証券コード 2681 ・ 東証プライム ・ 小売 ・ 本社 愛知県名古屋市
ゲオホールディングス
株式会社ゲオホールディングス
中古の衣料やゲーム・スマホなどを買い取って売るリユース店「2nd STREET」「GEO」を、国内外で運営する会社です。
- 売上高
- 4,812億円
- 親会社株主に帰属する当期純利益
- 87億円
- 従業員数（連結）
- 7,249人
2026年3月期・連結
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有価証券報告書－第38期(2025/04/01－2026/03/31)
株式会社ゲオホールディングス · 2026年6月25日
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最終確認 2026年11月3日
何でできている会社か
- セカンドストリート（セカンドストリート事業）
- 中古の衣料・服飾雑貨
- 中古の家具・家電
- ゲオ（ゲオ事業）
- 中古ゲーム・スマートフォン・タブレット
- 新品ゲーム
- DVD・CD・コミックのレンタル
- ラグジュアリー（ラグジュアリー事業）
- ラグジュアリー商材
- その他（その他事業）
- 卸販売
- オンラインサービス・ECサイト
- セカンドストリート（セカンドストリート事業）
- 中古の衣料・服飾雑貨
- 中古の家具・家電
- ゲオ（ゲオ事業）
- 中古ゲーム・スマートフォン・タブレット
- 新品ゲーム
- DVD・CD・コミックのレンタル
- ラグジュアリー（ラグジュアリー事業）
- ラグジュアリー商材
- その他（その他事業）
- 卸販売
- オンラインサービス・ECサイト
セカンドストリート事業
衣料・服飾雑貨・家電製品などの中古品を買い取って販売する店舗「2nd STREET」を、国内と海外で運営する事業です。
- 製品・サービス
- 中古の衣料・服飾雑貨 ・ 中古の家具・家電
詳しく読む
衣料・服飾雑貨・家電製品などの中古品を買い取って販売する店舗「2nd STREET」を、国内と海外で運営する事業です。海外では米国・台湾・マレーシア・タイ・シンガポール・香港に店舗があります。
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ゲオ事業
ゲーム・スマートフォン・家電などの買取販売、新品ゲームの販売、DVD・CD・コミックのレンタルを行う店舗「GEO」「GEO mobile」を運営する事業です。
- 製品・サービス
- 中古ゲーム・スマートフォン・タブレット ・ 新品ゲーム ・ DVD・CD・コミックのレンタル
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ラグジュアリー事業
子会社の株式会社OKURA、Ookura Investments Limited、株式会社BANK OKURAなどが担う事業で、「OKURA TOKYO（おお蔵）」の店舗などを展開します。
- 製品・サービス
- ラグジュアリー商材
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その他事業
株式会社ゲオ、株式会社viviON、株式会社エイシスなどが担う事業です。
- 製品・サービス
- 卸販売 ・ オンラインサービス・ECサイト
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株式会社ゲオ、株式会社viviON、株式会社エイシスなどが担う事業です。これらの商材の卸販売や、オンラインサービス・ECサイトの運営もグループで行っています。
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モノとお金の流れ
自社の事業
ゲオホールディングス
顧客
調達先は、有価証券報告書から一般的な呼び名で確かめられたものがまだないため描いていません。
セカンドストリート
事業- 主な製品・サービス
- 中古の衣料・服飾雑貨、中古の家具・家電
衣料・服飾雑貨・家電製品などの中古品を買い取って販売する店舗「2nd STREET」を、国内と海外で運営する事業です。海外では米国・台湾・マレーシア・タイ・シンガポール・香港に店舗があります。
つながり
- セカンドストリート → 「2nd STREET」「GEO」「GEO mobile」などの店舗やECサイトで買い物をする一般のお客様（製品・サービス）
- セカンドストリート → 中古品を売りに来るお客様（買取）（製品・サービス）
- 「2nd STREET」「GEO」「GEO mobile」などの店舗やECサイトで買い物をする一般のお客様 → セカンドストリート（代金（売上））
- 中古品を売りに来るお客様（買取） → セカンドストリート（代金（売上））
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つくって、届けて、売上になるまで
01 会社
ゲオホールディングス
当社と33社、非連結子会社1社及び適用会社1社で構成される企業集団です。
02 製品・サービス
中古品・新品・レンタル
衣料・服飾雑貨・家電製品などの中古品を扱う「2nd STREET」と、ゲーム・スマホ・家電の買取販売、新品ゲームの販売、DVD・CD・コミックのレンタルを行う「GEO」が中心です。
03 顧客
店舗とECサイトのお客様
2026年3月末のグループ店舗数は2,274店でした。
04 売上
売上高
2026年3月期の売上高は481,249百万円（前年同期比12.5％増）でした。
05 利益
当期純利益
2026年3月期のは8,738百万円（前年同期比92.6％増）でした。
各段階を詳しく読む
- 会社
ゲオホールディングス
当社と33社、非連結子会社1社及び適用会社1社で構成される企業集団です。当社はグループの経営企画・管理を担うで、株式会社ゲオなどの事業会社が店舗運営を行っています（2026年3月末現在）。
- 製品・サービス
中古品・新品・レンタル
衣料・服飾雑貨・家電製品などの中古品を扱う「2nd STREET」と、ゲーム・スマホ・家電の買取販売、新品ゲームの販売、DVD・CD・コミックのレンタルを行う「GEO」が中心です。ラグジュアリー商材の事業や、商材の卸販売、オンラインサービスも展開しています。
- 顧客
店舗とECサイトのお客様
2026年3月末のグループ店舗数は2,274店でした。内訳は2nd STREETが国内931店と海外（米国・台湾・マレーシア・タイ・シンガポール・香港）の計148店、GEOが1,027店などです。
- 売上
売上高
2026年3月期の売上高は481,249百万円（前年同期比12.5％増）でした。商材別では、衣料・服飾雑貨、家具・家電等が155,250百万円（17.6％増）、新品が124,333百万円（25.5％増）、ゲーム・スマートフォン・タブレット等が87,759百万円（4.9％増）、ラグジュアリーが57,595百万円（1.1％減）でした。
- 利益
当期純利益
2026年3月期のは8,738百万円（前年同期比92.6％増）でした。2025年11月に株式会社セカイズの株式を取得しています。
お客様から中古品を買い取り、全国と海外の店舗やECサイトで販売するほか、新品ゲームの販売とDVD・CDなどのレンタルも行っています。
売上の源泉
- 中古品（リユース）の販売
- 新品の販売
- レンタル
- 商材の卸販売、オンラインサービス・ECサイト
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これからどうする？何が強み？
成長戦略
会社の説明（2026年6月25日 時点）
「豊かで楽しい日常の暮らしを提供する」ことを目指し、インターネットを介した電子商取引の拡充と、2nd STREETを中心としたリユース店舗の国内外での新規出店を進めるとしています。
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売上と利益の推移
比較の目安
- 純利益率（計算値）
- 1.8%
- 親会社株主に帰属する当期純利益 ÷ 売上高（2026年3月期）
- 平均年間給与（提出会社）
- 577万円
- 2026年3月期・提出会社の従業員641人
- 平均勤続年数（提出会社）
- 13.51年
- 2026年3月期
- 主な事業
- セカンドストリート・ゲオ・ラグジュアリー
「計算値」は有価証券報告書に印字された数値から当サイトが計算したものです。給与と勤続年数は提出会社（グループ全体ではない）の値です。
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株式会社ゲオホールディングス · 2026年6月25日
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- 20223,348
- 20233,773
- 20244,338
- 20254,277
- 20264,812
- 202260
- 202357
- 2024109
- 202545
- 202687
2022年3月期〜2026年3月期・連結。2つのグラフは目盛りが別です（数値はそれぞれの棒に表示）。
すべての年度が日本基準による数値です。
グラフの数値は単位未満を四捨五入しています。正確な数値は下の表をご覧ください。
数値を表で見る
| 年度 | 売上 | 利益 | 純利益 | 総資産 | 純資産 | 従業員数 | 会計基準 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 2022年3月期 | 334,788 | 9,662 | 5,985 | 174,375 | 77,193 | 5,459 | 日本基準 |
| 2023年3月期 | 377,300 | 11,926 | 5,681 | 201,804 | 77,212 | 5,602 | 日本基準 |
| 2024年3月期 | 433,848 | 18,749 | 10,902 | 231,125 | 87,349 | 5,912 | 日本基準 |
| 2025年3月期 | 427,669 | 12,224 | 4,537 | 252,807 | 90,469 | 6,681 | 日本基準 |
| 2026年3月期 | 481,249 | 15,348 | 8,738 | 295,211 | 98,190 | 7,249 | 日本基準 |
- 「利益」は
- 有価証券報告書が売上と純利益の間に掲げている行です（経常利益）。
- 「総資産」は
- 総資産額。
- 「純資産」は
- 純資産額。
- 従業員数は
- 各年度末時点の連結従業員数です。
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いまの形になるまで
1986
愛知県豊田市でビデオレンタル店を開業
1989
社名を変更し「GEO」の屋号を使い始める
2004
東京証券取引所市場第一部に上場
2005
全都道府県への出店を達成
2008
株式会社フォー・ユーを連結子会社化し、セカンドストリートを取り込む
2013
持株会社体制へ移行し、社名をゲオホールディングスに変更
2014
モバイル専門店の出店を開始
2018
セカンドストリートが米国とマレーシアに初出店
2019
株式会社おお蔵を子会社化
2020
株式会社ゲオの各事業を4社に分割
2022
東京証券取引所プライム市場に移行
2025
セカンドストリートが国内外1,000店舗を達成し、シンガポール・香港へ出店
1986
愛知県豊田市でビデオレンタル店を開業
1986年6月、創業者の遠藤結城が愛知県豊田市にビデオレンタル店（ビデオロードショー美里店）を開業しました。
1989
社名を変更し「GEO」の屋号を使い始める
1989年12月に社名を株式会社ゲオミルダに変更し、「GEO」の屋号の使用を始めました。
2004
東京証券取引所市場第一部に上場
2004年1月に東京証券取引所市場第一部に上場しました（名古屋証券取引所市場第一部にも上場し、2014年3月に上場廃止）。
2005
全都道府県への出店を達成
2005年12月、高知県の四万十店の開店で全都道府県への出店を達成しました。
2008
株式会社フォー・ユーを連結子会社化し、セカンドストリートを取り込む
2008年6月、株式会社フォー・ユーに対して株式公開買付を行い、第三者割当増資も引き受けて連結子会社にしました。
2013
持株会社体制へ移行し、社名をゲオホールディングスに変更
2013年4月、小売サービス事業を会社分割により新設した株式会社ゲオに継承し、当社の社名を株式会社ゲオホールディングスに変更しました。
2014
モバイル専門店の出店を開始
2014年4月にモバイル専門店業態での出店を始めました。
2018
セカンドストリートが米国とマレーシアに初出店
2018年1月にセカンドストリート事業で海外初となる米国の「セカンドストリートメルローズ店」を、同年6月にマレーシア1号店「セカンドストリートSS13店」を出店しました。
2019
株式会社おお蔵を子会社化
2019年4月に株式会社おお蔵を取得して100％子会社とし、同年6月に連結子会社にしました。
2020
株式会社ゲオの各事業を4社に分割
2020年4月に株式会社ゲオ（同月に株式会社ゲオアセットへ社名変更）の各事業を吸収分割により4社に分割しました。
2022
東京証券取引所プライム市場に移行
2022年4月、東京証券取引所の市場区分見直しに伴い、プライム市場に移行しました。
2025
セカンドストリートが国内外1,000店舗を達成し、シンガポール・香港へ出店
2025年4月にセカンドストリート事業でシンガポール1号店を出店し、「セカンドストリート」が国内外で1,000店舗の出店を達成しました。
全12件を「出来事」と「意味」で読む
- 1986愛知県豊田市でビデオレンタル店を開業
- 1986年6月、創業者の遠藤結城が愛知県豊田市にビデオレンタル店（ビデオロードショー美里店）を開業しました。
- 意味現在のゲオグループの出発点です。
- 1989社名を変更し「GEO」の屋号を使い始める
- 1989年12月に社名を株式会社ゲオミルダに変更し、「GEO」の屋号の使用を始めました。
- 意味今に続くブランド名「GEO」が生まれた時期です。
- 2004東京証券取引所市場第一部に上場
- 2004年1月に東京証券取引所市場第一部に上場しました（名古屋証券取引所市場第一部にも上場し、2014年3月に上場廃止）。
- 意味全国展開を進める中で、株式市場に上場しました。
- 2005全都道府県への出店を達成
- 2005年12月、高知県の四万十店の開店で全都道府県への出店を達成しました。
- 意味ゲオの店舗網が全国に広がりました。
- 2008株式会社フォー・ユーを連結子会社化し、セカンドストリートを取り込む
- 2008年6月、株式会社フォー・ユーに対して株式公開買付を行い、第三者割当増資も引き受けて連結子会社にしました。社名は株式会社セカンドストリートに変更され、2013年4月に株式会社ゲオにされました。
- 意味現在の中心事業の一つであるリユース店舗「セカンドストリート」がグループに加わりました。
- 2013持株会社体制へ移行し、社名をゲオホールディングスに変更
- 2013年4月、小売サービス事業を会社分割により新設した株式会社ゲオに継承し、当社の社名を株式会社ゲオホールディングスに変更しました。リユースショップ運営の事業は株式会社ゲオが承継しました。
- 意味当社がグループ経営を担うになりました。
- 2014モバイル専門店の出店を開始
- 2014年4月にモバイル専門店業態での出店を始めました。
- 意味現在の「GEO mobile」につながるスマートフォン販売の店舗展開が始まりました。
- 2018セカンドストリートが米国とマレーシアに初出店
- 2018年1月にセカンドストリート事業で海外初となる米国の「セカンドストリートメルローズ店」を、同年6月にマレーシア1号店「セカンドストリートSS13店」を出店しました。
- 意味セカンドストリートの海外展開の始まりです。
- 2019株式会社おお蔵を子会社化
- 2019年4月に株式会社おお蔵を取得して100％子会社とし、同年6月に連結子会社にしました。
- 意味現在のラグジュアリー事業につながる会社がグループに加わりました。
- 2020株式会社ゲオの各事業を4社に分割
- 2020年4月に株式会社ゲオ（同月に株式会社ゲオアセットへ社名変更）の各事業を吸収分割により4社に分割しました。同年9月にはセカンドストリートの台湾1号店「セカンドストリート台北西門店」を出店しました。
- 意味事業ごとに会社を分け、運営体制を整えました。
- 2022東京証券取引所プライム市場に移行
- 2022年4月、東京証券取引所の市場区分見直しに伴い、プライム市場に移行しました。
- 意味現在の上場区分です。
- 2025セカンドストリートが国内外1,000店舗を達成し、シンガポール・香港へ出店
- 2025年4月にセカンドストリート事業でシンガポール1号店を出店し、「セカンドストリート」が国内外で1,000店舗の出店を達成しました。同年5月に香港1号店を出店し、11月には株式会社セカイズを取得して100％子会社にしました。
- 意味海外の出店国が広がり、買収も進みました。
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有価証券報告書－第38期(2025/04/01－2026/03/31)
株式会社ゲオホールディングス · 2026年6月25日
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出典
- [1]
有価証券報告書－第38期(2025/04/01－2026/03/31)
株式会社ゲオホールディングス · 2026年6月25日 · 最終確認 2026年11月3日
使われている項目：事業・ビジネスモデル・財務・歴史
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