証券コード 4042 ・ 東証プライム ・ 化学 ／ 半導体 ・ 本社 山口県周南市
東ソー
東ソー株式会社
食塩電解とナフサ分解を起点に、基礎化学品から・バイオ医薬向けの機能商品、水処理装置までを手がける化学メーカー。
- 売上高
- 1兆199億円
- 親会社株主に帰属する当期純利益
- 416億円
- 従業員数（連結）
- 14,850人
2026年3月期・連結
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有価証券報告書－第127期(2025/04/01－2026/03/31)
東ソー株式会社 · 2026年6月24日
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最終確認 2026年10月31日
何でできている会社か
- クロル・アルカリ（クロル・アルカリ事業）
- 苛性ソーダ
- 塩化ビニルモノマー
- 塩化ビニル樹脂
- 無機・有機化学品
- ほか4件
- 機能商品（機能商品事業）
- 無機・有機ファイン製品
- エチレンアミン
- 臭素
- 計測・診断商品
- ほか7件
- エンジニアリング（エンジニアリング事業）
- 水処理装置
- 純水装置
- イオン交換樹脂
- プラント工事・電気工事
- ほか1件
- 石油化学（石油化学事業）
- オレフィン製品（エチレン・プロピレン等）
- キュメン
- 低密度ポリエチレン
- 高密度ポリエチレン
- ほか4件
- その他（その他事業）
- 運送・荷役
- 倉庫
- 検査・分析
- 情報処理
- ほか3件
クロル・アルカリ事業
苛性ソーダ、塩化ビニルモノマー、塩化ビニル樹脂、無機・有機化学品、セメント、ウレタン原料などを製造・販売する事業で、報告セグメントの中で外部顧客への売上高がいちばん大きい区分です。
- 製品・サービス
- 苛性ソーダ ・ 塩化ビニルモノマー ・ 塩化ビニル樹脂 ・ 無機・有機化学品 ほか4件
詳しく読む
苛性ソーダ、塩化ビニルモノマー、塩化ビニル樹脂、無機・有機化学品、セメント、ウレタン原料などを製造・販売する事業で、報告セグメントの中で外部顧客への売上高がいちばん大きい区分です。2026年3月期の外部顧客への売上高は345,967百万円（前期比7.4％減）でした。苛性ソーダと塩化ビニルモノマーは、南陽事業所の定期修繕の規模の違いで生産量が減り、出荷が減りました。塩化ビニル樹脂は海外への出荷が増え、塩ビ製品の海外向け販売価格は海外市況の下落で下がりました。セメントは需要が低調で出荷が減りましたが、国内の販売価格は上がりました。ウレタン原料のMDIは出荷が前期並みで、海外市況の下落と為替の影響で販売価格が下がりました。
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東ソー株式会社 · 2026年6月24日
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機能商品事業
無機・有機ファイン製品、計測・診断商品、電子材料（石英ガラス、スパッタリングターゲット）、機能材料などを製造・販売する事業です。
- 製品・サービス
- 無機・有機ファイン製品 ・ エチレンアミン ・ 臭素 ・ 計測・診断商品 ほか7件
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無機・有機ファイン製品、計測・診断商品、電子材料（石英ガラス、スパッタリングターゲット）、機能材料などを製造・販売する事業です。2026年3月期の外部顧客への売上高は272,858百万円（前期比0.9％増）でした。エチレンアミンは出荷が前期並みで、海外市況の下落と為替の影響で販売価格が下がりました。計測関連商品は米国で液体クロマトグラフィー用充填剤の出荷が増え、診断関連商品は国内と中国で体外診断用医薬品の出荷が減りました。ハイシリカゼオライトは北米向けの石油化学用途と中国・インド向けの自動車用途で、ジルコニアは装飾用途と東アジア向けの歯科用途で出荷が増えました。石英ガラスは海外の用途で出荷が減りましたが、液晶用途の設備事故の影響がなくなり、全体では出荷が増えました。スパッタリングターゲットは海外で出荷が増え、電解二酸化マンガンは欧州で出荷が増えたものの、アジアで減り、全体では出荷が減りました。
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エンジニアリング事業
水処理装置の製造・販売と、建設・修繕などを行う事業です。
- 製品・サービス
- 水処理装置 ・ 純水装置 ・ イオン交換樹脂 ・ プラント工事・電気工事 ほか1件
詳しく読む
水処理装置の製造・販売と、建設・修繕などを行う事業です。中核はオルガノ㈱で、水処理装置、純水装置、イオン交換樹脂などの製造・販売を行っています。2026年3月期の外部顧客への売上高は186,412百万円（前期比10.1％増）でした。水処理エンジニアリング事業は、日本・台湾・米国で関連のプラント案件が順調に進み、設備保有型サービスや各種メンテナンスなどのソリューション案件も好調だったため、売上高が増えました。建設子会社の売上高も増えました。
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石油化学事業
エチレン・プロピレン等のオレフィン製品、低密度ポリエチレン、高密度ポリエチレン、樹脂加工製品、機能性ポリマーなどを製造・販売する事業です。
- 製品・サービス
- オレフィン製品（エチレン・プロピレン等） ・ キュメン ・ 低密度ポリエチレン ・ 高密度ポリエチレン ほか4件
詳しく読む
エチレン・プロピレン等のオレフィン製品、低密度ポリエチレン、高密度ポリエチレン、樹脂加工製品、機能性ポリマーなどを製造・販売する事業です。中京地区唯一となるナフサクラッカーを運営しています。2026年3月期の外部顧客への売上高は169,740百万円（前期比17.1％減）でした。エチレンとプロピレンは、コンビナート内の需要が減って出荷が減り、ナフサ価格の下落で販売価格も下がりました。キュメンも需要の減少で出荷が減り、海外市況の下落で販売価格が下がりました。ポリエチレン樹脂は、分野向けの高密度ポリエチレン（HDPE）樹脂とラミネート用の低密度ポリエチレン（LDPE）樹脂の出荷が堅調でしたが、太陽電池封止膜用のEVA樹脂の需要減が大きく、全体では出荷が減りました。クロロプレンゴムは、需要の回復の遅れで出荷が減りましたが、価格是正で販売価格は上がりました。
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その他事業
報告セグメントに含まれない事業セグメントで、運送・倉庫、検査・分析、情報処理事業などを含みます。
- 製品・サービス
- 運送・荷役 ・ 倉庫 ・ 検査・分析 ・ 情報処理 ほか3件
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報告セグメントに含まれない事業セグメントで、運送・倉庫、検査・分析、情報処理事業などを含みます。東ソー物流㈱が当社グループの製品・原材料の運送・荷役と保険代理の業務を行い、東ソー・ニッケミ㈱が石油化学製品・工業薬品などの販売を、東邦アセチレン㈱が酸素・窒素・炭酸ガスなどの製造・販売を行っています。2026年3月期の外部顧客への売上高は44,938百万円（前期比1.0％減）でした。報告セグメントではないため、売上高の大きさと関わりなく、並びの最後に置いています。
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モノとお金の流れ
自社の事業
東ソー
顧客
調達先は、有価証券報告書から一般的な呼び名で確かめられたものがまだないため描いていません。
クロル・アルカリ
事業- 外部顧客への売上高（2026年3月期）
- 3,460億円
- 事業の合計に占める割合（計算値）
- 33.9%
- 主な製品・サービス
- 苛性ソーダ、塩化ビニルモノマー、塩化ビニル樹脂、無機・有機化学品
苛性ソーダ、塩化ビニルモノマー、塩化ビニル樹脂、無機・有機化学品、セメント、ウレタン原料などを製造・販売する事業で、報告セグメントの中で外部顧客への売上高がいちばん大きい区分です。2026年3月期の外部顧客への売上高は345,967百万円（前期比7.4％減）でした。苛性ソーダと塩化ビニルモノマーは、南陽事業所の定期修繕の規模の違いで生産量が減り、出荷が減りました。塩化ビニル樹脂は海外への出荷が増え、塩ビ製品の海外向け販売価格は海外市況の下落で下がりました。セメントは需要が低調で出荷が減りましたが、国内の販売価格は上がりました。ウレタン原料のMDIは出荷が前期並みで、海外市況の下落と為替の影響で販売価格が下がりました。
つながり
- クロル・アルカリ → 自動車、半導体、メディカル、食品などの分野で使われるポリマー製品の需要先（製品・サービス）
- クロル・アルカリ → 半導体の製造に関わる企業（高純度薬液容器向けのポリエチレン、製造装置向けの石英ガラス、配線用の薄膜材料、製造工場の水処理装置）（製品・サービス）
- クロル・アルカリ → バイオ医薬品の製造に関わる企業（分離精製剤）（製品・サービス）
- クロル・アルカリ → 自動車関連（ハイシリカゼオライト、ウレタン関連製品）、歯科・装飾用途（ジルコニア）（製品・サービス）
- クロル・アルカリ → 紙・パルプ、化学などの素材メーカー（苛性ソーダなどの販売先）（製品・サービス）
- 自動車、半導体、メディカル、食品などの分野で使われるポリマー製品の需要先 → クロル・アルカリ（代金（売上））
- 半導体の製造に関わる企業（高純度薬液容器向けのポリエチレン、製造装置向けの石英ガラス、配線用の薄膜材料、製造工場の水処理装置） → クロル・アルカリ（代金（売上））
- バイオ医薬品の製造に関わる企業（分離精製剤） → クロル・アルカリ（代金（売上））
- 自動車関連（ハイシリカゼオライト、ウレタン関連製品）、歯科・装飾用途（ジルコニア） → クロル・アルカリ（代金（売上））
- 紙・パルプ、化学などの素材メーカー（苛性ソーダなどの販売先） → クロル・アルカリ（代金（売上））
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東ソー株式会社 · 2026年6月24日
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つくって、届けて、売上になるまで
01 会社
東ソー
東ソーと95社、16社でグループを構成し、石油化学、クロル・アルカリ、機能商品、エンジニアリングを主な事業内容として、各事業に関連する物流などの事業も行っています（2026年3月期）。
02 製品・サービス
基礎化学品から機能商品、水処理装置まで
食塩電解・ナフサ熱分解を起点としたプロダクトチェーンで、苛性ソーダ、塩化ビニルモノマー・樹脂、セメント、ウレタン原料のMDI、エチレン・プロピレン、ポリエチレンなどの基礎化学品をつくっています。
03 顧客
産業向けの幅広い顧客
売上高の10％以上を占める顧客はなく、個別の販売先名は印字されていません。
04 売上
売上高
2026年3月期の売上高は1,019,917百万円で、前期より4.1％減りました。
05 利益
親会社株主に帰属する当期純利益
2026年3月期のは41,615百万円で、前期の58,002百万円より164億円（28.3％）減りました。
各段階を詳しく読む
- 会社
東ソー
東ソーと95社、16社でグループを構成し、石油化学、クロル・アルカリ、機能商品、エンジニアリングを主な事業内容として、各事業に関連する物流などの事業も行っています（2026年3月期）。連結決算の対象は104社（連結子会社89社、適用会社15社）です。
- 製品・サービス
基礎化学品から機能商品、水処理装置まで
食塩電解・ナフサ熱分解を起点としたプロダクトチェーンで、苛性ソーダ、塩化ビニルモノマー・樹脂、セメント、ウレタン原料のMDI、エチレン・プロピレン、ポリエチレンなどの基礎化学品をつくっています。これに加えて、石英ガラスやスパッタリングターゲットなどの電子材料、バイオ医薬品の精製工程等に使う分離精製剤、計測・診断商品、水処理装置を提供します。
- 顧客
産業向けの幅広い顧客
売上高の10％以上を占める顧客はなく、個別の販売先名は印字されていません。需要の例として、ポリマー製品は自動車、、メディカル、食品向けなど幅広い用途があり、ポリエチレンは半導体生産に欠かせない高純度薬液容器向け、ハイシリカゼオライトは石油化学用途と自動車用途、ジルコニアは装飾用途と歯科用途に使われています。水処理装置は半導体製造工場での需要が堅調です。
- 売上
売上高
2026年3月期の売上高は1,019,917百万円で、前期より4.1％減りました。外部顧客への売上高は、クロル・アルカリ事業が345,967百万円、機能商品事業が272,858百万円、エンジニアリング事業が186,412百万円、石油化学事業が169,740百万円、その他事業が44,938百万円で、4つのとその他事業を合わせると連結の売上高になります。減収は、ナフサ価格や主要製品の海外市況の下落で販売価格が下がったことなどによるものです。
- 利益
親会社株主に帰属する当期純利益
2026年3月期のは41,615百万円で、前期の58,002百万円より164億円（28.3％）減りました。米国でスパッタリングターゲットの製造・販売を行う連結子会社トーソー・SMD, Inc. の固定資産について減損損失を計上したことが、減益の理由として書かれています。
食塩電解とナフサ熱分解を起点に、苛性ソーダや塩化ビニル、ポリエチレンなどの基礎化学品から、やバイオ医薬品向けの機能商品、水処理装置までを製造・販売しています。
売上の源泉
- クロル・アルカリ製品（苛性ソーダ、塩化ビニル、セメント、MDIなど）の販売
- 機能商品（無機・有機ファイン製品、計測・診断商品、電子材料、機能材料）の販売
- 水処理装置の製造・販売と、建設・修繕（エンジニアリング事業）
- 石油化学製品（オレフィン製品、ポリエチレン樹脂、機能性ポリマーなど）の販売
- 運送・倉庫、検査・分析、情報処理などのその他事業
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有価証券報告書－第127期(2025/04/01－2026/03/31)
東ソー株式会社 · 2026年6月24日
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これからどうする？何が強み？
成長戦略
会社の説明（2026年6月24日 時点）
「成長」と「脱炭素」の両立を中長期の経営課題としています。事業を、食塩電解・ナフサ熱分解を起点としたプロダクトチェーンで構成する「チェーン事業」と、設備上は他の事業と直接のつながりがなく先端的な技術や製品を扱う「先端事業」の2つに分けています。チェーン事業では塩素の高付加価値化による収益の安定・拡大を、先端事業では大型の新規事業の創出による収益基盤の拡大を目指し、2025～2027年度の中期経営計画では、脱炭素に全方位で取り組みつつ、2030年度にCO2排出量を30％削減（2018年度比）する目標を掲げています。
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東ソー株式会社 · 2026年6月24日
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競争優位性
会社の説明（2026年6月24日 時点）
チェーン事業の強みとして、高度に統合された高効率なプロダクトチェーンと、塩素を原料とした参入障壁の高いユニークな誘導品を多数持つことを挙げています。先端事業の強みとしては、成長市場である医薬・半導体業界での強固なポジションを挙げ、チェーン事業のインフラや原料などを使って収益性を高められるとしています。
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東ソー株式会社 · 2026年6月24日
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業界内の位置づけ
会社の説明（2026年6月24日 時点）
石油化学事業で、中京地区唯一となるナフサクラッカーを運営していると述べています。
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東ソー株式会社 · 2026年6月24日
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産業の中の位置と、つながり
仕入先（上流）
顧客（下流）
グループ・出資先
技術・取引・同業のつながり
売上と利益の推移
比較の目安
- 純利益率（計算値）
- 4.1%
- 親会社株主に帰属する当期純利益 ÷ 売上高（2026年3月期）
- 平均年間給与（提出会社）
- 829万円
- 2026年3月期・提出会社の従業員4,002人
- 平均勤続年数（提出会社）
- 13.8年
- 2026年3月期
- 主な事業
- クロル・アルカリ・機能商品・エンジニアリング
「計算値」は有価証券報告書に印字された数値から当サイトが計算したものです。給与と勤続年数は提出会社（グループ全体ではない）の値です。
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東ソー株式会社 · 2026年6月24日
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最終確認 2026年10月31日
- 20229,186
- 202310,644
- 202410,056
- 202510,634
- 202610,199
- 20221,079
- 2023503
- 2024573
- 2025580
- 2026416
2022年3月期〜2026年3月期・連結。2つのグラフは目盛りが別です（数値はそれぞれの棒に表示）。
すべての年度が日本基準による数値です。
グラフの数値は単位未満を四捨五入しています。正確な数値は下の表をご覧ください。
数値を表で見る
| 年度 | 売上 | 利益 | 純利益 | 総資産 | 純資産 | 従業員数 | 会計基準 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 2022年3月期 | 918,580 | 160,467 | 107,938 | 1,087,667 | 759,724 | 13,858 | 日本基準 |
| 2023年3月期 | 1,064,376 | 89,983 | 50,335 | 1,194,251 | 794,198 | 14,266 | 日本基準 |
| 2024年3月期 | 1,005,640 | 95,920 | 57,324 | 1,289,949 | 858,766 | 14,394 | 日本基準 |
| 2025年3月期 | 1,063,382 | 103,005 | 58,002 | 1,327,298 | 902,418 | 14,813 | 日本基準 |
| 2026年3月期 | 1,019,917 | 106,752 | 41,615 | 1,408,950 | 919,141 | 14,850 | 日本基準 |
- 「利益」は
- 有価証券報告書が売上と純利益の間に掲げている行です（経常利益）。
- 「総資産」は
- 総資産額。
- 「純資産」は
- 純資産額。
- 従業員数は
- 各年度末時点の連結従業員数です。
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有価証券報告書－第127期(2025/04/01－2026/03/31)
東ソー株式会社 · 2026年6月24日
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最終確認 2026年10月31日
いまの形になるまで
1935
東洋曹達工業株式会社を設立
1942
南陽事業所に臭素の製造設備を新設
1943
南陽事業所に苛性ソーダの製造設備を新設
1949
東京証券取引所に株式を上場
1951
東洋港運株式会社を設立
1953
南陽事業所にセメントの製造設備を新設
1955
株式会社日本オルガノ商会に資本参加
1959
日本シリカ工業株式会社を設立
1965
ストウファー・ケミカル社との共同出資で東洋ストウファー・ケミカルを設立
1966
南陽事業所に塩化ビニルモノマーの製造設備を新設
1966
南陽事業所に低密度ポリエチレンの製造設備を新設
1967
南陽事業所にエチレンアミンの製造設備を新設
1971
液体クロマトグラフィー用のカラムを開発し、科学計測事業分野に進出
1971
南陽事業所にクロロプレンゴムの製造設備を新設
1973
三菱商事との共同出資でギリシャにテッコウシャ・ヘラスを設立
1975
株式会社鐵興社と合併し、7工場体制になる
1983
酒田・石巻の両工場を分離し、東北東ソー化学を設立
1986
日本石英硝子株式会社に資本参加
1987
東ソー株式会社へ商号変更
1988
北米のVARIAN社からターゲット部門を買収し、トーソー・SMDを設立
1990
新大協和石油化学・四日市ポリマーと合併し、オレフィン及び誘導品の一貫体制を確立
1994
スパッタリングターゲットの製造部門を分離し、東ソー・スペシャリティマテリアルを設立
1999
ビニル・チェーン関連の大型投資で、苛性ソーダ・塩化ビニルモノマーとも年産100万t体制を確立
2004
中国に東曹（広州）化工有限公司を設立
2008
ビニル・イソシアネート・チェーン関連の大型投資を行い、MDI年産40万t体制を確立
2014
日本ポリウレタン工業株式会社と合併し、ビニル・イソシアネート・チェーンの一貫体制を確立
2015
マレーシアにトーソー・アドバンスド・マテリアルズを設立
2018
中国に東曹（中国）投資有限公司を設立
2024
ベトナムにトーソー・ベトナム・ポリウレタンを設立
1935
東洋曹達工業株式会社を設立
1935年2月、東洋曹達工業株式会社を設立しました。
1942
南陽事業所に臭素の製造設備を新設
1942年2月、南陽事業所に臭素の製造設備を新設しました。
1943
南陽事業所に苛性ソーダの製造設備を新設
1943年2月、南陽事業所に苛性ソーダの製造設備を新設しました。
1949
東京証券取引所に株式を上場
1949年5月、当社の株式が東京証券取引所に上場しました。
1951
東洋港運株式会社を設立
1951年7月、東洋港運株式会社を設立しました。
1953
南陽事業所にセメントの製造設備を新設
1953年10月、南陽事業所にセメントの製造設備を新設しました。
1955
株式会社日本オルガノ商会に資本参加
1955年6月、株式会社日本オルガノ商会に資本参加しました。
1959
日本シリカ工業株式会社を設立
1959年10月、日本シリカ工業株式会社を設立しました。
1965
ストウファー・ケミカル社との共同出資で東洋ストウファー・ケミカルを設立
1965年7月、ストウファー・ケミカル社と共同出資にて、有限会社東洋ストウファー・ケミカルを設立しました。
1966
南陽事業所に塩化ビニルモノマーの製造設備を新設
1966年5月、南陽事業所に塩化ビニルモノマーの製造設備を新設しました。
1966
南陽事業所に低密度ポリエチレンの製造設備を新設
1966年9月、南陽事業所に低密度ポリエチレンの製造設備を新設しました。
1967
南陽事業所にエチレンアミンの製造設備を新設
1967年10月、南陽事業所にエチレンアミンの製造設備を新設しました。
1971
液体クロマトグラフィー用のカラムを開発し、科学計測事業分野に進出
1971年4月、液体クロマトグラフィー用のカラムを開発し、科学計測事業分野に進出しました。
1971
南陽事業所にクロロプレンゴムの製造設備を新設
1971年6月、南陽事業所にクロロプレンゴムの製造設備を新設しました。
1973
三菱商事との共同出資でギリシャにテッコウシャ・ヘラスを設立
1973年11月、三菱商事株式会社と共同出資にて、ギリシャにテッコウシャ・ヘラスA.B.Eを設立しました。
1975
株式会社鐵興社と合併し、7工場体制になる
1975年4月、株式会社鐵興社と合併し、南陽、四日市、酒田、山形、富山、日向及び石巻の7工場体制となりました。
1983
酒田・石巻の両工場を分離し、東北東ソー化学を設立
1983年3月、酒田、石巻の両工場を分離し、東北東ソー化学株式会社を設立しました。
1986
日本石英硝子株式会社に資本参加
1986年4月、日本石英硝子株式会社に資本参加しました。
1987
東ソー株式会社へ商号変更
1987年10月、東洋曹達工業株式会社から東ソー株式会社へ商号を変更しました。
1988
北米のVARIAN社からターゲット部門を買収し、トーソー・SMDを設立
1988年6月、北米のVARIAN社からターゲット部門を買収し、トーソー・SMD,Inc.を設立しました。
1990
新大協和石油化学・四日市ポリマーと合併し、オレフィン及び誘導品の一貫体制を確立
1990年10月、新大協和石油化学株式会社及び有限会社四日市ポリマーと合併し、オレフィン及び誘導品の一貫体制を確立しました。
1994
スパッタリングターゲットの製造部門を分離し、東ソー・スペシャリティマテリアルを設立
1994年12月、スパッタリングターゲットの製造部門を分離し、東ソー・スペシャリティマテリアル株式会社を設立しました。
1999
ビニル・チェーン関連の大型投資で、苛性ソーダ・塩化ビニルモノマーとも年産100万t体制を確立
1999年6月、ビニル・チェーン関連の大型投資を行い、苛性ソーダ・塩化ビニルモノマーともに年産100万t体制を確立しました（南陽、四日市事業所）。
2004
中国に東曹（広州）化工有限公司を設立
2004年12月、三菱商事株式会社、丸紅株式会社、三井物産株式会社と共同出資にて、中国に東曹（広州）化工有限公司を設立しました。
2008
ビニル・イソシアネート・チェーン関連の大型投資を行い、MDI年産40万t体制を確立
2008年4月、ビニル・イソシアネート・チェーン関連の大型投資を行い、自家発電能力100万kw、MDI年産40万t体制を確立しました。
2014
日本ポリウレタン工業株式会社と合併し、ビニル・イソシアネート・チェーンの一貫体制を確立
2014年10月、日本ポリウレタン工業株式会社と合併し、ビニル・イソシアネート・チェーンの一貫体制を確立しました。
2015
マレーシアにトーソー・アドバンスド・マテリアルズを設立
2015年2月、マレーシアにトーソー・アドバンスド・マテリアルズSdn.Bhd.を設立しました。
2018
中国に東曹（中国）投資有限公司を設立
2018年3月、中国に東曹（中国）投資有限公司を設立しました。
2024
ベトナムにトーソー・ベトナム・ポリウレタンを設立
2024年4月、ベトナムにトーソー・ベトナム・ポリウレタンCo.,Ltdを設立しました。
全29件を「出来事」と「意味」で読む
- 1935東洋曹達工業株式会社を設立
- 1935年2月、東洋曹達工業株式会社を設立しました。設立の地は現在の山口県周南市です。
- 意味現在の東ソーの出発点です。本店は今も山口県周南市（開成町）にあります。社名は1987年10月に「東ソー株式会社」へ変わっています。
- 1942南陽事業所に臭素の製造設備を新設
- 1942年2月、南陽事業所に臭素の製造設備を新設しました。
- 意味臭素は、機能商品事業の有機化成品の分野で、需要の増加が見込まれると書かれている製品です。その後の能力増強は、投資の時期を見極めながら検討するとされています。
- 1943南陽事業所に苛性ソーダの製造設備を新設
- 1943年2月、南陽事業所に苛性ソーダの製造設備を新設しました。
- 意味苛性ソーダは、現在のクロル・アルカリ事業の主な製品です。2026年3月期のクロル・アルカリ事業の外部顧客への売上高は345,967百万円で、4つの報告セグメントのなかでいちばん大きい区分です。
- 1949東京証券取引所に株式を上場
- 1949年5月、当社の株式が東京証券取引所に上場しました。
- 意味現在の上場先は、東京証券取引所プライム市場です。
- 1951東洋港運株式会社を設立
- 1951年7月、東洋港運株式会社を設立しました。現在は連結子会社の東ソー物流株式会社です。
- 意味東ソー物流㈱は、その他事業で、当社グループの製品・原材料の運送・荷役と保険代理の業務を行う会社です。当社は同社に製品・原材料などの運送・荷役を委託しています。
- 1953南陽事業所にセメントの製造設備を新設
- 1953年10月、南陽事業所にセメントの製造設備を新設しました。
- 意味セメントは、現在のクロル・アルカリ事業の製品の一つです。2026年3月期は、需要が低調で出荷が減りましたが、国内の販売価格は上がりました。
- 1955株式会社日本オルガノ商会に資本参加
- 1955年6月、株式会社日本オルガノ商会に資本参加しました。現在は連結子会社のオルガノ株式会社です。
- 意味オルガノ㈱は、エンジニアリング事業で水処理装置、純水装置、イオン交換樹脂などの製造・販売を行い、この事業の中核とされている会社です。2026年3月期のエンジニアリング事業の外部顧客への売上高は186,412百万円（前期比10.1％増）でした。
- 1959日本シリカ工業株式会社を設立
- 1959年10月、日本シリカ工業株式会社を設立しました。現在は連結子会社の東ソー・シリカ株式会社です。
- 意味東ソー・シリカ㈱は、機能商品事業でホワイト・カーボン及び珪酸化合物の製造・販売を行っています。当社は同社に原材料の一部を供給し、同社から原材料の一部を購入しています。
- 1965ストウファー・ケミカル社との共同出資で東洋ストウファー・ケミカルを設立
- 1965年7月、ストウファー・ケミカル社と共同出資にて、有限会社東洋ストウファー・ケミカルを設立しました。現在は連結子会社の東ソー・ファインケム株式会社です。
- 意味東ソー・ファインケム㈱は、機能商品事業で触媒、有機電子材料、各種有機フッ素・臭素化合物などの製造・販売を行う会社です。当社は同社に原材料の一部を供給して生産を委託し、同社から原材料の一部を購入しています。
- 1966南陽事業所に塩化ビニルモノマーの製造設備を新設
- 1966年5月、南陽事業所に塩化ビニルモノマーの製造設備を新設しました。
- 意味塩化ビニルモノマーは、現在のクロル・アルカリ事業の主な製品の一つです。1999年6月には、苛性ソーダとともに年産100万t体制を確立しています。
- 1966南陽事業所に低密度ポリエチレンの製造設備を新設
- 1966年9月、南陽事業所に低密度ポリエチレンの製造設備を新設しました。
- 意味低密度ポリエチレンは、現在の石油化学事業の主な製品の一つです。2026年3月期は、ラミネート用の低密度ポリエチレン（LDPE）樹脂の出荷が堅調でした。
- 1967南陽事業所にエチレンアミンの製造設備を新設
- 1967年10月、南陽事業所にエチレンアミンの製造設備を新設しました。
- 意味エチレンアミンは、機能商品事業の有機化成品の分野の製品です。需給がタイトに推移すると見込まれるハイアミンを中心に事業を進めており、能力増強を検討していると書かれています。
- 1971液体クロマトグラフィー用のカラムを開発し、科学計測事業分野に進出
- 1971年4月、液体クロマトグラフィー用のカラムを開発し、科学計測事業分野に進出しました。
- 意味計測・診断商品は、現在の機能商品事業の製品の一つです。2026年3月期は、米国で液体クロマトグラフィー用充填剤の出荷が増えました。
- 1971南陽事業所にクロロプレンゴムの製造設備を新設
- 1971年6月、南陽事業所にクロロプレンゴムの製造設備を新設しました。
- 意味クロロプレンゴムは、石油化学事業の機能性ポリマー製品として書かれています。中長期的な市場の成長が想定されるとして、生産能力の増強が決まっており、2030年春の商業運転開始が予定されています。
- 1973三菱商事との共同出資でギリシャにテッコウシャ・ヘラスを設立
- 1973年11月、三菱商事株式会社と共同出資にて、ギリシャにテッコウシャ・ヘラスA.B.Eを設立しました。現在は連結子会社のトーソー・ヘラス・シングル・メンバーS.A.です。
- 意味トーソー・ヘラス・シングル・メンバー S.A.は、機能商品事業で電解二酸化マンガンの製造・販売を行っています。2026年3月期は、電解二酸化マンガンの出荷が欧州で増えました。
- 1975株式会社鐵興社と合併し、7工場体制になる
- 1975年4月、株式会社鐵興社と合併し、南陽、四日市、酒田、山形、富山、日向及び石巻の7工場体制となりました。
- 意味合併後の7工場のうち、酒田と石巻の両工場は、1983年3月に分離されて東北東ソー化学株式会社になり、日向工場は1995年7月に分離されて東ソー日向株式会社になっています。
- 1983酒田・石巻の両工場を分離し、東北東ソー化学を設立
- 1983年3月、酒田、石巻の両工場を分離し、東北東ソー化学株式会社を設立しました。
- 意味東北東ソー化学㈱は、現在は連結子会社で、クロル・アルカリ事業でソーダ工業製品などの製造・販売を行っています。当社は同社から、一部の製品を除いて販売を委託されています。
- 1986日本石英硝子株式会社に資本参加
- 1986年4月、日本石英硝子株式会社に資本参加しました。現在は連結子会社の東ソー・クォーツ株式会社です。
- 意味東ソー・クォーツ㈱は、機能商品事業で石英ガラス加工製品の製造・販売を行っています。石英ガラスは、に使われる材料として書かれています。
- 1987東ソー株式会社へ商号変更
- 1987年10月、東洋曹達工業株式会社から東ソー株式会社へ商号を変更しました。
- 意味現在の社名が定まった年です。表紙の英訳名は「TOSOH CORPORATION」です。
- 1988北米のVARIAN社からターゲット部門を買収し、トーソー・SMDを設立
- 1988年6月、北米のVARIAN社からターゲット部門を買収し、トーソー・SMD,Inc.を設立しました。現在は連結子会社です。
- 意味トーソー・SMD,Inc.は、機能商品事業で、米国においてスパッタリングターゲットの製造・販売を行っています。当社は同社から製品を購入しています。同社の固定資産については、2026年3月期に減損損失が計上され、が前期より減った理由の一つとして書かれています。
- 1990新大協和石油化学・四日市ポリマーと合併し、オレフィン及び誘導品の一貫体制を確立
- 1990年10月、新大協和石油化学株式会社及び有限会社四日市ポリマーと合併し、オレフィン及び誘導品の一貫体制を確立しました。
- 意味現在の石油化学事業の基盤となる体制です。石油化学事業では、中京地区唯一となるナフサクラッカーを将来にわたって勝ち残らせるための、事業基盤強化の取り組みが行われています。
- 1994スパッタリングターゲットの製造部門を分離し、東ソー・スペシャリティマテリアルを設立
- 1994年12月、スパッタリングターゲットの製造部門を分離し、東ソー・スペシャリティマテリアル株式会社を設立しました。
- 意味東ソー・スペシャリティマテリアル㈱は、現在は連結子会社で、機能商品事業でスパッタリングターゲットの製造を行っています。当社は同社から販売を委託されています。
- 1999ビニル・チェーン関連の大型投資で、苛性ソーダ・塩化ビニルモノマーとも年産100万t体制を確立
- 1999年6月、ビニル・チェーン関連の大型投資を行い、苛性ソーダ・塩化ビニルモノマーともに年産100万t体制を確立しました（南陽、四日市事業所）。
- 意味苛性ソーダ、塩化ビニルモノマー、塩化ビニル樹脂は、現在のクロル・アルカリ事業の主な製品です。
- 2004中国に東曹（広州）化工有限公司を設立
- 2004年12月、三菱商事株式会社、丸紅株式会社、三井物産株式会社と共同出資にて、中国に東曹（広州）化工有限公司を設立しました。現在は連結子会社です。
- 意味東曹（広州）化工有限公司は、クロル・アルカリ事業で塩化ビニル樹脂の製造・販売を行っています。当社は同社に原材料の一部を供給しています。
- 2008ビニル・イソシアネート・チェーン関連の大型投資を行い、MDI年産40万t体制を確立
- 2008年4月、ビニル・イソシアネート・チェーン関連の大型投資を行い、自家発電能力100万kw、MDI年産40万t体制を確立しました。
- 意味MDI（ジフェニルメタンジイソシアネート）は、現在のクロル・アルカリ事業のウレタン原料です。2026年3月期は、MDIの出荷が前期並みで、海外市況の下落と為替の影響で販売価格が下がりました。
- 2014日本ポリウレタン工業株式会社と合併し、ビニル・イソシアネート・チェーンの一貫体制を確立
- 2014年10月、日本ポリウレタン工業株式会社と合併し、ビニル・イソシアネート・チェーンの一貫体制を確立しました。
- 意味ウレタン原料は、現在のクロル・アルカリ事業の製品です。東南アジアで需要が広がっているMDIについては、ベトナムでの粗MDIスプリッターの建設が進められています。
- 2015マレーシアにトーソー・アドバンスド・マテリアルズを設立
- 2015年2月、マレーシアにトーソー・アドバンスド・マテリアルズSdn.Bhd.を設立しました。現在は連結子会社です。
- 意味トーソー・アドバンスド・マテリアルズSdn.Bhd.は、機能商品事業でハイシリカゼオライトの製造を行っており、当社は同社に生産を委託しています。2026年3月期は、ハイシリカゼオライトの出荷が北米向けの石油化学用途と中国・インド向けの自動車用途で増えました。
- 2018中国に東曹（中国）投資有限公司を設立
- 2018年3月、中国に東曹（中国）投資有限公司を設立しました。現在は連結子会社です。
- 意味東曹（中国）投資有限公司は、クロル・アルカリ事業で、東曹（広州）化工有限公司ほかの中国の関係会社への投資を行っています。
- 2024ベトナムにトーソー・ベトナム・ポリウレタンを設立
- 2024年4月、ベトナムにトーソー・ベトナム・ポリウレタンCo.,Ltdを設立しました。現在は連結子会社です。
- 意味東南アジアで需要が広がっているMDIに対応するため、同社で粗MDIスプリッターの建設が進められています。沿革の最後に載っている出来事です。
出典を見る（1件）
有価証券報告書－第127期(2025/04/01－2026/03/31)
東ソー株式会社 · 2026年6月24日
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最終確認 2026年10月31日
業界のどこにいる？
化学主な業界
業界の中での位置
- 基礎化学品・石油化学（東ソーはここ）
- 半導体・電子材料（東ソーはここ）
- 樹脂・繊維・フィルムなどの機能素材
- 紙・パッケージ
- 金属素材・産業ガス
- 日用品・化粧品
樹脂・フィルム・繊維、向けの材料、紙、金属、産業ガスなど、ほかの産業が製品をつくるための素材や部材をつくって売る業界です。売り先は自動車、電子機器、建築、包装、医療などと幅広くあります。洗剤や化粧品のように、一般の消費者に向けた製品を手がける会社もあります。
化学業界を見る半導体
は、電気を通したり通さなかったりする性質をもつ物質や、それを使ってつくった電子部品のことで、情報の記憶や計算を担い、スマートフォンから自動車まで、あらゆる電子機器に組み込まれています。半導体ができるまでには、回路の設計、の上に回路をつくる、チップに切り分けて包むがあり、多くのや材料が欠かせません。世界の市場をめぐる競争のなかで分業が進み、今では設計だけを行う会社、製造だけを請け負う会社、装置や材料をつくる会社など、得意分野の違う企業が国境を越えてつながっています。
半導体業界を見る
出典
- [1]
有価証券報告書－第127期(2025/04/01－2026/03/31)
東ソー株式会社 · 2026年6月24日 · 最終確認 2026年10月31日
使われている項目：事業・ビジネスモデル・財務・歴史・つながり
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