の証券取引所に株式を上場
東京、大阪の各証券取引所に株式を上場しました。
1964
3社が合併し三菱重工業が発足
新三菱重工業、三菱日本重工業、三菱造船の3社が合併し、三菱重工業株式会社の商号で、本社を東京都千代田区に置いて発足しました。
1970
自動車部門を三菱自動車工業へ譲渡
自動車部門の営業を、三菱自動車工業株式会社へ譲渡しました。
1995
三菱原子力工業を合併
三菱原子力工業株式会社を合併しました。
2014
三菱日立パワーシステムズが営業開始
火力発電システム事業の合弁会社である三菱日立パワーシステムズ株式会社（現在の三菱パワー株式会社）が営業を開始しました。
2015
監査等委員会設置会社へ移行
監査等委員会設置会社へ移行しました。
2021
火力発電システム事業などを三菱パワーから承継
火力発電システム事業などを、三菱パワー株式会社から承継しました。
2023
Concentric, LLCを連結子会社化
米国のConcentric, LLCを連結子会社化しました。
全12件を「出来事」と「意味」で読む
- 1884長崎造船所として創立
- 三菱の創業者である岩崎彌太郎が、1884年7月7日に工部省から長崎造船局を借り受け、長崎造船所と命名して造船事業に本格的に乗り出しました。
- 意味三菱重工業は、この日を創立日としています。造船から始まったことが、その後の重工業全般への広がりの原点です。
- 1917三菱造船を設立
- 三菱合資会社から同社の造船部に属する業務の一切を引き継ぎ、三菱造船株式会社を設立しました。
- 意味造船事業が独立した会社となり、現在の三菱重工業につながる組織の形ができました。
- 1934商号を三菱重工業に変更
- 三菱造船株式会社から、三菱重工業株式会社へ商号を変更しました。
- 意味社名が現在の三菱重工業になりました。
- 1950過度経済力集中排除法により3社に分割
- 過度経済力集中排除法により、中日本重工業、東日本重工業、西日本重工業の3社に分割され、それぞれ新発足しました。
- 意味戦後の財閥解体の一環で会社は3つに分かれました。この3社が1964年に再び合併します。
- 1950東京・大阪の証券取引所に株式を上場
- 東京、大阪の各証券取引所に株式を上場しました。その後、1952年までに札幌、名古屋、福岡の各証券取引所にも上場しました。
- 意味株式が市場で取引される会社になりました。
- 19643社が合併し三菱重工業が発足
- 新三菱重工業、三菱日本重工業、三菱造船の3社が合併し、三菱重工業株式会社の商号で、本社を東京都千代田区に置いて発足しました。
- 意味1950年に分割された3社が再び1つになり、現在の三菱重工業の体制が始まりました。
- 1970自動車部門を三菱自動車工業へ譲渡
- 自動車部門の営業を、三菱自動車工業株式会社へ譲渡しました。
- 意味自動車は独立した会社（三菱自動車工業）が担うことになり、三菱重工業は自動車以外の重工業に専念する形になりました。
- 1995三菱原子力工業を合併
- 三菱原子力工業株式会社を合併しました。
- 意味原子力発電システムの事業体制を自社に一本化しました。
- 2014三菱日立パワーシステムズが営業開始
- 火力発電システム事業の合弁会社である三菱日立パワーシステムズ株式会社（現在の三菱パワー株式会社）が営業を開始しました。
- 意味火力発電事業を日立製作所との合弁会社に移して始めた体制で、その後、2021年に三菱重工業が事業を引き継ぎました。
- 2015監査等委員会設置会社へ移行
- 監査等委員会設置会社へ移行しました。
- 意味取締役会の監督機能を強めるための統治形態の変更です。
- 2021火力発電システム事業などを三菱パワーから承継
- 火力発電システム事業などを、三菱パワー株式会社から承継しました。また、三菱重工マリタイムシステムズ株式会社が営業を開始しました。
- 意味合弁会社に移していた火力発電事業が、再び三菱重工業自身の事業に戻りました。
- 2023Concentric, LLCを連結子会社化
- 米国のConcentric, LLCを連結子会社化しました。
- 意味「その他」の区分のアセットビジネスなどに関わる、米国での事業基盤の取得です。
出典を見る（1件）
有価証券報告書（2026年3月期）
三菱重工業株式会社 · 2026年6月24日
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最終確認 2026年11月8日
業界のどこにいる？
機械主な業界
機械業界は、工場・工事現場・発電所・乗り物などで使う機械と、その中に入る部品をつくって売る業界です。つくる機械は、プレス機械や高所作業車のように現場で使う道具から、航空エンジンやポンプのような大きな設備まで幅広くあります。新品を売るだけでなく、部品の販売や修理・保守、レンタルも事業にしています。
機械業界を見るエネルギー
エネルギー業界は、石油・天然ガスなどの資源を取り、燃料に加工したり、電気やガスにして届けたりする仕事です。石油元売り、電力会社、ガス会社が中心です。ガソリンなどの燃料や、電気、ガスが、家庭や企業に売られます。
エネルギー業界を見る
出典
- [1]
有価証券報告書（2026年3月期）
三菱重工業株式会社 · 2026年6月24日 · 最終確認 2026年11月8日
使われている項目：事業・ビジネスモデル・財務・歴史・つながり
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「ほかの企業の項目に書かれた関係」の出典は、その企業の項目の出典です（関係の一覧の各項目から開けます）。