証券コード 9110 ・ 東証プライム ・ 運輸 ・ 本社 東京都千代田区
NSユナイテッド海運
NSユナイテッド海運株式会社
鉄鉱石や石炭などを運ぶ外航海運と、国内で鉄鋼製品などを運ぶ内航海運を行う、日本製鉄と日本郵船の関係会社である海運会社です。
- 売上高
- 2,298億円
- 親会社株主に帰属する当期純利益
- 241億円
- 従業員数(連結)
- 669人
2026年3月期・連結
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有価証券報告書-第100期(2025/04/01-2026/03/31)
NSユナイテッド海運株式会社 · 2026年6月23日
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何でできている会社か
- 外航海運事業
- 外航船舶の貸渡し
- 海運附帯事業
- 内航海運事業
- 内航撒積船輸送
- 内航タンカー輸送
- その他
- 情報サービス
- 総務・経理業務の受託
- 外航海運事業
- 外航船舶の貸渡し
- 海運附帯事業
- 内航海運事業
- 内航撒積船輸送
- 内航タンカー輸送
- その他
- 情報サービス
- 総務・経理業務の受託
外航海運事業
撒積船による鉄鉱石・石炭・鉄鋼製品・非鉄鉱石などの輸送、タンカーによるLPGなどの輸送、船舶の貸渡しなどを行う事業で、最大の報告セグメントです。
- 製品・サービス
- 撒積船による鉄鉱石・石炭などの輸送 ・ タンカーによるLPGなどの輸送 ・ 船舶の貸渡し
- 顧客
- 日本製鉄株式会社などの鉄鋼メーカー ・ 資源・エネルギー関係の荷主
詳しく読む
撒積船による鉄鉱石・石炭・鉄鋼製品・非鉄鉱石などの輸送、タンカーによるLPGなどの輸送、船舶の貸渡しなどを行う事業で、最大の報告セグメントです。2026年3月期の外部顧客への売上高は197,062百万円と、連結売上高の大半を占めます。
外航船舶の貸渡し
パナマなどの船舶保有子会社が船舶を保有し、当社に貸し渡す事業です。金額は独立して開示されていません。
海運附帯事業
船舶管理業や海運仲立業などの海運附帯事業です。金額は独立して開示されていません。
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内航海運事業
国内の水域で、撒積船による鉄鋼製品・石灰石・セメントなどの輸送、タンカーによるLPG・LNGなどの輸送、船舶の貸渡しなどを行う事業で、報告セグメントです。
- 製品・サービス
- 撒積船による鉄鋼製品・石灰石・セメントなどの輸送 ・ タンカーによるLPG・LNGなどの輸送 ・ 船舶の貸渡し
- 顧客
- 鉄鋼メーカー ・ 電力・セメント関係の事業者
詳しく読む
国内の水域で、撒積船による鉄鋼製品・石灰石・セメントなどの輸送、タンカーによるLPG・LNGなどの輸送、船舶の貸渡しなどを行う事業で、報告セグメントです。2026年3月期の外部顧客への売上高は32,722百万円です。
内航撒積船輸送
NSユナイテッド内航海運株式会社などが、国内で鉄鋼製品や石灰石、セメントなどを運ぶ事業です。金額は独立して開示されていません。
内航タンカー輸送
NSユナイテッドタンカー株式会社などが、国内でLPGやLNGなどを運ぶ事業です。金額は独立して開示されていません。
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その他
報告セグメントに含まれない事業の区分で、情報サービス業などを含んでいます。
- 製品・サービス
- 情報サービス ・ 総務・経理業務の受託
- 顧客
- グループ会社
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報告セグメントに含まれない事業の区分で、情報サービス業などを含んでいます。外部顧客への売上高は印字されていません。NSユナイテッドシステム株式会社とNSユナイテッドビジネス株式会社が行っています。
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モノとお金の流れ
自社の事業
NSユナイテッド海運
顧客
調達先は、有価証券報告書から一般的な呼び名で確かめられたものがまだないため描いていません。
外航海運事業
事業- 外部顧客への売上高(2026年3月期)
- 1,971億円
- 事業の合計に占める割合(計算値)
- 85.8%
- 主な製品・サービス
- 撒積船による鉄鉱石・石炭などの輸送、タンカーによるLPGなどの輸送、船舶の貸渡し
撒積船による鉄鉱石・石炭・鉄鋼製品・非鉄鉱石などの輸送、タンカーによるLPGなどの輸送、船舶の貸渡しなどを行う事業で、最大の報告セグメントです。2026年3月期の外部顧客への売上高は197,062百万円と、連結売上高の大半を占めます。
つながり
- 外航海運事業 → 日本製鉄株式会社などの鉄鋼メーカー(製品・サービス)
- 外航海運事業 → 資源・エネルギー関係の荷主(製品・サービス)
- 日本製鉄株式会社などの鉄鋼メーカー → 外航海運事業(代金(売上))
- 資源・エネルギー関係の荷主 → 外航海運事業(代金(売上))
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つくって、届けて、売上になるまで
01 会社
NSユナイテッド海運グループ
当社と子会社67社、5社、2社で構成される海運グループです。
02 製品・サービス
外航・内航の海上輸送と船舶の貸渡し
外航では撒積船による鉄鉱石・石炭・鉄鋼製品などの輸送とタンカーによるLPGなどの輸送、内航では鉄鋼製品・石灰石・セメントなどの輸送とLPG・LNGの輸送を行い、船舶の貸渡しも行っています。
03 顧客
日本製鉄をはじめとする荷主
最大の顧客は日本製鉄株式会社で、2026年3月期の同社向け売上高は104,420百万円と、連結売上高の44.2%を占めています。
04 売上
運賃・貸船料による収入
2026年3月期の連結売上高は229,784百万円で、前期に比べて7.1%減りました。
05 利益
利益の確保
2026年3月期のは24,095百万円で、前期に比べて29.4%増えました。
各段階を詳しく読む
- 会社
NSユナイテッド海運グループ
当社と子会社67社、5社、2社で構成される海運グループです。連結の従業員数は669人です(2026年3月31日現在)。
- 製品・サービス
外航・内航の海上輸送と船舶の貸渡し
外航では撒積船による鉄鉱石・石炭・鉄鋼製品などの輸送とタンカーによるLPGなどの輸送、内航では鉄鋼製品・石灰石・セメントなどの輸送とLPG・LNGの輸送を行い、船舶の貸渡しも行っています。
- 顧客
日本製鉄をはじめとする荷主
最大の顧客は日本製鉄株式会社で、2026年3月期の同社向け売上高は104,420百万円と、連結売上高の44.2%を占めています。日本製鉄とは長期契約による取引が収益の基盤になっています。
- 売上
運賃・貸船料による収入
2026年3月期の連結売上高は229,784百万円で、前期に比べて7.1%減りました。内訳は外航海運事業が197,062百万円、内航海運事業が32,722百万円です。
- 利益
利益の確保
2026年3月期のは24,095百万円で、前期に比べて29.4%増えました。計画していた老齢船の売却を着実に実行し、売却益を計上したことなどによるものです。
鉄鉱石や石炭などの貨物輸送と船舶の貸渡しを行い、運賃や貸船料を受け取る事業モデルです。
売上の源泉
- 運賃
- 貸船料
- 運航手数料
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これからどうする?何が強み?
成長戦略
会社の説明(2026年6月23日 時点)
「海上物流で、共に世界の今をつくる責任、未来へとつなぐ責任を果たす」をパーパスとして掲げています。2024年度から2027年度までの中期経営計画『FORWARD 2030 Ⅱ Challenge for innovation and further growth with U』では、2030年に向けたビジョンを「クリーンでサステナブルな海上輸送における必要不可欠な存在を目指し、ステークホルダーと協働して変革を続け、企業価値の更なる向上を図ります」と定め、事業戦略として「新規成長事業領域の拡大」と「既存中核事業領域の深化」を掲げています。2050年カーボンニュートラルに向けた環境ロードマップに沿い、2030年に温室効果ガスの年間排出量を2019年比で25%削減する目標も設定しています。
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NSユナイテッド海運株式会社 · 2026年6月23日
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競争優位性
編集部の分析(推論。2026年6月23日 時点の資料による)
日本製鉄をはじめとする主要荷主との長期契約による安定収益を基盤に、外航と内航の両方にわたる専門性と総合力を持つ海運会社です。2026年3月31日現在の船隊は、所有船と用船・受託船を合わせて211隻です。
根拠: 【経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析】・【主要な設備の状況】の記載
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NSユナイテッド海運株式会社 · 2026年6月23日
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業界内の位置づけ
編集部の分析(推論。2026年6月23日 時点の資料による)
2026年3月期の連結売上高229,784百万円のうち、外航海運事業が197,062百万円と約9割を占め、内航海運事業は32,722百万円です。地域別の売上高ではオーストラリアが72,259百万円と最も大きく、日本は66,607百万円です。
根拠: 【セグメント情報】の記載
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NSユナイテッド海運株式会社 · 2026年6月23日
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産業の中の位置と、つながり
技術・取引・同業のつながり
売上と利益の推移
比較の目安
- 純利益率(計算値)
- 10.5%
- 親会社株主に帰属する当期純利益 ÷ 売上高(2026年3月期)
- 平均年間給与(提出会社)
- 1,197万円
- 2026年3月期・提出会社の従業員261人
- 平均勤続年数(提出会社)
- 14.4年
- 2026年3月期
- 主な事業
- 外航海運事業・内航海運事業・その他
「計算値」は有価証券報告書に印字された数値から当サイトが計算したものです。給与と勤続年数は提出会社(グループ全体ではない)の値です。
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NSユナイテッド海運株式会社 · 2026年6月23日
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- 20221,959
- 20232,508
- 20242,331
- 20252,474
- 20262,298
- 2022236
- 2023276
- 2024180
- 2025186
- 2026241
2022年3月期〜2026年3月期・連結。2つのグラフは目盛りが別です(数値はそれぞれの棒に表示)。
すべての年度が日本基準による数値です。
グラフの数値は単位未満を四捨五入しています。正確な数値は下の表をご覧ください。
数値を表で見る
| 年度 | 売上 | 利益 | 純利益 | 総資産 | 純資産 | 従業員数 | 会計基準 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 2022年3月期 | 195,941 | 26,606 | 23,582 | 274,871 | 118,189 | 645 | 日本基準 |
| 2023年3月期 | 250,825 | 33,444 | 27,603 | 275,784 | 137,405 | 657 | 日本基準 |
| 2024年3月期 | 233,100 | 22,185 | 17,986 | 286,344 | 149,584 | 649 | 日本基準 |
| 2025年3月期 | 247,408 | 19,015 | 18,621 | 287,948 | 162,738 | 656 | 日本基準 |
| 2026年3月期 | 229,784 | 21,046 | 24,095 | 296,361 | 187,200 | 669 | 日本基準 |
- 「利益」は
- 有価証券報告書が売上と純利益の間に掲げている行です(経常利益)。
- 「総資産」は
- 総資産額。
- 「純資産」は
- 純資産額。
- 従業員数は
- 各年度末時点の連結従業員数です。
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有価証券報告書-第100期(2025/04/01-2026/03/31)
NSユナイテッド海運株式会社 · 2026年6月23日
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いまの形になるまで
1950
日鐵汽船の創立
1951
東京・大阪・神戸の証券取引所に上場
1962
東邦海運と合併し、新和海運に改称
1964
日本郵船グループの系列会社に
2008
日本製鉄(当時の新日本製鐵)がその他の関係会社に
2010
日鉄海運と合併し、NSユナイテッド海運に改称
2013
名古屋・福岡の証券取引所の上場を廃止
2015
NSユナイテッド内航海運を完全子会社化
2019
NS UNITED TANKER PTE.LTD.を解散
2025
本社を大手町プレイス イーストタワーに移転
1950
日鐵汽船の創立
過度経済力集中排除法により、日本製鐵株式會社から八幡製鐵株式會社、富士製鐵株式會社、播磨耐火煉瓦株式会社とともに、日鐵汽船株式会社として分離独立しました。
1951
東京・大阪・神戸の証券取引所に上場
東京、大阪、神戸の各証券取引所に上場登録を行いました。
1962
東邦海運と合併し、新和海運に改称
日鐵汽船株式会社が東邦海運株式会社と合併し、商号を新和海運株式会社と改称しました。
1964
日本郵船グループの系列会社に
海運再建整備法による企業集約が運輸大臣の確認を受けて完了し、日本郵船グループに属し、その系列会社になりました。
2008
日本製鉄(当時の新日本製鐵)がその他の関係会社に
業務上の連携関係を一層強化するため、新日本製鐵株式會社(現 日本製鉄株式会社)が当社株式を買い増し、同社が当社のとなりました。
2010
日鉄海運と合併し、NSユナイテッド海運に改称
日鉄海運株式会社と合併し、商号をNSユナイテッド海運株式会社と改称しました。
2013
名古屋・福岡の証券取引所の上場を廃止
名古屋、福岡の両証券取引所への上場を廃止しました。
2015
NSユナイテッド内航海運を完全子会社化
NSユナイテッド内航海運株式会社を完全子会社化しました。
2019
NS UNITED TANKER PTE.LTD.を解散
外航ケミカルタンカー事業からの撤退の決議を受け、事業目的を終了した連結子会社NS UNITED TANKER PTE.LTD.を解散しました。
2025
本社を大手町プレイス イーストタワーに移転
本社事務所を東京都千代田区大手町二丁目3番2号(大手町プレイス イーストタワー)に移転しました。
全10件を「出来事」と「意味」で読む
- 1950日鐵汽船の創立
- 過度経済力集中排除法により、日本製鐵株式會社から八幡製鐵株式會社、富士製鐵株式會社、播磨耐火煉瓦株式会社とともに、日鐵汽船株式会社として分離独立しました。
- 意味日本製鉄グループの海運会社としての創業です。
- 1951東京・大阪・神戸の証券取引所に上場
- 東京、大阪、神戸の各証券取引所に上場登録を行いました。
- 意味上場会社としての始まりです。
- 1962東邦海運と合併し、新和海運に改称
- 日鐵汽船株式会社が東邦海運株式会社と合併し、商号を新和海運株式会社と改称しました。
- 意味新和海運としての体制が始まりました。
- 1964日本郵船グループの系列会社に
- 海運再建整備法による企業集約が運輸大臣の確認を受けて完了し、日本郵船グループに属し、その系列会社になりました。
- 意味日本郵船との関係の始まりです。
- 2008日本製鉄(当時の新日本製鐵)がその他の関係会社に
- 業務上の連携関係を一層強化するため、新日本製鐵株式會社(現 日本製鉄株式会社)が当社株式を買い増し、同社が当社のとなりました。
- 意味現在の資本関係の基礎になりました。
- 2010日鉄海運と合併し、NSユナイテッド海運に改称
- 日鉄海運株式会社と合併し、商号をNSユナイテッド海運株式会社と改称しました。
- 意味現在の社名と体制になりました。
- 2013名古屋・福岡の証券取引所の上場を廃止
- 名古屋、福岡の両証券取引所への上場を廃止しました。
- 意味上場市場を集約しました。
- 2015NSユナイテッド内航海運を完全子会社化
- NSユナイテッド内航海運株式会社を完全子会社化しました。これに先んじて、同社は東京証券取引所JASDAQ(スタンダード)の上場を廃止しています。
- 意味内航海運事業の体制を強化しました。
- 2019NS UNITED TANKER PTE.LTD.を解散
- 外航ケミカルタンカー事業からの撤退の決議を受け、事業目的を終了した連結子会社NS UNITED TANKER PTE.LTD.を解散しました。
- 意味不採算事業から撤退しました。
- 2025本社を大手町プレイス イーストタワーに移転
- 本社事務所を東京都千代田区大手町二丁目3番2号(大手町プレイス イーストタワー)に移転しました。
- 意味現在の本社です。
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有価証券報告書-第100期(2025/04/01-2026/03/31)
NSユナイテッド海運株式会社 · 2026年6月23日
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最終確認 2026年11月8日
業界のどこにいる?
運輸主な業界
人やモノを、ある場所から別の場所へ運ぶ仕事です。鉄道や航空は主に人を運び、海運や宅配、物流の会社は荷物を運びます。駅や空港のまわりで、店舗、不動産、ホテル、旅行などを営む会社も多くあります。
運輸業界を見る
出典
- [1]
有価証券報告書-第100期(2025/04/01-2026/03/31)
NSユナイテッド海運株式会社 · 2026年6月23日 · 最終確認 2026年11月8日
使われている項目:事業・ビジネスモデル・財務・歴史・つながり
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「ほかの企業の項目に書かれた関係」の出典は、その企業の項目の出典です(関係の一覧の各項目から開けます)。