証券コード 3402 ・ 東証プライム ・ 化学 / 医薬品 / 半導体 ・ 本社 東京都中央区
東レ
東レ株式会社
繊維、樹脂・フィルム、複合材料、水処理膜、医薬品・医療機器をつくって売る素材メーカーです。
- 売上収益
- 2兆5,851億円
- 親会社の所有者に帰属する当期利益
- 795億円
- 従業員数(連結)
- 46,294人
2026年3月期・連結
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何でできている会社か
- 繊維(繊維事業)
- ナイロン・ポリエステル・アクリル等の糸・綿・紡績糸及び織編物
- 不織布
- 人工皮革
- アパレル製品
- 機能化成品(機能化成品事業)
- 樹脂・ケミカル
- フィルム
- 電子情報材料
- 炭素繊維(炭素繊維複合材料事業)
- 炭素繊維
- 炭素繊維複合材料
- 炭素繊維複合材料の成形品
- 環境・エンジニアリング(環境・エンジニアリング事業)
- 水処理
- エンジニアリング
- ライフサイエンス(ライフサイエンス事業)
- 医薬
- 医療機器
- その他
- 分析・調査・研究等のサービス関連事業
繊維事業
ナイロン・ポリエステル・アクリルなどの糸・綿・紡績糸と織編物、不織布、人工皮革、アパレル製品をつくって売る事業です。
- 製品・サービス
- ナイロン・ポリエステル・アクリル等の糸・綿・紡績糸及び織編物 ・ 不織布 ・ 人工皮革 ・ アパレル製品
詳しく読む
ナイロン・ポリエステル・アクリルなどの糸・綿・紡績糸と織編物、不織布、人工皮革、アパレル製品をつくって売る事業です。2026年3月期の外部顧客からの売上収益は1,051,102百万円で、5つの報告セグメントのなかで最も大きい事業です。売上収益は前期比4.0%増でした。会社は、衣料用途は欧州市場の低迷や海外品との競争激化の影響が続いたものの総じて堅調で、産業用途は自動車用途をはじめ市況に停滞感がみられたと説明しています。事業区分が繊維だけと印字されている主な会社は、イタリアのAlcantara S.p.A.、イギリスのToray Textiles Europe Ltd.、タイのToray Textiles (Thailand) Public Company Limited、中国の東麗酒伊織染(南通)有限公司、Toray Industries (H.K.) Ltd.などです。
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機能化成品事業
ナイロン・ABS・PBT・PPSなどの樹脂と樹脂成形品、ポリオレフィンフォーム、フィルムとフィルム加工品、合成繊維・プラスチック原料、ファインケミカル、電子情報材料、印写材料をつくって売る事業です。
- 製品・サービス
- ナイロン・ABS・PBT・PPS等の樹脂及び樹脂成形品 ・ ポリオレフィンフォーム ・ ポリエステル・ポリエチレン・ポリプロピレン等のフィルム及びフィルム加工品 ・ 合成繊維・プラスチック原料 ほか3件
詳しく読む
ナイロン・ABS・PBT・PPSなどの樹脂と樹脂成形品、ポリオレフィンフォーム、フィルムとフィルム加工品、合成繊維・プラスチック原料、ファインケミカル、電子情報材料、印写材料をつくって売る事業です。2026年3月期の外部顧客からの売上収益は894,423百万円で、繊維事業に次いで大きい事業です。売上収益は前期比5.3%減でした。会社は、樹脂は自動車用途の市況低迷、ケミカルは市況悪化、バッテリーセパレータフィルムは販売の低迷の影響を受けたと説明しています。一方、電子部品関連や車載用コンデンサ用途のフィルムと、パワーインダクタ向けの電子情報材料の新製品は販売が伸びました。事業区分が機能化成品だけと印字されている主な会社は、東レ・ファインケミカル㈱、東レフィルム加工㈱、アメリカのToray Plastics (America), Inc.、韓国のToray Battery Separator Film Korea Limitedなどです。等では、デュポン・東レ・スペシャルティ・マテリアル㈱とダウ・東レ㈱も機能化成品に挙がっています。
樹脂・ケミカル
経営者による分析が「樹脂・ケミカル事業」としてまとめている区分で、その内訳として樹脂事業とケミカル事業を述べています。2026年3月期は、樹脂事業が自動車用途の市況低迷の影響を受けて伸び悩み、ケミカル事業も市況悪化の影響を受けました。
フィルム
経営者による分析が「フィルム事業」と呼ぶ区分です。2026年3月期は、電子部品関連や車載用コンデンサ用途の需要が伸びた一方、バッテリーセパレータフィルムの販売が低迷しました。
電子情報材料
経営者による分析が「電子情報材料事業」と呼ぶ区分です。2026年3月期は、パワーインダクタ向けの新製品の販売が伸びた一方、有機EL関連材料と回路材料は、中国でのパネル需要の低迷と競争激化の影響を受けました。
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炭素繊維複合材料事業
と炭素繊維複合材料、その成形品をつくって売る事業です。
- 製品・サービス
- ・ 炭素繊維複合材料 ・ 炭素繊維複合材料の成形品
詳しく読む
と炭素繊維複合材料、その成形品をつくって売る事業です。2026年3月期の外部顧客からの売上収益は300,071百万円で、売上収益は前期比横ばいでした。会社は、航空宇宙用途は順調に回復した一方、圧力容器用途などの一般産業用途は調整局面となり、風力発電翼用途も回復が遅れたと説明しています。事業区分が炭素繊維複合材料だけと印字されている主な会社は、アメリカのToray Composite Materials America, Inc.、Zoltek Companies, Inc.、Toray Advanced Composites USA Inc.と、フランスのToray Carbon Fibers Europe S.A.です。メキシコのZoltek de Mexico, S.A. de C.V.は、炭素繊維の生産設備を持つ在外子会社として設備の状況に挙がっています。
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環境・エンジニアリング事業
水処理用の機能膜と機器、総合エンジニアリング、マンション、産業機械類、住宅・建築・土木材料をつくって売る事業です。
- 製品・サービス
- 水処理用機能膜及び同機器 ・ 総合エンジニアリング ・ マンション ・ 産業機械類 ほか1件
詳しく読む
水処理用の機能膜と機器、総合エンジニアリング、マンション、産業機械類、住宅・建築・土木材料をつくって売る事業です。2026年3月期の外部顧客からの売上収益は266,898百万円で、売上収益は前期比12.8%増でした。会社は、水処理事業は中東向けの逆浸透膜や国内のプラント建設が堅調だった一方、中国の市況低迷や競争激化の影響を受け、エンジニアリング事業はエンジニアリング子会社と建設子会社が堅調だったと説明しています。事業区分が環境・エンジニアリングだけと印字されている主な会社は、水道機工㈱、東レ建設㈱、東レエンジニアリング㈱で、等にはTMTマシナリー㈱があります。
水処理
経営者による分析が「水処理事業」と呼ぶ区分です。2026年3月期は、中東向けの逆浸透膜や国内のプラント建設事業が堅調に推移した一方、中国の市況低迷や競争激化の影響を受けました。
エンジニアリング
経営者による分析が「エンジニアリング事業」と呼ぶ区分で、2026年3月期は、エンジニアリング子会社と建設子会社が堅調に推移しました。
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ライフサイエンス事業
医薬品と医療機器をつくって売る事業です。
- 製品・サービス
- 医薬品 ・ 医療機器
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医薬品と医療機器をつくって売る事業です。2026年3月期の外部顧客からの売上収益は52,424百万円で、売上収益は前期比1.4%減でした。会社は、医薬事業は海外では中国を中心に販売が伸びた一方、国内ではが浸透した影響を受け、医療機器事業は血液透析用ダイアライザーやカテーテルなどの販売が伸び悩んだものの、高付加価値品へのシフトとコスト削減に努めたと説明しています。事業区分がライフサイエンスだけと印字されている主な会社は東レ・メディカル㈱で、営業上の取引等の欄には「医療機器の購入」と印字されています。
医薬
経営者による分析が「医薬事業」と呼ぶ区分です。2026年3月期は、海外では中国を中心に販売が伸びた一方、国内ではの浸透の影響を受けました。
医療機器
経営者による分析が「医療機器事業」と呼ぶ区分です。2026年3月期は、血液透析用ダイアライザーやカテーテルなどの販売が伸び悩みましたが、高付加価値品へのシフトとコスト削減に努めました。
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その他
5つの報告セグメントに含まれない、分析・調査・研究などのサービス関連の事業です。
- 製品・サービス
- 分析・調査・研究等のサービス関連事業
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5つの報告セグメントに含まれない、分析・調査・研究などのサービス関連の事業です。2026年3月期の外部顧客からの売上収益は20,159百万円で、売上収益は前期比14.0%増でした。
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モノとお金の流れ
自社の事業
東レ
顧客
調達先は、有価証券報告書から一般的な呼び名で確かめられたものがまだないため描いていません。
繊維
事業- 外部顧客への売上収益(2026年3月期)
- 1兆511億円
- 事業の合計に占める割合(計算値)
- 40.7%
- 主な製品・サービス
- ナイロン・ポリエステル・アクリル等の糸・綿・紡績糸及び織編物、不織布、人工皮革、アパレル製品
ナイロン・ポリエステル・アクリルなどの糸・綿・紡績糸と織編物、不織布、人工皮革、アパレル製品をつくって売る事業です。2026年3月期の外部顧客からの売上収益は1,051,102百万円で、5つの報告セグメントのなかで最も大きい事業です。売上収益は前期比4.0%増でした。会社は、衣料用途は欧州市場の低迷や海外品との競争激化の影響が続いたものの総じて堅調で、産業用途は自動車用途をはじめ市況に停滞感がみられたと説明しています。事業区分が繊維だけと印字されている主な会社は、イタリアのAlcantara S.p.A.、イギリスのToray Textiles Europe Ltd.、タイのToray Textiles (Thailand) Public Company Limited、中国の東麗酒伊織染(南通)有限公司、Toray Industries (H.K.) Ltd.などです。
つながり
- 繊維 → 衣料用途・自動車用途などの産業用途で繊維製品を使うメーカー(製品・サービス)
- 繊維 → 自動車用部品や民生用途で樹脂を使うメーカー(製品・サービス)
- 繊維 → 電子部品・車載用コンデンサ・半導体・ディスプレイ用途で、フィルムや電子情報材料を使うメーカー(製品・サービス)
- 繊維 → 航空宇宙用途や圧力容器・風力発電翼などの一般産業用途で、炭素繊維複合材料を使うメーカー(製品・サービス)
- 繊維 → 海水淡水化・飲料水製造や下廃水再利用などで水処理膜を使う事業者(製品・サービス)
- 繊維 → 医薬品・医療機器を使う医療の現場(製品・サービス)
- 衣料用途・自動車用途などの産業用途で繊維製品を使うメーカー → 繊維(代金(売上))
- 自動車用部品や民生用途で樹脂を使うメーカー → 繊維(代金(売上))
- 電子部品・車載用コンデンサ・半導体・ディスプレイ用途で、フィルムや電子情報材料を使うメーカー → 繊維(代金(売上))
- 航空宇宙用途や圧力容器・風力発電翼などの一般産業用途で、炭素繊維複合材料を使うメーカー → 繊維(代金(売上))
- 海水淡水化・飲料水製造や下廃水再利用などで水処理膜を使う事業者 → 繊維(代金(売上))
- 医薬品・医療機器を使う医療の現場 → 繊維(代金(売上))
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つくって、届けて、売上になるまで
01 会社
東レ
東レと関係会社308社(子会社269社・等39社)で、製品の製造、加工及び販売を行っています。
02 製品・サービス
素材と加工品
糸・織編物・人工皮革などの繊維、樹脂・フィルム・電子情報材料などの機能化成品、と複合材料、水処理膜とエンジニアリング、医薬品と医療機器を提供します。
03 顧客
国内と海外の顧客
2026年3月期の外部顧客からの売上収益を顧客の所在地で分けると、日本が1,044,985百万円、中国が493,135百万円、中国を除くアジアが497,539百万円、欧米ほかが549,418百万円でした。
04 売上
売上収益
2026年3月期の売上収益は2兆5,851億円で、前期比0.9%増でした。
05 利益
親会社の所有者に帰属する当期利益
2026年3月期の親会社の所有者に帰属する当期利益は795億円で、前期比2.1%増でした。
各段階を詳しく読む
- 会社
東レ
東レと関係会社308社(子会社269社・等39社)で、製品の製造、加工及び販売を行っています。報告セグメントは繊維、機能化成品、複合材料、環境・エンジニアリング、ライフサイエンスの5つで、分析・調査・研究等のサービス関連事業などは「その他」です。
- 製品・サービス
素材と加工品
糸・織編物・人工皮革などの繊維、樹脂・フィルム・電子情報材料などの機能化成品、と複合材料、水処理膜とエンジニアリング、医薬品と医療機器を提供します。コア技術は有機合成化学、高分子化学、バイオテクノロジー、ナノテクノロジーで、重合、製糸、製膜などの要素技術と組み合わせて各事業で先端材料を生み出しています。
- 顧客
国内と海外の顧客
2026年3月期の外部顧客からの売上収益を顧客の所在地で分けると、日本が1,044,985百万円、中国が493,135百万円、中国を除くアジアが497,539百万円、欧米ほかが549,418百万円でした。
- 売上
売上収益
2026年3月期の売上収益は2兆5,851億円で、前期比0.9%増でした。外部顧客からの売上収益は、繊維が1,051,102百万円、機能化成品が894,423百万円、複合材料が300,071百万円、環境・エンジニアリングが266,898百万円、ライフサイエンスが52,424百万円、その他が20,159百万円です。
- 利益
親会社の所有者に帰属する当期利益
2026年3月期の親会社の所有者に帰属する当期利益は795億円で、前期比2.1%増でした。
糸や織編物などの繊維、樹脂・フィルムなどの機能化成品、複合材料、水処理膜、医薬品・医療機器をつくって売る素材メーカーです。
売上の源泉
- 繊維製品の製造・加工・販売
- 樹脂・フィルム・ケミカル・電子情報材料などの製造・加工・販売
- 炭素繊維・炭素繊維複合材料の製造・販売
- 水処理膜・機器の販売と、エンジニアリング・建設・マンションなどの事業
- 医薬品・医療機器の製造・販売
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これからどうする?何が強み?
成長戦略
会社の説明(2026年6月22日 時点)
2026年度から2028年度の3年間を対象にした中期経営課題“IGNITION 2028”で、「経済的価値の向上」「社会的価値の向上」「経営基盤強化」に取り組むとしています。高収益事業の継続的な創出と低収益事業の構造改革を進める方針で、繊維事業では衣料用一貫型事業とエアバッグ事業、機能化成品事業ではxEV向けの樹脂や機能性フィルム、半導体・電子部品・ディスプレイ用途の電子情報材料、炭素繊維複合材料事業では航空、宇宙・防衛用途の顧客基盤の拡大を挙げています。2028年度の売上収益の目標は30,000億円です。なお、2026年度からは水処理事業と医薬・医療事業を統合し、「水処理・ヘルスケア」セグメントとして位置付けるとしています。
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競争優位性
会社の説明(2026年6月22日 時点)
繊維事業では、ナイロン・ポリエステル・アクリルの3大合成繊維を持ち、テキスタイル、縫製品までのサプライチェーン一貫型事業をグローバルに展開しており、技術開発力と多彩な素材群、サプライチェーンへの対応力、グローバルな事業展開を特徴としています。炭素繊維複合材料事業では、50年におよぶ研究開発とデータの蓄積に加え、世界最高性能・最高品質のレギュラートウとコスト競争力が強みのラージトウをグローバルに提案・供給できる事業体制を挙げています。
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業界内の位置づけ
会社の説明(2026年6月22日 時点)
水処理事業では、海水淡水化・飲料水製造に用いるRO膜(逆浸透膜)について「海淡No.1ポジション」の維持を掲げています。
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産業の中の位置と、つながり
技術・取引・同業のつながり
売上と利益の推移
比較の目安
- 純利益率(計算値)
- 3.1%
- 親会社の所有者に帰属する当期利益 ÷ 売上収益(2026年3月期)
- 海外売上高比率(計算値)
- 59.6%
- 日本以外の売上収益 ÷ 地域別の売上収益の合計(2026年3月期)
- 平均年間給与(提出会社)
- 838万円
- 2026年3月期・提出会社の従業員7,027人
- 平均勤続年数(提出会社)
- 17.4年
- 2026年3月期
- 主な事業
- 繊維・機能化成品・炭素繊維
「計算値」は有価証券報告書に印字された数値から当サイトが計算したものです。給与と勤続年数は提出会社(グループ全体ではない)の値です。
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東レ株式会社 · 2026年6月22日
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- 202222,285
- 202324,893
- 202424,646
- 202525,633
- 202625,851
- 2022842
- 2023728
- 2024219
- 2025779
- 2026795
2022年3月期〜2026年3月期・連結。2つのグラフは目盛りが別です(数値はそれぞれの棒に表示)。
すべての年度が国際会計基準(IFRS)による数値です。
グラフの数値は単位未満を四捨五入しています。正確な数値は下の表をご覧ください。
数値を表で見る
| 年度 | 売上 | 利益 | 純利益 | 総資産 | 純資産 | 従業員数 | 会計基準 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 2022年3月期 | 2,228,523 | 120,315 | 84,235 | 3,043,881 | 1,405,591 | 48,842 | 国際会計基準(IFRS) |
| 2023年3月期 | 2,489,330 | 111,870 | 72,823 | 3,194,041 | 1,535,028 | 48,682 | 国際会計基準(IFRS) |
| 2024年3月期 | 2,464,596 | 59,567 | 21,897 | 3,466,518 | 1,736,034 | 48,140 | 国際会計基準(IFRS) |
| 2025年3月期 | 2,563,280 | 114,288 | 77,911 | 3,292,597 | 1,708,984 | 47,914 | 国際会計基準(IFRS) |
| 2026年3月期 | 2,585,077 | 107,599 | 79,521 | 3,476,976 | 1,800,058 | 46,294 | 国際会計基準(IFRS) |
- 「利益」は
- 有価証券報告書が売上と純利益の間に掲げている行です(税引前当期利益)。
- 「総資産」は
- 資産合計。
- 「純資産」は
- 親会社の所有者に帰属する持分。
- 従業員数は
- 各年度末時点の連結従業員数です。
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有価証券報告書-第145期(2025/04/01-2026/03/31)
東レ株式会社 · 2026年6月22日
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いまの形になるまで
1926
三井物産の出資で東洋レーヨンを設立
1949
東京証券取引所に株式を上場
1951
ナイロンの工業化を始め、米国DuPont社と技術提携
1957
英国ICI社と技術提携し、ポリエステル繊維の生産を始める
1962
基礎研究所を開設
1964
アクリル繊維とABS樹脂の本格生産を始める
1970
社名を東レ株式会社に変更
1971
炭素繊維「トレカ®」の生産を始める
1980
逆浸透(RO)膜エレメント「ロメンブラ®」の生産を始める
1992
経口プロスタサイクリン誘導体製剤「ドルナー®」の販売を始める
2004
蝶理を子会社にする
2014
米国Zoltek社と韓国Woongjin Chemical社を買収
2017
東レバッテリーセパレータフィルムを吸収合併
1926
三井物産の出資で東洋レーヨンを設立
1926年1月12日、三井物産㈱の出資により、東洋レーヨン㈱が設立されました。
1949
東京証券取引所に株式を上場
1949年5月に東京証券取引所に株式を上場しました。
1951
ナイロンの工業化を始め、米国DuPont社と技術提携
1951年4月、ナイロンの工業化のため名古屋工場を建設し、既存の愛知工場にも設備を新設してナイロンの本格生産を始めました。
1957
英国ICI社と技術提携し、ポリエステル繊維の生産を始める
1957年2月に英国ICI社とポリエステル繊維の技術提携契約を結びました。
1962
基礎研究所を開設
1962年9月、基礎研究活動を促進するため基礎研究所(現在の基礎研究センター)を開設しました。
1964
アクリル繊維とABS樹脂の本格生産を始める
1964年3月に、アクリル繊維「トレロン®」とABS樹脂「トヨラック®」の本格生産を始めました。
1970
社名を東レ株式会社に変更
1970年1月に、社名を東洋レーヨン㈱から東レ㈱に変更しました。
1971
炭素繊維「トレカ®」の生産を始める
1971年8月に「トレカ®」の生産を始めました。
1980
逆浸透(RO)膜エレメント「ロメンブラ®」の生産を始める
1980年11月に逆浸透(RO)膜エレメント「ロメンブラ®」の生産を始めました。
1992
経口プロスタサイクリン誘導体製剤「ドルナー®」の販売を始める
1992年2月に、経口プロスタサイクリン(PGI2)誘導体製剤「ドルナー®」の製造認可を受け、同年4月に販売を始めました。
2004
蝶理を子会社にする
2004年8月に、株式の追加取得により蝶理㈱を子会社としました。
2014
米国Zoltek社と韓国Woongjin Chemical社を買収
2014年2月に、米国の Zoltek Companies, Inc. と韓国の Woongjin Chemical Co., Ltd. を買収しました。
2017
東レバッテリーセパレータフィルムを吸収合併
2010年1月に、東燃ゼネラル石油㈱と合弁で東レ東燃機能膜合同会社(後の東レバッテリーセパレータフィルム㈱)を設立していました。
全13件を「出来事」と「意味」で読む
- 1926三井物産の出資で東洋レーヨンを設立
- 1926年1月12日、三井物産㈱の出資により、東洋レーヨン㈱が設立されました。翌1927年8月には滋賀県石山に滋賀工場を設立し、ビスコース法によるレーヨン糸の生産を始めています。
- 意味レーヨン糸の生産から始まった、現在の東レの出発点です。糸・綿・織編物などをつくる繊維事業は、2026年3月期も5つの報告セグメントのなかで最も大きく、外部顧客からの売上収益は1,051,102百万円でした。
- 1949東京証券取引所に株式を上場
- 1949年5月に東京証券取引所に株式を上場しました。
- 意味株式を公開した会社になりました。2026年3月期の有価証券報告書の表紙が上場先として印字しているのは、東京証券取引所(プライム市場)です。
- 1951ナイロンの工業化を始め、米国DuPont社と技術提携
- 1951年4月、ナイロンの工業化のため名古屋工場を建設し、既存の愛知工場にも設備を新設してナイロンの本格生産を始めました。同年6月には米国DuPont社とナイロンの技術提携契約を結んでいます。
- 意味ナイロンが製品に加わりました。2026年3月期の事業の内容では、ナイロンの糸などを繊維事業が、ナイロンの樹脂を機能化成品事業が主要製品に挙げています。設備の状況にも、名古屋市港区の名古屋事業場にナイロン樹脂の生産設備等が挙がっています。
- 1957英国ICI社と技術提携し、ポリエステル繊維の生産を始める
- 1957年2月に英国ICI社とポリエステル繊維の技術提携契約を結びました。1958年4月に三島工場が完成してポリエステル繊維「東レテトロン®」の生産を始め、1959年4月にはポリエステルフィルム「ルミラー®」の本格生産を始めています。
- 意味ポリエステルの糸とフィルムが事業の柱に加わりました。2026年3月期の設備の状況には、静岡県三島市の三島工場が、ポリエステル糸、ポリエステルフィルム、医薬品の生産設備を持つ事業所として挙がっています。
- 1962基礎研究所を開設
- 1962年9月、基礎研究活動を促進するため基礎研究所(現在の基礎研究センター)を開設しました。その後、2003年5月に先端融合研究所、2019年12月に未来創造研究センターを開設しています。
- 意味素材の研究を事業の土台に置く会社です。2026年3月期の設備の状況には、神奈川県鎌倉市の基礎研究センターが、全社的研究業務のための研究開発用設備として挙がっています。
- 1964アクリル繊維とABS樹脂の本格生産を始める
- 1964年3月に、アクリル繊維「トレロン®」とABS樹脂「トヨラック®」の本格生産を始めました。1970年7月には千葉工場が完成し、ABS樹脂の生産を始めています。
- 意味繊維と樹脂の両方で品目が増えました。2026年3月期の事業の内容では、アクリルなどの糸・綿を繊維事業が、ABSなどの樹脂を機能化成品事業が主要製品に挙げています。
- 1970社名を東レ株式会社に変更
- 1970年1月に、社名を東洋レーヨン㈱から東レ㈱に変更しました。同年4月には高級スエード調素材「エクセーヌ®」を開発しています。
- 意味レーヨンの会社から、合成繊維や樹脂・フィルムなどへ広がった会社の社名になりました。現在の社名で、2026年3月期の有価証券報告書の表紙は、会社名を東レ株式会社、英訳名をTORAY INDUSTRIES, INC.と印字しています。
- 1971炭素繊維「トレカ®」の生産を始める
- 1971年8月に「トレカ®」の生産を始めました。その後、1982年12月にフランスで Société des Fibres de Carbone S.A.(現在の Toray Carbon Fibers Europe S.A.)を設立し、1992年5月にアメリカで Toray Composites (America), Inc.(現在の Toray Composite Materials America, Inc.)を設立しています。
- 意味現在の複合材料事業につながる動きです。2026年3月期のこの事業の外部顧客からの売上収益は300,071百万円で、Toray Carbon Fibers Europe S.A.とToray Composite Materials America, Inc.は、事業区分が炭素繊維複合材料だけと印字されている主な会社として挙がっています。
- 1980逆浸透(RO)膜エレメント「ロメンブラ®」の生産を始める
- 1980年11月に逆浸透(RO)膜エレメント「ロメンブラ®」の生産を始めました。2002年9月には水道機工㈱に資本参加しています。
- 意味水処理用の膜が製品に加わった時期にあたります。2026年3月期は、環境・エンジニアリング事業のうち水処理事業で、中東向けの逆浸透膜が堅調に推移しました。水道機工㈱は、事業区分が環境・エンジニアリングだけと印字されている主な子会社として挙がっています。
- 1992経口プロスタサイクリン誘導体製剤「ドルナー®」の販売を始める
- 1992年2月に、経口プロスタサイクリン(PGI2)誘導体製剤「ドルナー®」の製造認可を受け、同年4月に販売を始めました。
- 意味沿革に載る、医薬品の製造認可と販売開始です。2026年3月期のライフサイエンス事業は医薬品と医療機器を主要製品とし、外部顧客からの売上収益は52,424百万円でした。
- 2004蝶理を子会社にする
- 2004年8月に、株式の追加取得により蝶理㈱を子会社としました。
- 意味商社が加わりました。2026年3月期の関係会社の状況では、蝶理㈱は東レインターナショナル㈱と並ぶ「商事会社」の子会社として、各種製品の購入及び販売が営業上の取引等の欄に印字されています。
- 2014米国Zoltek社と韓国Woongjin Chemical社を買収
- 2014年2月に、米国の Zoltek Companies, Inc. と韓国の Woongjin Chemical Co., Ltd. を買収しました。Woongjin Chemical Co., Ltd. は同年3月に Toray Chemical Korea Inc. へ社名を変更し、2019年4月に Toray Advanced Materials Korea Inc. が Toray Chemical Korea Inc. をしています。
- 意味米国と韓国の会社が加わりました。2026年3月期の関係会社の状況では、Zoltek Companies, Inc. が複合材料の子会社として、Toray Advanced Materials Korea Inc. が繊維・機能化成品・炭素繊維複合材料・環境・エンジニアリングの4つの区分にまたがる子会社として挙がっています。
- 2017東レバッテリーセパレータフィルムを吸収合併
- 2010年1月に、東燃ゼネラル石油㈱と合弁で東レ東燃機能膜合同会社(後の東レバッテリーセパレータフィルム㈱)を設立していました。2017年4月に同社をし、同社の本社を那須工場としました。
- 意味バッテリーセパレータフィルムの事業を会社の中に取り込みました。2026年3月期の機能化成品事業では、バッテリーセパレータフィルムの販売が低迷しています。
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有価証券報告書-第145期(2025/04/01-2026/03/31)
東レ株式会社 · 2026年6月22日
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最終確認 2026年10月20日
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は、電気を通したり通さなかったりする性質をもつ物質や、それを使ってつくった電子部品のことで、情報の記憶や計算を担い、スマートフォンから自動車まで、あらゆる電子機器に組み込まれています。半導体ができるまでには、回路の設計、の上に回路をつくる、チップに切り分けて包むがあり、多くのや材料が欠かせません。世界の市場をめぐる競争のなかで分業が進み、今では設計だけを行う会社、製造だけを請け負う会社、装置や材料をつくる会社など、得意分野の違う企業が国境を越えてつながっています。
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出典
- [1]
有価証券報告書-第145期(2025/04/01-2026/03/31)
東レ株式会社 · 2026年6月22日 · 最終確認 2026年10月20日
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