太陽誘電

太陽誘電とグループ会社

太陽誘電株式会社と、子会社29社・関連会社1社で構成されています。役割ははっきり分かれていて、製造会社は専ら製造を担当し、本体と他の関係会社から供給された原材料・半製品を完成品に加工してグループ内へ供給します。販売会社は完成品を国内外へ売り、製造販売会社は加工したうえでセットメーカーへ直接売ることもあります。従業員数は20,604名です（単一セグメントのため、事業ごとの内訳は開示されていません）。製造の中心は群馬県で、本体の榛名工場・玉村工場・八幡原工場とR＆Dセンターがいずれも群馬県にあり、そのほか新潟・福島・和歌山の子会社、マレーシア・中国・韓国・フィリピンの子会社が製造を担っています。

コンデンサとインダクタをつくる

電気をためる積層セラミックコンデンサ、電気の流れを整えるインダクタ、電波を選り分ける通信用デバイス（FBAR／SAW）や回路モジュール、そして連結子会社のエルナー株式会社がつくるアルミニウム電解コンデンサが主な製品です。2026年3月期の生産実績（期中の平均販売単価で計算したもの）はコンデンサ2,548億43百万円、インダクタ654億41百万円、その他270億39百万円、複合デバイス124億81百万円で、合計3,598億6百万円と前の年度より6.4％増えました。会社は、素材から開発し、技術力の高さという強みを活かして高付加価値かつ高品質の商品を創出すると説明しています。

機器をつくる会社に売る

製品は単体で消費者に届くものではなく、セットメーカーの機器に組み込まれて使われます。2026年3月期の地域ごとの売上高（顧客の住所地による区分）は中国1,047億74百万円、その他の国又は地域843億10百万円、香港504億53百万円、台湾406億90百万円、欧州276億67百万円、北米269億71百万円、日本204億74百万円で、日本向けは全体の一部にとどまります。売上高の10％以上を占める特定の顧客はないため、顧客名の記載は省略されています。会社は自動車、情報インフラ・産業機器を注力すべき市場と位置づけ、「中期経営計画2030」でこれらの市場の売上比率を60％に高めることを目指すとしています。

売上高

2026年3月期の連結売上高は3,553億41百万円で、前の年度より4.1％増えました。会社は、主に自動車、情報インフラ・産業機器向けの売上が増えたためだと説明しています。製品区分ごとに見ると、コンデンサは自動車と情報インフラ・産業機器向けが増えて2,517億71百万円（8.5％増）、インダクタは主に民生機器・情報機器向けが増えて643億19百万円（4.5％増）となった一方、複合デバイスは通信用デバイスと回路モジュールがともに減って147億96百万円（35.6％減）、その他はアルミニウム電解コンデンサが減って244億53百万円（1.5％減）でした。

営業利益と当期純利益

2026年3月期の営業利益は199億96百万円で、前の年度より91.2％増えました。これに営業外収益の為替差益47億59百万円などが加わって経常利益は241億29百万円（129.4％増）となり、特別損失として減損損失21億30百万円と事業構造改善費用14億55百万円を計上したことなどにより、親会社株主に帰属する当期純利益は148億6百万円（535.9％増）となりました。会社は需要拡大に対応するための能力増強を続けており、「中期経営計画2030」では5年間で2,700億円規模の設備投資を計画しています。