証券コード 9401 ・ 東証プライム ・ メディア ・ 本社 東京都港区
TBSホールディングス
株式会社TBSホールディングス
TBSテレビなどを傘下に持ち、放送を中心に、雑貨小売・教育、不動産賃貸も手がけるです。
- 売上高
- 4,249億円
- 親会社株主に帰属する当期純利益
- 522億円
- 従業員数（連結）
- 8,518人
2026年3月期・連結
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有価証券報告書－第99期(2025/04/01－2026/03/31)
株式会社ＴＢＳホールディングス · 2026年6月24日
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最終確認 2026年11月3日
何でできている会社か
- メディア・コンテンツ事業
- 放送関連事業
- 各種催物・ソフト・配信事業
- ライフスタイル事業
- 雑貨小売
- 化粧品
- 個別指導塾
- 幼児教育
- 不動産・その他事業
- 不動産賃貸
- スタジオ管理
- 冷暖房管理
- 駐車場管理
- ほか2件
- メディア・コンテンツ事業
- 放送関連事業
- 各種催物・ソフト・配信事業
- ライフスタイル事業
- 雑貨小売
- 化粧品
- 個別指導塾
- 幼児教育
- 不動産・その他事業
- 不動産賃貸
- スタジオ管理
- 冷暖房管理
- 駐車場管理
- ほか2件
メディア・コンテンツ事業
テレビ・ラジオの放送と、番組制作、映像・音楽ソフトの制作・販売、配信、各種催物などを手がける、グループの中心の事業です。
- 製品・サービス
- テレビ放送 ・ ラジオ放送 ・ BS・CS放送 ・ 配信 ほか3件
詳しく読む
テレビ・ラジオの放送と、番組制作、映像・音楽ソフトの制作・販売、配信、各種催物などを手がける、グループの中心の事業です。
放送関連事業
放送、番組制作、映像技術、美術制作、VFX、音声技術、照明技術、カメラ取材、調査・研究などを行います。主な会社にTBSテレビ、TBSラジオ、BS-TBSがあります。
各種催物・ソフト・配信事業
各種催物、ビデオソフトなどの企画・制作、CS事業、映像・音声ソフトの制作・販売・配信、番組販売、アニメ・マンガの企画・制作、音楽ソフトの企画・制作などを行います。
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ライフスタイル事業
雑貨小売、化粧品の製造・販売、個別指導塾や幼児教育などの知育・教育事業を行います。
- 製品・サービス
- 雑貨小売 ・ 化粧品 ・ 個別指導塾 ・ 幼児教育
詳しく読む
雑貨小売、化粧品の製造・販売、個別指導塾や幼児教育などの知育・教育事業を行います。スタイリングライフ・ホールディングスとやる気スイッチグループが中心です。
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不動産・その他事業
土地・建物の賃貸のほか、スタジオ管理、冷暖房管理、駐車場管理、機材、保険代理などのサービスを行います。
- 製品・サービス
- 不動産賃貸 ・ スタジオ管理 ・ 冷暖房管理 ・ 駐車場管理 ほか2件
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モノとお金の流れ
自社の事業
TBSホールディングス
顧客
調達先は、有価証券報告書から一般的な呼び名で確かめられたものがまだないため描いていません。
メディア・コンテンツ事業
事業- 外部顧客への売上高（2026年3月期）
- 3,122億円
- 事業の合計に占める割合（計算値）
- 73.5%
- 主な製品・サービス
- テレビ放送、ラジオ放送、BS・CS放送、配信
テレビ・ラジオの放送と、番組制作、映像・音楽ソフトの制作・販売、配信、各種催物などを手がける、グループの中心の事業です。
つながり
- メディア・コンテンツ事業 → 広告会社（製品・サービス）
- メディア・コンテンツ事業 → 広告主（製品・サービス）
- メディア・コンテンツ事業 → 視聴者・消費者（製品・サービス）
- メディア・コンテンツ事業 → 生徒・保護者（製品・サービス）
- メディア・コンテンツ事業 → 不動産の賃借人（製品・サービス）
- 広告会社 → メディア・コンテンツ事業（代金（売上））
- 広告主 → メディア・コンテンツ事業（代金（売上））
- 視聴者・消費者 → メディア・コンテンツ事業（代金（売上））
- 生徒・保護者 → メディア・コンテンツ事業（代金（売上））
- 不動産の賃借人 → メディア・コンテンツ事業（代金（売上））
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つくって、届けて、売上になるまで
01 会社
TBSホールディングス
として、TBSテレビ、TBSラジオ、BS-TBSなどの放送会社と、ライフスタイル・不動産の各社を束ねます。
02 製品・サービス
番組・コンテンツと各種サービス
テレビ・ラジオの番組や配信コンテンツを作って届けるほか、雑貨や化粧品の販売、個別指導塾などの教育、不動産の賃貸を行います。
03 顧客
広告会社と一般の消費者
放送の広告枠は主に広告会社が買います。
04 売上
広告収入が中心の収益
2026年3月期の売上高は4,248億５千万円で、前年比4.5％増でした。
05 利益
親会社株主に帰属する当期純利益
2026年3月期のは522億２千８百万円で、前年比18.9％増でした。
各段階を詳しく読む
- 会社
TBSホールディングス
として、TBSテレビ、TBSラジオ、BS-TBSなどの放送会社と、ライフスタイル・不動産の各社を束ねます。2026年3月31日現在、子会社62社、47社でグループを構成しています。
- 製品・サービス
番組・コンテンツと各種サービス
テレビ・ラジオの番組や配信コンテンツを作って届けるほか、雑貨や化粧品の販売、個別指導塾などの教育、不動産の賃貸を行います。
- 顧客
広告会社と一般の消費者
放送の広告枠は主に広告会社が買います。主要な顧客は電通と博報堂で、2026年3月期の売上高に占める割合はそれぞれ24.0％と13.1％です。店舗や教室では一般の消費者や生徒が顧客です。
- 売上
広告収入が中心の収益
2026年3月期の売上高は4,248億５千万円で、前年比4.5％増でした。TBSテレビの広告収入の増収や、配信広告収入の伸びが主な理由です。
- 利益
親会社株主に帰属する当期純利益
2026年3月期のは522億２千８百万円で、前年比18.9％増でした。投資有価証券売却益の増加などが理由です。
放送の広告収入を軸に、コンテンツ、ライフスタイル、不動産の収入でグループを支えます。
売上の源泉
- 放送収入（タイム収入・スポット収入）
- 配信広告収入、有料配信収入
- 映画・アニメ、音楽ソフトなどの事業収入
- 雑貨・化粧品の販売、教室の授業料
- 不動産の賃貸料
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これからどうする？何が強み？
成長戦略
会社の説明（2026年6月24日 時点）
「TBSグループ VISION2030」のもと、コンテンツ制作力とコンテンツIPを価値の源泉と位置づけています。放送を土台に、配信（Digital）、海外（Global）、ライブエンタテインメントなどの体験（Experience）へ広げる拡張戦略「EDGE」を進めています。「中期経営計画2026」を2024年5月に発表し、2026年5月にその一部を更新しました。
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産業の中の位置と、つながり
仕入先（上流）
技術・取引・同業のつながり
売上と利益の推移
比較の目安
- 純利益率（計算値）
- 12.3%
- 親会社株主に帰属する当期純利益 ÷ 売上高（2026年3月期）
- 平均年間給与（提出会社）
- 1,328万円
- 2026年3月期・提出会社の従業員269人
- 平均勤続年数（提出会社）
- 14年
- 2026年3月期
- 主な事業
- メディア・コンテンツ事業・ライフスタイル事業・不動産・その他事業
「計算値」は有価証券報告書に印字された数値から当サイトが計算したものです。給与と勤続年数は提出会社（グループ全体ではない）の値です。
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最終確認 2026年11月3日
- 20223,583
- 20233,681
- 20243,943
- 20254,067
- 20264,249
- 2022320
- 2023352
- 2024381
- 2025439
- 2026522
2022年3月期〜2026年3月期・連結。2つのグラフは目盛りが別です（数値はそれぞれの棒に表示）。
すべての年度が日本基準による数値です。
グラフの数値は単位未満を四捨五入しています。正確な数値は下の表をご覧ください。
数値を表で見る
| 年度 | 売上 | 利益 | 純利益 | 総資産 | 純資産 | 従業員数 | 会計基準 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 2022年3月期 | 358,269 | 30,707 | 32,008 | 1,201,632 | 883,002 | 6,454 | 日本基準 |
| 2023年3月期 | 368,130 | 35,086 | 35,182 | 1,067,865 | 796,184 | 6,586 | 日本基準 |
| 2024年3月期 | 394,309 | 27,653 | 38,126 | 1,567,504 | 1,149,947 | 7,992 | 日本基準 |
| 2025年3月期 | 406,700 | 31,604 | 43,914 | 1,296,125 | 949,232 | 8,095 | 日本基準 |
| 2026年3月期 | 424,850 | 37,373 | 52,228 | 1,628,220 | 1,135,390 | 8,518 | 日本基準 |
- 「利益」は
- 有価証券報告書が売上と純利益の間に掲げている行です（経常利益）。
- 「総資産」は
- 総資産額。
- 「純資産」は
- 純資産額。
- 従業員数は
- 各年度末時点の連結従業員数です。
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いまの形になるまで
1951
ラジオ東京として設立、ラジオ本放送を開始
1955
テレビ本放送を開始
1960
東京証券取引所に上場、商号を東京放送に変更
2000
BSデジタル放送が始まり、分社化を進める
2003
地上デジタル放送を開始
2004
TBSテレビが発足
2008
赤坂再開発が終わり、スタイリングライフを連結化
2009
認定放送持株会社へ移行
2015
BS-TBSを完全子会社化
2018
BS-TBSが4K放送を開始
2020
商号をTBSホールディングスに変更
2022
東証プライム市場へ移行
2023
やる気スイッチグループを連結化
2025
米国にTHE SEVEN USを設立
1951
ラジオ東京として設立、ラジオ本放送を開始
1951年5月に関東地区で最初の民間放送局として、商号「株式会社ラジオ東京」で設立されました。
1955
テレビ本放送を開始
1955年4月に東京都港区赤坂でテレビの本放送を始めました。
1960
東京証券取引所に上場、商号を東京放送に変更
1960年10月に東京証券取引所に株式を上場し、同年11月に商号を「株式会社東京放送」、略称を「TBS」に変更しました。
2000
BSデジタル放送が始まり、分社化を進める
2000年3月に分社化の一環としてラジオ、エンタテインメント、スポーツの3社を設立しました。
2003
地上デジタル放送を開始
2003年12月に地上デジタル放送を始めました。
2004
TBSテレビが発足
2004年10月に、ティ・ビー・エス・エンタテインメントがスポーツ・ライブの2社をし、商号をTBSテレビに変更しました。
2008
赤坂再開発が終わり、スタイリングライフを連結化
2008年2月に「赤坂再開発工事」が終わり、赤坂サカスが営業を始めました。
2009
認定放送持株会社へ移行
2009年4月に東京放送を放送法上の認定放送とし、商号を東京放送ホールディングスに変更しました。
2015
BS-TBSを完全子会社化
2015年4月にBS-TBSを完全子会社にしました。
2018
BS-TBSが4K放送を開始
2018年12月に、BS-TBSが4K放送を始めました。
2020
商号をTBSホールディングスに変更
2020年10月に、東京放送ホールディングスが商号をTBSホールディングスに変更しました。
2022
東証プライム市場へ移行
2022年4月に、東京証券取引所の市場区分の見直しで、市場第一部からプライム市場に移りました。
2023
やる気スイッチグループを連結化
2023年6月に、やる気スイッチグループホールディングスの株式を取得し、同社、子会社3社、1社を連結グループに加えました。
2025
米国にTHE SEVEN USを設立
2025年10月に、THE SEVEN US, INC.を設立しました。
全14件を「出来事」と「意味」で読む
- 1951ラジオ東京として設立、ラジオ本放送を開始
- 1951年5月に関東地区で最初の民間放送局として、商号「株式会社ラジオ東京」で設立されました。同年12月にラジオの本放送を始めました。
- 意味現在のTBSグループの出発点です。
- 1955テレビ本放送を開始
- 1955年4月に東京都港区赤坂でテレビの本放送を始めました。1960年9月にはカラー本放送も始めています。
- 意味ラジオに加えてテレビが事業の柱になりました。
- 1960東京証券取引所に上場、商号を東京放送に変更
- 1960年10月に東京証券取引所に株式を上場し、同年11月に商号を「株式会社東京放送」、略称を「TBS」に変更しました。
- 意味「TBS」の名前がここから使われています。
- 2000BSデジタル放送が始まり、分社化を進める
- 2000年3月に分社化の一環としてラジオ、エンタテインメント、スポーツの3社を設立しました。同年12月には出資先のビーエス・アイがBSデジタル放送を始めました。
- 意味放送を分社で担う、今のグループ体制につながる動きです。
- 2003地上デジタル放送を開始
- 2003年12月に地上デジタル放送を始めました。2011年7月には地上波テレビがデジタルに完全移行しました。
- 意味放送がアナログからデジタルへ切り替わりました。
- 2004TBSテレビが発足
- 2004年10月に、ティ・ビー・エス・エンタテインメントがスポーツ・ライブの2社をし、商号をTBSテレビに変更しました。
- 意味テレビ事業を担う中核の子会社が形になりました。
- 2008赤坂再開発が終わり、スタイリングライフを連結化
- 2008年2月に「赤坂再開発工事」が終わり、赤坂サカスが営業を始めました。同年7月にはスタイリングライフ・ホールディングスの株式を取得し、同社と関係会社を連結グループに加えました。
- 意味不動産事業と、放送以外のライフスタイル事業が広がった時期です。
- 2009認定放送持株会社へ移行
- 2009年4月に東京放送を放送法上の認定放送とし、商号を東京放送ホールディングスに変更しました。同時にTBSテレビへ放送事業と映像・文化事業を吸収分割で移しました。
- 意味が各事業会社を束ねる、現在の形になりました。
- 2015BS-TBSを完全子会社化
- 2015年4月にBS-TBSを完全子会社にしました。
- 意味BS放送がグループの中でより一体になりました。
- 2018BS-TBSが4K放送を開始
- 2018年12月に、BS-TBSが4K放送を始めました。2018年4月には、出資先のプレミアム・プラットフォーム・ジャパンが定額制動画配信サービス「Paravi」を始めています。同社は2023年3月にU-NEXTと統合しました。
- 意味放送の高画質化と、動画配信への取り組みが進みました。
- 2020商号をTBSホールディングスに変更
- 2020年10月に、東京放送ホールディングスが商号をTBSホールディングスに変更しました。
- 意味現在の社名になりました。
- 2022東証プライム市場へ移行
- 2022年4月に、東京証券取引所の市場区分の見直しで、市場第一部からプライム市場に移りました。
- 意味現在の上場市場区分です。
- 2023やる気スイッチグループを連結化
- 2023年6月に、やる気スイッチグループホールディングスの株式を取得し、同社、子会社3社、1社を連結グループに加えました。
- 意味個別指導塾や幼児教育が、ライフスタイル事業に加わりました。
- 2025米国にTHE SEVEN USを設立
- 2025年10月に、THE SEVEN US, INC.を設立しました。
- 意味海外でのコンテンツ展開に向けた拠点の一つです。
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株式会社ＴＢＳホールディングス · 2026年6月24日
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業界のどこにいる？
メディア主な業界
メディア業界は、情報やコンテンツを人に届け、そこから収入を得る会社の集まりです。広告の企画や制作、チラシ・書籍などの印刷、天気やマンガなどのサイトやアプリの運営があります。広告を出したい企業や、サービスを使う人から収入を得る会社が多くあります。
メディア業界を見る
出典
- [1]
有価証券報告書－第99期(2025/04/01－2026/03/31)
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使われている項目：事業・ビジネスモデル・財務・歴史
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「ほかの企業の項目に書かれた関係」の出典は、その企業の項目の出典です（関係の一覧の各項目から開けます）。