証券コード 6501 ・ 東証プライム・名証 ・ 電機・エレクトロニクス / IT・ソフトウェア / エネルギー ・ 本社 東京都千代田区
日立製作所
株式会社日立製作所
鉄道や電力設備、エレベーター、家電などの機器と、ITシステムやデジタルサービスを提供する会社。
- 売上収益
- 10兆5,868億円
- 親会社株主に帰属する当期利益
- 8,024億円
- 従業員数(連結)
- 287,901人
2026年3月期・連結
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有価証券報告書-第157期(2025年4月1日-2026年3月31日)
株式会社日立製作所(EDINET) · 2026年6月22日
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何でできている会社か
- コネクティブ(コネクティブインダストリーズ)
- ビルシステム(エレベーター、エスカレーター)
- 生活・エコシステム(家電、空調)
- 産業機器・ソリューション
- 計測分析システム(半導体製造装置、医用分析装置)
- ほか2件
- エナジー
- エネルギーソリューション(パワーグリッド、原子力)
- デジタル(デジタルシステム&サービス)
- デジタルソリューション(システムインテグレーション、クラウドサービス、コンサルティングサービス)
- ITプロダクツ(ストレージ、サーバ)
- ソフトウェア
- ATM
- モビリティ
- 鉄道システム
- その他
- 不動産の管理・売買・賃貸
コネクティブインダストリーズ
ビルのエレベーターやエスカレーター、家電や空調、産業機器、や医用分析装置といった計測分析システム、産業・流通向けのソリューション、水・環境のソリューションを扱うセグメントです。
- 製品・サービス
- ビルシステム(エレベーター、エスカレーター) ・ 生活・エコシステム(家電、空調) ・ 産業機器・ソリューション ・ 計測分析システム(、医用分析装置) ほか2件
詳しく読む
ビルのエレベーターやエスカレーター、家電や空調、産業機器、や医用分析装置といった計測分析システム、産業・流通向けのソリューション、水・環境のソリューションを扱うセグメントです。日立ビルシステム、日立グローバルライフソリューションズ、日立ハイテク、日立産機システム、日立インダストリアルプロダクツ、日立電梯(中国)などが主な連結子会社です。2026年3月期の売上収益はセグメント間の内部売上収益を含めて3兆2,627億9,100万円で、5つのセグメントのなかで最も大きい金額でした。
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エナジー
パワーグリッドと原子力を柱に、エネルギーに関わる製品やソリューションを扱うセグメントです。
- 製品・サービス
- エネルギーソリューション(パワーグリッド、原子力)
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パワーグリッドと原子力を柱に、エネルギーに関わる製品やソリューションを扱うセグメントです。2021年にスイスのABBからパワーグリッド事業を引き継いだHitachi Energy、日立GEベルノバニュークリアエナジー、日立プラントコンストラクションが主な連結子会社です。2026年3月期の売上収益はセグメント間の内部売上収益を含めて3兆2,199億5,300万円で、5つのセグメントのなかで2番目に大きい金額でした。
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デジタルシステム&サービス
システムの構築(システムインテグレーション)やクラウドサービス、コンサルティングといったデジタルソリューションに加え、ストレージやサーバなどのITプロダクツ、ソフトウェア、ATMを扱うセグメントです。
- 製品・サービス
- デジタルソリューション(システムインテグレーション、クラウドサービス、コンサルティングサービス) ・ ITプロダクツ(ストレージ、サーバ) ・ ソフトウェア ・ ATM
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システムの構築(システムインテグレーション)やクラウドサービス、コンサルティングといったデジタルソリューションに加え、ストレージやサーバなどのITプロダクツ、ソフトウェア、ATMを扱うセグメントです。日立ソリューションズ、日立システムズ、日立ヴァンタラ、日立チャネルソリューションズ、GlobalLogic Worldwide Holdings、Hitachi Digitalなどが主な連結子会社です。2026年3月期の売上収益はセグメント間の内部売上収益を含めて2兆9,400億5,700万円でした。
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モビリティ
鉄道システムを扱うセグメントです。
- 製品・サービス
- 鉄道システム
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鉄道システムを扱うセグメントです。社内の鉄道ビジネスユニットと、連結子会社のHitachi Railが担っています。2026年3月期の売上収益はセグメント間の内部売上収益を含めて1兆3,215億7,100万円でした。
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その他
不動産の管理・売買・賃貸などを行うセグメントです。
- 製品・サービス
- 不動産の管理・売買・賃貸
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不動産の管理・売買・賃貸などを行うセグメントです。日立リアルエステートパートナーズのほか、米州・アジア・中国・欧州・インドの地域統括会社であるHitachi America、Hitachi Asia、日立(中国)、Hitachi Europe、Hitachi Indiaもこのセグメントに含まれ、グループの製品を販売しています。2026年3月期の売上収益はセグメント間の内部売上収益を含めて5,310億8,900万円でした。
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モノとお金の流れ
自社の事業
日立製作所
顧客
調達先は、有価証券報告書から一般的な呼び名で確かめられたものがまだないため描いていません。
エナジー
事業- 外部顧客への売上収益(2026年3月期)
- 3兆2,008億円
- 事業の合計に占める割合(計算値)
- 30.3%
- 主な製品・サービス
- エネルギーソリューション(パワーグリッド、原子力)
パワーグリッドと原子力を柱に、エネルギーに関わる製品やソリューションを扱うセグメントです。2021年にスイスのABBからパワーグリッド事業を引き継いだHitachi Energy、日立GEベルノバニュークリアエナジー、日立プラントコンストラクションが主な連結子会社です。2026年3月期の売上収益はセグメント間の内部売上収益を含めて3兆2,199億5,300万円で、5つのセグメントのなかで2番目に大きい金額でした。
つながり
- エナジー → 社会インフラの現場をもつ幅広い業界の顧客(製品・サービス)
- エナジー → 日本、北米、欧州、アジアなど世界各地の顧客(製品・サービス)
- 社会インフラの現場をもつ幅広い業界の顧客 → エナジー(代金(売上))
- 日本、北米、欧州、アジアなど世界各地の顧客 → エナジー(代金(売上))
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つくって、届けて、売上になるまで
01 会社
日立製作所と関係会社823社
2026年3月31日現在、日立製作所と関係会社823社(連結子会社606社、適用会社217社)からなるグループです。
02 製品・サービス
機器とシステム、デジタルサービス
鉄道システム、パワーグリッドや原子力といったエネルギーソリューション、エレベーターや家電、産業機器、計測分析システムといったプロダクトと、システムインテグレーションやクラウドサービス、ソフトウェア、そしてLumadaのデジタルサービスを提供します。
03 顧客
世界各地の社会インフラの現場
顧客は世界各地に広がり、2026年3月期の外部顧客向け売上収益は日本が3兆9,128億5,400万円、海外が6兆6,739億2,700万円でした。
04 売上
売上収益
2026年3月期の売上収益は10兆5,867億8,100万円でした。
05 利益
利益
2026年3月期の親会社株主に帰属する当期利益は8,023億6,800万円でした。
各段階を詳しく読む
- 会社
日立製作所と関係会社823社
2026年3月31日現在、日立製作所と関係会社823社(連結子会社606社、適用会社217社)からなるグループです。デジタルシステム&サービス、エナジー、モビリティ、コネクティブインダストリーズの4つをセクターとして成長分野に位置づけ、関連するビジネスユニットをそれぞれに配置しています。
- 製品・サービス
機器とシステム、デジタルサービス
鉄道システム、パワーグリッドや原子力といったエネルギーソリューション、エレベーターや家電、産業機器、計測分析システムといったプロダクトと、システムインテグレーションやクラウドサービス、ソフトウェア、そしてLumadaのデジタルサービスを提供します。デジタルサービスの代表例が、AIとデータにドメインナレッジを掛け合わせた次世代ソリューション群「HMAX」です。
- 顧客
世界各地の社会インフラの現場
顧客は世界各地に広がり、2026年3月期の外部顧客向け売上収益は日本が3兆9,128億5,400万円、海外が6兆6,739億2,700万円でした。国別では米国が1兆4,457億6,000万円、中国が9,517億2,300万円です。単一の顧客として重要な顧客に対する売上収益はありません。
- 売上
売上収益
2026年3月期の売上収益は10兆5,867億8,100万円でした。セグメント間の内部売上収益を含む金額では、コネクティブインダストリーズが3兆2,627億9,100万円、エナジーが3兆2,199億5,300万円、デジタルシステム&サービスが2兆9,400億5,700万円、モビリティが1兆3,215億7,100万円、その他が5,310億8,900万円です。
- 利益
利益
2026年3月期の親会社株主に帰属する当期利益は8,023億6,800万円でした。日立はセグメントごとの損益をAdjusted EBITA(売上総利益から販売費及び一般管理費を引き、企業結合により認識した無形資産等の償却費を足し戻した損益)で示しており、同じ年はデジタルシステム&サービスが4,500億5,900万円で最も大きく、エナジーが4,160億1,500万円、コネクティブインダストリーズが3,673億9,600万円、モビリティが1,081億1,500万円、その他が229億6,600万円でした。
日立は、最先端のデジタル技術であるITと、現場の制御・運用技術(OT)、長年つくり続けてきたプロダクトを併せ持つ会社として、鉄道や電力、ビル、産業などの社会インフラの現場に、機器とシステム、デジタルサービスを提供しています。プロダクトやITシステムから集めたデータをドメインナレッジとAIで分析してデジタルサービスとして提供し、それがプロダクトの拡販やデータの収集・解析の拡大につながるという循環を、Lumadaという総称のもとで進めています。
売上の源泉
- 製品の開発・生産・販売
- サービスの提供
- 不動産の管理・売買・賃貸
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産業の中の位置と、つながり
仕入先(上流)
技術・取引・同業のつながり
売上と利益の推移
比較の目安
- 純利益率(計算値)
- 7.6%
- 親会社株主に帰属する当期利益 ÷ 売上収益(2026年3月期)
- 平均年間給与(提出会社)
- 995万円
- 2026年3月期・提出会社の従業員25,934人
- 平均勤続年数(提出会社)
- 18.1年
- 2026年3月期
- 主な事業
- エナジー・コネクティブ・デジタル
「計算値」は有価証券報告書に印字された数値から当サイトが計算したものです。給与と勤続年数は提出会社(グループ全体ではない)の値です。
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株式会社日立製作所(EDINET) · 2026年6月22日
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- 2022102,646
- 2023108,812
- 202497,287
- 202597,834
- 2026105,868
- 20225,835
- 20236,491
- 20245,899
- 20256,157
- 20268,024
2022年3月期〜2026年3月期・連結。2つのグラフは目盛りが別です(数値はそれぞれの棒に表示)。
すべての年度が国際会計基準(IFRS)による数値です。
2024年3月期:2022年8月に日立建機株式会社が持分法適用会社となり、2023年1月に日立金属株式会社(現株式会社プロテリアル)の株式を譲渡して同社事業を売却しています。
グラフの数値は単位未満を四捨五入しています。正確な数値は下の表をご覧ください。
数値を表で見る
| 年度 | 売上 | 利益 | 純利益 | 総資産 | 純資産 | 従業員数 | 会計基準 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 2022年3月期 | 10,264,602 | 839,333 | 583,470 | 13,887,502 | 5,355,277 | 368,247 | 国際会計基準(IFRS) |
| 2023年3月期 | 10,881,150 | 819,971 | 649,124 | 12,501,414 | 5,335,567 | 322,525 | 国際会計基準(IFRS) |
| 2024年3月期 | 9,728,716 | 825,801 | 589,896 | 12,221,284 | 5,859,603 | 268,655 | 国際会計基準(IFRS) |
| 2025年3月期 | 9,783,370 | 962,733 | 615,724 | 13,284,813 | 6,031,417 | 282,743 | 国際会計基準(IFRS) |
| 2026年3月期 | 10,586,781 | 1,273,109 | 802,368 | 15,041,246 | 6,772,607 | 287,901 | 国際会計基準(IFRS) |
- 「利益」は
- 有価証券報告書が売上と純利益の間に掲げている行です(税引前当期利益)。
- 「総資産」は
- 総資産額。
- 「純資産」は
- 資本合計。
- 従業員数は
- 各年度末時点の連結従業員数です。
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有価証券報告書-第157期(2025年4月1日-2026年3月31日)
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いまの形になるまで
1910
日立鉱山の修理工場として発足
1920
株式会社日立製作所として独立
2003
委員会等設置会社に移行
2016
ビジネスユニット制の導入とLumada事業の立ち上げ
2021
ABBのパワーグリッド事業を取得
2021
米国GlobalLogicを完全子会社化
2023
日立金属の株式を譲渡
1910
日立鉱山の修理工場として発足
久原鉱業所日立鉱山に付属する修理工場として発足しました。
1920
株式会社日立製作所として独立
1920年2月、日立、亀戸の両工場を擁し、株式会社日立製作所として独立しました。
2003
委員会等設置会社に移行
2003年6月、委員会等設置会社(現在の指名委員会等設置会社)に移行しました。
2016
ビジネスユニット制の導入とLumada事業の立ち上げ
2016年4月、マーケット別の事業体制であるビジネスユニット制を導入しました。
2021
ABBのパワーグリッド事業を取得
2021年7月、スイスのABBからパワーグリッド事業を取得し、Hitachi ABB Power Grids Ltd(後にHitachi Energy Ltdに商号変更)として営業を開始しました。
2021
米国GlobalLogicを完全子会社化
2021年7月、Hitachi Global Digital Holdings LLC(後にHitachi Digital LLCに商号変更)が、米国GlobalLogic社の親会社であるGlobalLogic Worldwide Holdings社を完全子会社化しました。
2023
日立金属の株式を譲渡
2023年1月、日立金属株式会社(現株式会社プロテリアル)の株式を譲渡し、同社事業を売却しました。
全7件を「出来事」と「意味」で読む
- 1910日立鉱山の修理工場として発足
- 久原鉱業所日立鉱山に付属する修理工場として発足しました。
- 意味日立製作所の出発点です。日立は2026年3月期の有価証券報告書で、116年にわたり磨き続けてきた高品質なプロダクトを自社の強みの1つに挙げています。
- 1920株式会社日立製作所として独立
- 1920年2月、日立、亀戸の両工場を擁し、株式会社日立製作所として独立しました。
- 意味現在の株式会社日立製作所という会社が生まれた年です。
- 2003委員会等設置会社に移行
- 2003年6月、委員会等設置会社(現在の指名委員会等設置会社)に移行しました。
- 意味日立は現在も指名委員会等設置会社で、この移行がその起点です。
- 2016ビジネスユニット制の導入とLumada事業の立ち上げ
- 2016年4月、マーケット別の事業体制であるビジネスユニット制を導入しました。同じ2016年に、顧客が持つデータに光をあてて新たな価値や知見を生み出すことをめざすLumada事業を立ち上げました。Lumadaという名称は、illuminate(照らす・輝かせる)とdata(データ)に由来します。
- 意味現在も各セグメントはビジネスユニットで構成されています。Lumadaはその後も進化を重ね、2026年3月期にはLumada3.0として展開されており、日立はこれをデジタルイノベーションを加速するためのエンジンと位置づけています。
- 2021ABBのパワーグリッド事業を取得
- 2021年7月、スイスのABBからパワーグリッド事業を取得し、Hitachi ABB Power Grids Ltd(後にHitachi Energy Ltdに商号変更)として営業を開始しました。
- 意味Hitachi Energyは、現在のエナジーセグメントの主な連結子会社です。エナジーは2026年3月期の売上収益が5つのセグメントのなかで2番目に大きいセグメントでした。
- 2021米国GlobalLogicを完全子会社化
- 2021年7月、Hitachi Global Digital Holdings LLC(後にHitachi Digital LLCに商号変更)が、米国GlobalLogic社の親会社であるGlobalLogic Worldwide Holdings社を完全子会社化しました。
- 意味GlobalLogic Worldwide Holdingsは、現在のデジタルシステム&サービスセグメントの主な連結子会社です。
- 2023日立金属の株式を譲渡
- 2023年1月、日立金属株式会社(現株式会社プロテリアル)の株式を譲渡し、同社事業を売却しました。2020年4月には日立化成株式会社の株式を譲渡して同社事業を売却し、2022年8月には日立建機株式会社を株式の一部譲渡により適用会社としています。
- 意味一連の株式の譲渡により、素材や建設機械の事業がグループから外れました。現在の日立は、デジタルシステム&サービス、エナジー、モビリティ、コネクティブインダストリーズの4つを成長分野として位置づけています。
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最終確認 2026年9月19日
業界のどこにいる?
電機・エレクトロニクス主な業界
業界の中での位置
- 電子部品
- 電子材料・部材
- 制御・計測機器
- 事務機・映像機器
- 家電・社会インフラ機器(日立製作所はここ)
- 通信・IT機器と電線(日立製作所はここ)
電気を使う機器や、機器の中に組み込む部品をつくる業界です。電子部品、工場の制御・計測機器、複合機やカメラ、家電や電力設備、通信機器まで、幅広い製品をつくって国内外に売ります。
電機・エレクトロニクス業界を見るIT・ソフトウェア
業界の中での位置
- システム構築・運用(日立製作所はここ)
- AI・ソフトウェア製品
- インターネットサービス
- メッセージ配信・マーケティング支援
- 情報機器の販売
コンピュータやネットワーク、ソフトウェアを使って、企業や人の仕事・暮らしを支える業界です。企業の業務システムをつくって動かす会社、AIやソフトウェアを製品として提供する会社、インターネットで買い物や求人などの場を運営する会社、パソコンやサーバーなどの機器を販売する会社が集まっています。
IT・ソフトウェア業界を見るエネルギー
業界の中での位置
- 資源の開発
- 石油製品・化学品の製造
- 発電
- 送配電・ガス導管
- 販売
- 支える産業:発電・送配電の設備と電線(日立製作所はここ)
エネルギー業界は、石油・天然ガスなどの資源を取り、燃料に加工したり、電気やガスにして届けたりする仕事です。石油元売り、電力会社、ガス会社が中心です。ガソリンなどの燃料や、電気、ガスが、家庭や企業に売られます。
エネルギー業界を見る
出典
- [1]
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使われている項目:事業・ビジネスモデル・財務・歴史
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使われている項目:財務
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「ほかの企業の項目に書かれた関係」の出典は、その企業の項目の出典です(関係の一覧の各項目から開けます)。