証券コード 7906 ・ 東証スタンダード ・ 小売 ・ 本社 東京都文京区
ヨネックス
ヨネックス株式会社
バドミントンを中心に、ラケットやシャトルコックなどのスポーツ用品をつくり、国内外で売るメーカー。
- 売上高
- 1,636億円
- 親会社株主に帰属する当期純利益
- 121億円
- 従業員数（連結）
- 2,980人
2026年3月期・連結
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有価証券報告書－第69期(2025/04/01－2026/03/31)
ヨネックス株式会社 · 2026年6月17日
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最終確認 2026年10月2日
何でできている会社か
- スポーツ用品（スポーツ用品事業）
- アジア
- 日本
- 北米
- ヨーロッパ
- スポーツ施設（スポーツ施設事業）
- ゴルフ場
- ゴルフ練習場
- テニスクラブ
- スポーツ用品（スポーツ用品事業）
- アジア
- 日本
- 北米
- ヨーロッパ
- スポーツ施設（スポーツ施設事業）
- ゴルフ場
- ゴルフ練習場
- テニスクラブ
スポーツ用品事業
バドミントン、テニス、ゴルフ等のスポーツ用品の製造と販売を行う、当社グループの中心の事業です。
- 製品・サービス
- バドミントンラケット ・ シャトルコック ・ ストリング ・ テニスラケット（硬式） ほか5件
詳しく読む
バドミントン、テニス、ゴルフ等のスポーツ用品の製造と販売を行う、当社グループの中心の事業です。2026年3月期の外部顧客への売上高は163,091百万円で、連結売上高163,643百万円のほとんどを占めます。用品の区分ごとの売上高は、バドミントン用品が101,707百万円、テニス用品が21,983百万円、ゴルフ用品が1,460百万円、ウェアやバッグ等を含むその他が37,939百万円です。製造は、国内の製造拠点に加えて、アジア（台湾・インド・タイ）の現地法人でも行っています。販売は、国内を当社が、海外を現地法人と各国の有力代理店等が担います。有報はこの事業を、販売体制を基礎とした地域別の4つの報告セグメント（日本・アジア・北米・ヨーロッパ）に分けて開示しています。
アジア
アジアの現地法人が担う区分です。有報は、販売を台湾・中国の現地法人が、製造を台湾・インド・タイの現地法人が行うと説明しています。2026年3月期の外部顧客への売上高は85,562百万円（前期比25.8％増）、営業利益は11,864百万円（前期比22.2％増）で、5つの報告セグメントの中で外部顧客への売上高が最も大きい区分です。注記によると、このうち中国は77,756百万円です。有報は、中国販売子会社でバドミントン用品を中心に、ウェアやバッグ等のその他用品、テニス用品も伸びたと説明しています。
日本
当社（提出会社）が国内販売と、海外の販売代理店への輸出・仲介貿易を行う区分です。2026年3月期の外部顧客への売上高は64,092百万円（前期比10.5％増）、営業利益は3,962百万円（前期比7.3％増）でした。有報は、国内ではバドミントン用品のラケットやストリング、テニス用品のラケットやシューズ等が伸び、海外代理店向けではアジアを中心にバドミントン用品が底堅く、欧州でも販売が伸びたと説明しています。この区分は販売体制を基礎に分けられているため、顧客の所在地で分ける「地域ごとの情報」の日本の売上高（41,874百万円）とは金額が異なります。
北米
北米（米国・カナダ）の現地法人が担う区分で、連結子会社として載っているのは米国のYONEX CORPORATIONです。2026年3月期の外部顧客への売上高は7,358百万円（前期比15.8％増）、営業利益は256百万円（前期比54.2％減）でした。有報は、バドミントン用品とテニス用品のラケット、ウェア等のその他用品が伸びて増収となった一方、人件費や広告宣伝費に加え、ECサイトやポップアップストアで消費者との直接の接点を強める取り組みの費用で販管費が増え、減益になったと説明しています。
ヨーロッパ
ヨーロッパ（英国・ドイツ）の現地法人が担う区分で、連結子会社はYONEX U.K. LIMITEDとYONEX GmbHです。2026年3月期の外部顧客への売上高は6,077百万円（前期比13.4％増）、営業利益は506百万円（前期比6.2％増）でした。有報は、国際大会の開催等による競技の盛り上がりでバドミントン用品が、契約選手の活躍によるブランド認知の向上でテニス用品のラケットが伸びたと説明しています。
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スポーツ施設事業
ゴルフ場、ゴルフ練習場及びテニスクラブの運営を、国内で当社のみが行う事業です。
- 製品・サービス
- ゴルフ場 ・ ゴルフ練習場 ・ テニスクラブ
詳しく読む
ゴルフ場、ゴルフ練習場及びテニスクラブの運営を、国内で当社のみが行う事業です。2026年3月期の外部顧客への売上高は552百万円（前期比0.8％減）で、営業損失は22百万円（前期は16百万円の営業利益）でした。有報は、中核のヨネックスカントリークラブでは夏の猛暑や冬の積雪の影響を受けたものの入場者数は増えて売上は微増となり、そのほかの施設では天候不順による営業制限等で減収になったと説明しています。損失は、施設の修繕費の増加等によるものと書かれています。
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モノとお金の流れ
自社の事業
ヨネックス
顧客
調達先は、有価証券報告書から一般的な呼び名で確かめられたものがまだないため描いていません。
スポーツ用品
事業- 主な製品・サービス
- バドミントンラケット、シャトルコック、ストリング、テニスラケット（硬式）
バドミントン、テニス、ゴルフ等のスポーツ用品の製造と販売を行う、当社グループの中心の事業です。2026年3月期の外部顧客への売上高は163,091百万円で、連結売上高163,643百万円のほとんどを占めます。用品の区分ごとの売上高は、バドミントン用品が101,707百万円、テニス用品が21,983百万円、ゴルフ用品が1,460百万円、ウェアやバッグ等を含むその他が37,939百万円です。製造は、国内の製造拠点に加えて、アジア（台湾・インド・タイ）の現地法人でも行っています。販売は、国内を当社が、海外を現地法人と各国の有力代理店等が担います。有報はこの事業を、販売体制を基礎とした地域別の4つの報告セグメント（日本・アジア・北米・ヨーロッパ）に分けて開示しています。
つながり
- スポーツ用品 → 海外の販売代理店（輸出・仲介貿易の相手先）（製品・サービス）
- 海外の販売代理店（輸出・仲介貿易の相手先） → スポーツ用品（代金（売上））
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ヨネックス株式会社 · 2026年6月17日
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つくって、届けて、売上になるまで
01 会社
ヨネックスと連結子会社8社
ヨネックス株式会社（当社）と8社で構成されています。
02 製品・サービス
ラケットやシャトルコックをつくり、ウェア等も仕入れて売る
当社は、バドミントンラケット、ソフトテニスラケット、テニスラケット（硬式）、ゴルフクラブ、スノーボード、シャトルコック、ストリング等を製造しています。
03 顧客
世界のお客様と、国内外の販売先
国内は当社が販売し、海外は北米・ヨーロッパ・アジア（台湾・中国）の現地法人と、各国の有力代理店等を通じて販売します。
04 売上
売上高
2026年3月期の連結売上高は163,643百万円で、前期比18.3％増でした。
05 利益
営業利益と当期純利益
2026年3月期の営業利益は16,546百万円（前期比16.7％増）、は16,316百万円（前期比16.8％増）、は12,092百万円（前期比14.2％増）で、有報は過去最高益を計上したと書いています。
各段階を詳しく読む
- 会社
ヨネックスと連結子会社8社
ヨネックス株式会社（当社）と8社で構成されています。8社は、米国のYONEX CORPORATION、英国のYONEX U.K. LIMITED、ドイツのYONEX GmbH、中国のYONEX SPORTS(CHINA)CO.,LTD.、台湾のYONEX TAIWAN CO.,LTD.、インドのYONEX INDIA PRIVATE LIMITED、タイのYONEX TECNIFIBRE CO.,LTD.、国内のヨネックス精機株式会社です。有報はインドとタイを製造子会社と書き、台湾は製造と販売の両方を行う現地法人として載せています。国内の製造拠点は新潟工場（新潟県長岡市）と東京工場（埼玉県草加市）で、本社は東京都文京区です。このうち中国のYONEX SPORTS(CHINA)CO.,LTD.は、連結会社相互間の内部売上高を除いた売上高が80,692百万円で、連結売上高に占める割合が10％を超える会社として有報に挙げられています。連結の従業員数は2026年3月期末で2,980人（このほか平均臨時雇用者数が674人）です。
- 製品・サービス
ラケットやシャトルコックをつくり、ウェア等も仕入れて売る
当社は、バドミントンラケット、ソフトテニスラケット、テニスラケット（硬式）、ゴルフクラブ、スノーボード、シャトルコック、ストリング等を製造しています。バドミントンラケットやシャトルコック等の一部は中国のYONEX SPORTS(CHINA)CO.,LTD.と台湾のYONEX TAIWAN CO.,LTD.から、テニスボールはYONEX TECNIFIBRE CO.,LTD.から、ストリンギングマシンはヨネックス精機株式会社から仕入れ、ウェア、シューズ等の商品の仕入と販売も行っています。2026年3月期の生産実績は50,256百万円（標準販売価格で、セグメント間の振替を含む金額）、仕入実績は68,011百万円（仕入価格）です。研究開発費は2,692百万円で、同期には約15年にわたる研究開発の成果として人工素材のシャトルコック（品名CROSSWIND 70）を、テニスラケットのVCOREシリーズなどを開発・発売したと有報は書いています。経営方針では、ラケット、シューズ、ウェアなどをそろえた「Head to Toe（頭からつま先まで）」の提案を強めるとしています。
- 顧客
世界のお客様と、国内外の販売先
国内は当社が販売し、海外は北米・ヨーロッパ・アジア（台湾・中国）の現地法人と、各国の有力代理店等を通じて販売します。当社は海外の販売代理店への輸出・仲介貿易も行っています。インドとタイは製造子会社で、現地の販売は販売代理店が担います。国内の販売先では、有報の「株式の保有状況」がゼット株式会社を「主要販売先」と書いています。お客様との直接の接点は、DTC（Direct to Consumer）の取り組みとして、米国のECサイト、東京・上海・大阪のショールーム、ポップアップストアなどで広げています。顧客の所在地で分けた2026年3月期の売上高は、日本41,874百万円、アジア99,443百万円（うち中国77,756百万円）、北米7,385百万円、ヨーロッパ12,122百万円、その他2,817百万円です。売上高の10％以上を占める相手先はありません。
- 売上
売上高
2026年3月期の連結売上高は163,643百万円で、前期比18.3％増でした。有報は「過去最高値を更新しました」と書いています。内訳は、スポーツ用品事業が163,091百万円（バドミントン用品101,707百万円、テニス用品21,983百万円、ゴルフ用品1,460百万円、その他37,939百万円）、スポーツ施設事業が552百万円です。会社の説明では、バドミントン用品は主力市場のアジアを中心に需要が堅調で、テニス用品は国際大会での契約選手の活躍でブランド認知が高まり、ウェアやバッグ等のその他用品もグローバルに販売が拡大しました。なお、中国・台湾・北米・ドイツ・イギリスの販売子会社とインド・タイの製造子会社は2025年1月から12月の業績を連結しており、提出会社の2026年3月期と対象の期間がずれています。
- 利益
営業利益と当期純利益
2026年3月期の営業利益は16,546百万円（前期比16.7％増）、は16,316百万円（前期比16.8％増）、は12,092百万円（前期比14.2％増）で、有報は過去最高益を計上したと書いています。会社の説明では、原材料価格の上昇や為替影響があったものの増収で売上総利益が増え、ブランド認知の拡大と市場の活性化に向けたマーケティング投資で広告宣伝費や人件費等の販管費が増えても、それを上回りました。経常利益は為替差損の発生等の影響を受けています。報告セグメントの営業利益（調整額を考慮する前の金額）は、アジア11,864百万円、日本3,962百万円、ヨーロッパ506百万円、北米256百万円で、北米はDTCの取り組みの費用などで前期比54.2％減でした。スポーツ施設事業は営業損失22百万円（前期は16百万円の営業利益）です。
バドミントン、テニス、ゴルフなどのスポーツ用品を、国内の工場とアジアの現地法人でつくり、国内は当社が、海外は現地法人と各国の有力代理店等を通じて売って、売上高を得ています。2026年3月期の連結売上高163,643百万円のうち、スポーツ用品事業は163,091百万円で、用品の4区分のなかではバドミントン用品が101,707百万円と最大です。は、連結売上の約7割を海外市場が占め、バドミントン市場の大きい中国向けは連結売上の約50％にのぼると書いています。自分でつくるだけの会社ではない点も特徴です。ウェアやバッグ等を含む「その他」の区分は、2026年3月期の売上高が37,939百万円ですが、生産実績は1,283百万円、仕入実績は24,550百万円で、つくるより仕入れて売る割合がはるかに大きい区分です。事業は販売体制を基礎にした地域別の4つのスポーツ用品の（日本・アジア・北米・ヨーロッパ）と、ゴルフ場等を運営するスポーツ施設事業の、あわせて5つに分けて開示されています。
売上の源泉
- バドミントン用品の販売（2026年3月期 101,707百万円）
- テニス用品の販売（21,983百万円）
- ゴルフ用品の販売（1,460百万円）
- ウェアやバッグ等を含むその他の用品の販売（37,939百万円）
- スポーツ施設事業（ゴルフ場、ゴルフ練習場、テニスクラブの運営。552百万円）
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ヨネックス株式会社 · 2026年6月17日
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最終確認 2026年10月2日
売上と利益の推移
比較の目安
- 純利益率（計算値）
- 7.4%
- 親会社株主に帰属する当期純利益 ÷ 売上高（2026年3月期）
- 平均年間給与（提出会社）
- 641万円
- 2026年3月期・提出会社の従業員1,467人
- 平均勤続年数（提出会社）
- 13.3年
- 2026年3月期
- 主な事業
- スポーツ用品・スポーツ施設
「計算値」は有価証券報告書に印字された数値から当サイトが計算したものです。給与と勤続年数は提出会社（グループ全体ではない）の値です。
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ヨネックス株式会社 · 2026年6月17日
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最終確認 2026年10月2日
- 2022745
- 20231,070
- 20241,164
- 20251,383
- 20261,636
- 202258
- 202373
- 202489
- 2025106
- 2026121
2022年3月期〜2026年3月期・連結。2つのグラフは目盛りが別です（数値はそれぞれの棒に表示）。
すべての年度が日本基準による数値です。
グラフの数値は単位未満を四捨五入しています。正確な数値は下の表をご覧ください。
数値を表で見る
| 年度 | 売上 | 利益 | 純利益 | 総資産 | 純資産 | 従業員数 | 会計基準 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 2022年3月期 | 74,485 | 7,246 | 5,780 | 66,299 | 45,729 | 2,403 | 日本基準 |
| 2023年3月期 | 107,019 | 9,961 | 7,331 | 79,421 | 53,099 | 2,590 | 日本基準 |
| 2024年3月期 | 116,442 | 12,195 | 8,859 | 91,226 | 60,901 | 2,633 | 日本基準 |
| 2025年3月期 | 138,276 | 13,964 | 10,591 | 109,551 | 69,426 | 2,752 | 日本基準 |
| 2026年3月期 | 163,643 | 16,316 | 12,092 | 128,620 | 80,740 | 2,980 | 日本基準 |
- 「利益」は
- 有価証券報告書が売上と純利益の間に掲げている行です（経常利益）。
- 「総資産」は
- 総資産額。
- 「純資産」は
- 純資産額。
- 従業員数は
- 各年度末時点の連結従業員数です。
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ヨネックス株式会社 · 2026年6月17日
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いまの形になるまで
1958
株式会社米山製作所を設立
1961
東京営業所を設置し、自社ブランドでの販売を開始
1965
ミノルスポーツを設立し、シャトルコックの製造・販売を開始
1969
テニスラケットの製造を開始
1974
商号をヨネックススポーツ株式会社に変更し、「ヨネックス」の商標を出願
1981
西ドイツに現地法人YONEX SPORTS GmbHを設立
1982
商号をヨネックス株式会社に変更し、ゴルフ事業に進出
1983
アメリカに現地法人YONEX AMERICA INC.を設立
1987
イギリスに販売会社、台湾に生産会社を設立
1994
東京証券取引所市場第二部に株式を上場
1996
ヨネックス寺泊カントリークラブが営業を開始
2010
中国に現地法人YONEX GOLF CHINA CO.,LTD.を設立
2016
インドに現地法人YONEX INDIA PRIVATE LIMITEDを設立
2019
東洋造機株式会社を完全子会社化
2021
テニスボールの製造会社BRIDGESTONE TECNIFIBRE CO.,LTD.を子会社化
2022
国内営業本部を社内カンパニー「ヨネックスジャパン」に改組
2023
中長期ビジョン「グローバル成長戦略 Global Growth Strategy (GGS)」を策定
2024
研究開発施設「Yonex Performance Innovation Center」を開設
2025
新潟工場長岡の敷地内にテニス新工場を建設
1958
株式会社米山製作所を設立
バドミントンラケットの製造及び販売を目的として、1958年6月に株式会社米山製作所を設立しました。
1961
東京営業所を設置し、自社ブランドでの販売を開始
1961年11月に東京都台東区へ東京営業所を設置し、国内・輸出の販売部門の充実を図って、自社ブランドによる販売を開始しました。
1965
ミノルスポーツを設立し、シャトルコックの製造・販売を開始
1965年6月に有限会社ミノルスポーツ（現当社東京工場）を設立し、シャトルコックの製造・販売を開始しました。
1969
テニスラケットの製造を開始
1969年1月に本社（現新潟工場）の第一工場を増設し、テニスラケットの製造を開始しました。
1974
商号をヨネックススポーツ株式会社に変更し、「ヨネックス」の商標を出願
1974年1月に株式会社ヨネヤマラケットをヨネックススポーツ株式会社に商号変更し、あわせて“ヨネックス”の商標を出願しました。
1981
西ドイツに現地法人YONEX SPORTS GmbHを設立
1981年7月に西ドイツへ現地法人YONEX SPORTS GmbH（販売会社）を設立しました。
1982
商号をヨネックス株式会社に変更し、ゴルフ事業に進出
1982年7月に商号をヨネックス株式会社に変更し、ゴルフ事業に進出して、新素材のゴルフクラブを発売しました。
1983
アメリカに現地法人YONEX AMERICA INC.を設立
1983年8月にアメリカへ現地法人YONEX AMERICA INC.（販売会社、旧YONEX CORPORATION）を設立しました。
1987
イギリスに販売会社、台湾に生産会社を設立
1987年3月にイギリスへ現地法人YONEX U.K. LIMITED（販売会社）を、同年7月に台湾へ現地法人YONEX TAIWAN CO., LTD.（生産会社）を設立しました。
1994
東京証券取引所市場第二部に株式を上場
1994年2月に東京証券取引所市場第二部に株式を上場しました。
1996
ヨネックス寺泊カントリークラブが営業を開始
ゴルフ場の開発のため1989年4月にヨネックス開発株式会社を設立し、1996年7月にヨネックス寺泊カントリークラブ（現当社ヨネックスカントリークラブ）が営業を開始しました。
2010
中国に現地法人YONEX GOLF CHINA CO.,LTD.を設立
2010年7月に中国へ現地法人YONEX GOLF CHINA CO.,LTD.（販売会社）を設立しました。
2016
インドに現地法人YONEX INDIA PRIVATE LIMITEDを設立
2016年5月にインドへ現地法人YONEX INDIA PRIVATE LIMITED（生産会社、現連結子会社）を設立しました。
2019
東洋造機株式会社を完全子会社化
2019年12月に、ストリンギングマシン等の製造会社である東洋造機株式会社の発行済株式を追加取得し、完全子会社としました。
2021
テニスボールの製造会社BRIDGESTONE TECNIFIBRE CO.,LTD.を子会社化
2021年12月に、テニスボールの製造会社であるBRIDGESTONE TECNIFIBRE CO.,LTD.（現YONEX TECNIFIBRE CO.,LTD.）の株式を取得し、子会社としました。
2022
国内営業本部を社内カンパニー「ヨネックスジャパン」に改組
2022年4月に、国内営業本部を社内カンパニーとして「ヨネックスジャパン」に改組しました。
2023
中長期ビジョン「グローバル成長戦略 Global Growth Strategy (GGS)」を策定
2023年5月に、中長期ビジョン「グローバル成長戦略 Global Growth Strategy (GGS)」を策定しました。
2024
研究開発施設「Yonex Performance Innovation Center」を開設
2024年7月に、新潟工場長岡の敷地内に研究開発施設「Yonex Performance Innovation Center」を開設しました。
2025
新潟工場長岡の敷地内にテニス新工場を建設
2025年6月に、新潟工場長岡の敷地内にテニス新工場を建設しました。
全19件を「出来事」と「意味」で読む
- 1958株式会社米山製作所を設立
- バドミントンラケットの製造及び販売を目的として、1958年6月に株式会社米山製作所を設立しました。
- 意味現在のヨネックスの出発点です。バドミントン用品は、2026年3月期の売上高が101,707百万円で、用品の区分のなかで最も大きくなっています。
- 1961東京営業所を設置し、自社ブランドでの販売を開始
- 1961年11月に東京都台東区へ東京営業所を設置し、国内・輸出の販売部門の充実を図って、自社ブランドによる販売を開始しました。翌12月には、本社（現新潟工場）の第一工場を新潟県三島郡越路町に建設しています。
- 意味自社ブランドで売り始めた時期で、現在のブランド企業としての出発点です。新潟の第一工場は、現在の新潟工場につながっています。
- 1965ミノルスポーツを設立し、シャトルコックの製造・販売を開始
- 1965年6月に有限会社ミノルスポーツ（現当社東京工場）を設立し、シャトルコックの製造・販売を開始しました。
- 意味シャトルコックは、現在も当社が製造する製品として有報の「事業の内容」に挙がっています。ミノルスポーツは、現在の東京工場にあたります。
- 1969テニスラケットの製造を開始
- 1969年1月に本社（現新潟工場）の第一工場を増設し、テニスラケットの製造を開始しました。
- 意味有報の沿革では、バドミントン以外の競技の用具づくりが初めて出てくる場面です。テニス用品は、2026年3月期の売上高が21,983百万円です。
- 1974商号をヨネックススポーツ株式会社に変更し、「ヨネックス」の商標を出願
- 1974年1月に株式会社ヨネヤマラケットをヨネックススポーツ株式会社に商号変更し、あわせて“ヨネックス”の商標を出願しました。
- 意味現在の社名とブランド名につながる「ヨネックス」の名前が、有報の沿革に初めて出てくる場面です。
- 1981西ドイツに現地法人YONEX SPORTS GmbHを設立
- 1981年7月に西ドイツへ現地法人YONEX SPORTS GmbH（販売会社）を設立しました。この会社の業務は、1989年8月に設立したYONEX GmbHが継承しています。
- 意味有報の沿革では、海外に現地法人を置く動きの最初に出てきます。ドイツのYONEX GmbHは、現在もヨーロッパの販売を担う連結子会社です。
- 1982商号をヨネックス株式会社に変更し、ゴルフ事業に進出
- 1982年7月に商号をヨネックス株式会社に変更し、ゴルフ事業に進出して、新素材のゴルフクラブを発売しました。
- 意味現在の社名になった時点です。ゴルフ用品は今も用品の区分の一つで、2026年3月期の売上高は1,460百万円です。
- 1983アメリカに現地法人YONEX AMERICA INC.を設立
- 1983年8月にアメリカへ現地法人YONEX AMERICA INC.（販売会社、旧YONEX CORPORATION）を設立しました。同社の業務は、1996年1月に設立したYONEX CORPORATION U.S.A.が継承し、同社は2010年12月にYONEX CORPORATIONへ社名変更しています。
- 意味北米の販売を担う、現在のYONEX CORPORATIONの源流です。有報は、北米におけるテニス事業を重点領域の一つに位置づけています。
- 1987イギリスに販売会社、台湾に生産会社を設立
- 1987年3月にイギリスへ現地法人YONEX U.K. LIMITED（販売会社）を、同年7月に台湾へ現地法人YONEX TAIWAN CO., LTD.（生産会社）を設立しました。どちらも現在の連結子会社です。
- 意味ヨーロッパの販売と、アジアでの製造・販売の拠点にあたります。有報は、台湾の現地法人を、製造と販売の両方を行う現地法人の一つとして挙げています。
- 1994東京証券取引所市場第二部に株式を上場
- 1994年2月に東京証券取引所市場第二部に株式を上場しました。その後、東京証券取引所の市場区分の見直しにより、市場第二部からスタンダード市場に移行しています。
- 意味上場会社としての出発点です。2026年3月期の有報の表紙は、東京証券取引所スタンダード市場に上場していると記載しています。
- 1996ヨネックス寺泊カントリークラブが営業を開始
- ゴルフ場の開発のため1989年4月にヨネックス開発株式会社を設立し、1996年7月にヨネックス寺泊カントリークラブ（現当社ヨネックスカントリークラブ）が営業を開始しました。ヨネックス開発は、2005年3月に当社がしています。
- 意味現在のスポーツ施設事業の中核です。有報は、ヨネックスカントリークラブをスポーツ施設事業の中核と書いています。
- 2010中国に現地法人YONEX GOLF CHINA CO.,LTD.を設立
- 2010年7月に中国へ現地法人YONEX GOLF CHINA CO.,LTD.（販売会社）を設立しました。同社は、のちにYONEX SPORTS(CHINA)CO.,LTD.へ社名変更しています。
- 意味現在の中国販売子会社の源流です。有報は、バドミントン市場の大きい中国向けの売上が連結売上の約50％を占めると書いています。また、YONEX SPORTS(CHINA)CO.,LTD.の売上高（連結会社相互間の内部売上高を除く）は80,692百万円と記載され、連結売上高に占める割合が10％を超える会社として挙げられています。
- 2016インドに現地法人YONEX INDIA PRIVATE LIMITEDを設立
- 2016年5月にインドへ現地法人YONEX INDIA PRIVATE LIMITED（生産会社、現連結子会社）を設立しました。
- 意味インドでの現地生産の拠点です。有報は、インドにおけるバドミントン事業を重点領域に位置づけ、自社工場を拠点とした現地生産体制の強化を進めると書いています。
- 2019東洋造機株式会社を完全子会社化
- 2019年12月に、ストリンギングマシン等の製造会社である東洋造機株式会社の発行済株式を追加取得し、完全子会社としました。同社は、これより前に株式を取得して子会社になっていました。2022年1月には、ヨネックス精機株式会社へ社名変更しています。
- 意味現在のヨネックス精機株式会社です。有報は、ストリンギングマシンをこの会社から仕入れていると記載し、同社を当社製品の製造を担う連結子会社として載せています。
- 2021テニスボールの製造会社BRIDGESTONE TECNIFIBRE CO.,LTD.を子会社化
- 2021年12月に、テニスボールの製造会社であるBRIDGESTONE TECNIFIBRE CO.,LTD.（現YONEX TECNIFIBRE CO.,LTD.）の株式を取得し、子会社としました。
- 意味現在、当社はテニスボールを同社から仕入れています。有報は、同社をタイにある連結子会社（議決権の所有割合86.8％）として載せ、当社製品の製造及びOEM生産を担うと記載しています。
- 2022国内営業本部を社内カンパニー「ヨネックスジャパン」に改組
- 2022年4月に、国内営業本部を社内カンパニーとして「ヨネックスジャパン」に改組しました。
- 意味国内営業本部を社内カンパニーという形に改めた、組織の変更です。社内カンパニーは別会社ではなく、有報の関係会社の状況にも載っていません。
- 2023中長期ビジョン「グローバル成長戦略 Global Growth Strategy (GGS)」を策定
- 2023年5月に、中長期ビジョン「グローバル成長戦略 Global Growth Strategy (GGS)」を策定しました。地域構成、マーケティング、DTCとデジタル、IT、ものづくりを柱とし、これらを実行する基礎にコーポレートカルチャー（企業文化）の進化を置いています。
- 意味現在の経営の方向を示す戦略です。有報は、北米におけるテニス事業とインドにおけるバドミントン事業を重点領域に位置づけています。
- 2024研究開発施設「Yonex Performance Innovation Center」を開設
- 2024年7月に、新潟工場長岡の敷地内に研究開発施設「Yonex Performance Innovation Center」を開設しました。
- 意味有報は、この施設で研究開発と製造現場を連携させ、製品に求められる性能や品質の分析力を高めると書いています。
- 2025新潟工場長岡の敷地内にテニス新工場を建設
- 2025年6月に、新潟工場長岡の敷地内にテニス新工場を建設しました。
- 意味有報の経営方針は、主要生産拠点の長岡に、2026年3月期に新たなテニスラケット工場が加わったと書いています。設備投資の概要も、2026年3月期にスポーツ用品事業で9,750百万円の設備投資を行い、主にテニスラケット新工場の建設などが目的だったと記載しています。
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有価証券報告書－第69期(2025/04/01－2026/03/31)
ヨネックス株式会社 · 2026年6月17日
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最終確認 2026年10月2日
出典
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有価証券報告書－第69期(2025/04/01－2026/03/31)
ヨネックス株式会社 · 2026年6月17日 · 最終確認 2026年10月2日
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