証券コード 9989 ・ 東証プライム ・ 小売
サンドラッグ
株式会社サンドラッグ
医薬品・化粧品・日用雑貨を売るドラッグストアと、食料品を売るディスカウントストアを全国で運営する会社。
- 売上高
- 8,425億円
- 親会社株主に帰属する当期純利益
- 314億円
- 従業員数（連結）
- 7,457人
2026年3月期・連結
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有価証券報告書－第63期(2025/04/01－2026/03/31)
株式会社サンドラッグ · 2026年6月26日
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最終確認 2026年11月2日
何でできている会社か
- ドラッグストア（ドラッグストア事業）
- 直営店
- 子会社ドラッグストア
- フランチャイズ
- ディスカウントストア（ディスカウントストア事業）
- 食料品
- 家庭雑貨
- ドラッグストア商材
- ドラッグストア（ドラッグストア事業）
- 直営店
- 子会社ドラッグストア
- フランチャイズ
- ディスカウントストア（ディスカウントストア事業）
- 食料品
- 家庭雑貨
- ドラッグストア商材
ドラッグストア事業
医薬品、化粧品、日用雑貨を主に売る店舗の事業で、サンドラッグの売上が最も大きい柱です。
- 製品・サービス
- 医薬品 ・ 化粧品 ・ 日用雑貨 ・ 調剤
詳しく読む
医薬品、化粧品、日用雑貨を主に売る店舗の事業で、サンドラッグの売上が最も大きい柱です。2026年3月期の外部顧客への売上高は478,404百万円（前期比4.1％増）でした。2026年3月31日現在の店舗数は1,155店で、内訳は当社の直営店886店、㈱星光堂薬局84店、㈱サンドラッグプラス76店、㈱大屋72店、フランチャイズ等37店です。この年度は感冒薬など季節商材の販売が減った一方、既存店の改装、調剤事業とEC事業、備蓄米の販売が好調でした。このセグメントには店舗のほか、物流センターや経由センター、本部も含まれます。
サンドラッグ直営店
当社が直接運営するドラッグストアで、2026年3月31日現在886店です。提出会社の主要な設備では、関東地区418店、近畿地区153店、東海地区102店、九州地区84店、東北地区63店、甲信越地区35店、中国地区31店と、関東に最も多く店を構えています。
子会社のドラッグストア（星光堂薬局・サンドラッグプラス・大屋）
もとはフランチャイズ契約を結んでいた地域のドラッグストア会社を子会社にした店舗です。新潟県・福島県の㈱星光堂薬局（2009年に子会社化）が84店、北海道の㈱サンドラッグプラス（2014年に子会社化）が76店、愛媛県・香川県の㈱大屋（2022年に子会社化）が72店で、いずれも当社が議決権を100％持っています。3社とも店舗の運営は当社の商品の販売部門の一環と位置づけられています。
フランチャイズ等
他社が運営する店舗に当社の商品などを供給する形の店舗で、2026年3月31日現在37店です。この区分の店舗の運営会社名は書かれていません。
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ディスカウントストア事業
食料品や家庭雑貨を主に売るディスカウントストアの事業で、子会社のダイレックス㈱（議決権100％、佐賀県佐賀市、九州地区・中四国地区で展開）が担っています。
- 製品・サービス
- 食料品 ・ 家庭雑貨 ・ ドラッグストア商材
詳しく読む
食料品や家庭雑貨を主に売るディスカウントストアの事業で、子会社のダイレックス㈱（議決権100％、佐賀県佐賀市、九州地区・中四国地区で展開）が担っています。2026年3月期の外部顧客への売上高は364,108百万円（前期比6.4％増）で、店舗数は2026年3月31日現在439店です。食品部門が市場価格の上昇を背景に堅調だった一方、暖冬で季節家電の需要は低調でした。ダイレックス㈱は2009年に子会社化したもので、その売上高は連結売上高の10％を超えています。
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モノとお金の流れ
自社の事業
サンドラッグ
顧客
調達先は、有価証券報告書から一般的な呼び名で確かめられたものがまだないため描いていません。
ドラッグストア
事業- 外部顧客への売上高（2026年3月期）
- 4,784億円
- 事業の合計に占める割合（計算値）
- 56.8%
- 主な製品・サービス
- 医薬品、化粧品、日用雑貨、調剤
医薬品、化粧品、日用雑貨を主に売る店舗の事業で、サンドラッグの売上が最も大きい柱です。2026年3月期の外部顧客への売上高は478,404百万円（前期比4.1％増）でした。2026年3月31日現在の店舗数は1,155店で、内訳は当社の直営店886店、㈱星光堂薬局84店、㈱サンドラッグプラス76店、㈱大屋72店、フランチャイズ等37店です。この年度は感冒薬など季節商材の販売が減った一方、既存店の改装、調剤事業とEC事業、備蓄米の販売が好調でした。このセグメントには店舗のほか、物流センターや経由センター、本部も含まれます。
つながり
- ドラッグストア → 店舗を訪れる一般の消費者（製品・サービス）
- ドラッグストア → フランチャイズ等の店舗（製品・サービス）
- 店舗を訪れる一般の消費者 → ドラッグストア（代金（売上））
- フランチャイズ等の店舗 → ドラッグストア（代金（売上））
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つくって、届けて、売上になるまで
01 会社
サンドラッググループ
当社と子会社7社、9社の合計17社で構成されています。
02 製品・サービス
医薬品・化粧品・日用雑貨・食料品
ドラッグストア事業では主に医薬品、化粧品、日用雑貨を、ディスカウントストア事業では主に食料品、家庭雑貨を店舗で売っています。
03 顧客
店舗を訪れる消費者
2026年3月31日現在、ドラッグストア事業1,155店とディスカウントストア事業439店の合計1,594店で販売しています。
04 売上
店舗での商品販売
2026年3月期の売上高は842,512百万円（前期比5.1％増）で、内訳はドラッグストア事業478,404百万円、ディスカウントストア事業364,108百万円です。
05 利益
当期純利益
2026年3月期のは31,392百万円（前期比2.1％増）でした。
各段階を詳しく読む
- 会社
サンドラッググループ
当社と子会社7社、9社の合計17社で構成されています。薬局の経営と、医薬品・化粧品・日用雑貨などの販売および卸売りを主たる事業としています。
- 製品・サービス
医薬品・化粧品・日用雑貨・食料品
ドラッグストア事業では主に医薬品、化粧品、日用雑貨を、ディスカウントストア事業では主に食料品、家庭雑貨を店舗で売っています。経営方針では、調剤事業とEC事業の強化、プライベートブランド商品の拡充に取り組むとしています。
- 顧客
店舗を訪れる消費者
2026年3月31日現在、ドラッグストア事業1,155店とディスカウントストア事業439店の合計1,594店で販売しています。有報には、連結売上高の10％以上を占める販売先はないと書かれています。
- 売上
店舗での商品販売
2026年3月期の売上高は842,512百万円（前期比5.1％増）で、内訳はドラッグストア事業478,404百万円、ディスカウントストア事業364,108百万円です。73店を新規出店し、79店を改装し、21店を閉店しました。
- 利益
当期純利益
2026年3月期のは31,392百万円（前期比2.1％増）でした。
ドラッグストアとディスカウントストアの店舗で、医薬品、化粧品、日用雑貨、食料品などを消費者に販売して売上を得ています。
売上の源泉
- ドラッグストア事業
- ディスカウントストア事業
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これからどうする？何が強み？
成長戦略
会社の説明（2026年6月26日 時点）
「安心・信頼・便利の提供」をキーワードに、立地に合わせた業態での新規出店で国内の店舗網を強め、EC事業と調剤事業の拡大、プライベートブランド商品の拡充と新しい商品カテゴリーの開発、デジタル化（省人化）による生産性の向上、環境経営に取り組むとしています。
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売上と利益の推移
比較の目安
- 純利益率（計算値）
- 3.7%
- 親会社株主に帰属する当期純利益 ÷ 売上高（2026年3月期）
- 平均年間給与（提出会社）
- 590万円
- 2026年3月期・提出会社の従業員4,622人
- 平均勤続年数（提出会社）
- 8年9か月
- 2026年3月期
- 主な事業
- ドラッグストア・ディスカウントストア
「計算値」は有価証券報告書に印字された数値から当サイトが計算したものです。給与と勤続年数は提出会社（グループ全体ではない）の値です。
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- 20226,487
- 20236,905
- 20247,518
- 20258,018
- 20268,425
- 2022239
- 2023257
- 2024291
- 2025308
- 2026314
2022年3月期〜2026年3月期・連結。2つのグラフは目盛りが別です（数値はそれぞれの棒に表示）。
すべての年度が日本基準による数値です。
グラフの数値は単位未満を四捨五入しています。正確な数値は下の表をご覧ください。
数値を表で見る
| 年度 | 売上 | 利益 | 純利益 | 総資産 | 純資産 | 従業員数 | 会計基準 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 2022年3月期 | 648,734 | 34,734 | 23,853 | 325,768 | 220,592 | 6,015 | 日本基準 |
| 2023年3月期 | 690,462 | 38,134 | 25,703 | 360,672 | 236,328 | 6,371 | 日本基準 |
| 2024年3月期 | 751,777 | 41,728 | 29,126 | 420,208 | 253,090 | 6,662 | 日本基準 |
| 2025年3月期 | 801,811 | 43,835 | 30,750 | 444,007 | 269,713 | 7,145 | 日本基準 |
| 2026年3月期 | 842,512 | 46,220 | 31,392 | 475,505 | 286,001 | 7,457 | 日本基準 |
- 「利益」は
- 有価証券報告書が売上と純利益の間に掲げている行です（経常利益）。
- 「総資産」は
- 総資産額。
- 「純資産」は
- 純資産額。
- 従業員数は
- 各年度末時点の連結従業員数です。
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いまの形になるまで
1957
多田幸正が東京都世田谷区で創業
1980
東京都八王子市に郊外型ドラッグストアを開店
1996
子会社化とフランチャイズ契約で店舗網を広げ始める
1997
東京証券取引所市場第二部に上場
1999
北海道のサンドラッグプラスとフランチャイズ契約
2004
全国で物流センター・経由センターの整備を進める
2009
ディスカウントストアのダイレックスを子会社化
2016
㈱アークスとの合弁会社㈱サンドラッグエースを設立
2020
㈱島忠への商品供給を開始
2022
プライム市場へ移行、㈱大屋を子会社化
2023
BCPE KNIGHT HOLDINGS CAYMAN, L.P.と資本提携契約
1957
多田幸正が東京都世田谷区で創業
1957年12月、故名誉会長の多田幸正が東京都世田谷区で創業しました。
1980
東京都八王子市に郊外型ドラッグストアを開店
1980年12月、東京都八王子市に郊外型のドラッグストアを開店しました。
1996
子会社化とフランチャイズ契約で店舗網を広げ始める
1996年2月に千葉県エリアのタイセーホームエイド（のちの㈱サンドラッグファーマシーズ）を子会社化し、同年9月にスーパーマーケットの㈱クイーンズ伊勢丹とフランチャイズ契約を結びました。
1997
東京証券取引所市場第二部に上場
1994年8月に日本証券業協会へ株式を店頭登録し、1997年9月に東京証券取引所市場第二部に上場しました。
1999
北海道のサンドラッグプラスとフランチャイズ契約
1999年9月、北海道に展開する㈱サンドラッグプラスとフランチャイズ契約を結びました。
2004
全国で物流センター・経由センターの整備を進める
2004年6月に愛知県名古屋市、11月に新潟県新潟市、2006年に兵庫県神戸市と宮城県仙台市と、各地に物流センターを開設しました。
2009
ディスカウントストアのダイレックスを子会社化
2009年12月、九州地区・中四国地区にディスカウントストアを展開するダイレックス㈱を子会社化しました。
2016
㈱アークスとの合弁会社㈱サンドラッグエースを設立
2016年6月、㈱アークスと当社の合弁会社として㈱サンドラッグエースを設立しました。
2020
㈱島忠への商品供給を開始
2020年11月、㈱島忠への商品供給を開始しました。
2022
プライム市場へ移行、㈱大屋を子会社化
2022年4月に東京証券取引所の市場区分の見直しで市場第一部からプライム市場へ移りました。
2023
BCPE KNIGHT HOLDINGS CAYMAN, L.P.と資本提携契約
2023年11月、BCPE KNIGHT HOLDINGS CAYMAN, L.P.と資本提携契約を結びました。
全11件を「出来事」と「意味」で読む
- 1957多田幸正が東京都世田谷区で創業
- 1957年12月、故名誉会長の多田幸正が東京都世田谷区で創業しました。1965年4月に有限会社サンドラッグを設立してチェーン展開を始め、1980年7月に株式会社に改組して現在の㈱サンドラッグを設立しています。
- 意味創業は1957年、チェーン展開の開始は1965年と、年が分かれています。現在のドラッグストアチェーンの出発点です。
- 1980東京都八王子市に郊外型ドラッグストアを開店
- 1980年12月、東京都八王子市に郊外型のドラッグストアを開店しました。1985年2月には売上や受発注の情報のオンライン化を始め、1991年11月には全店舗にPOSレジを導入しています。
- 意味店を増やす前に、情報化と物流の仕組みを整えていったことが沿革から読み取れます。1986年12月には東京都国立市にピッキングシステムの物流センターも開いています。
- 1996子会社化とフランチャイズ契約で店舗網を広げ始める
- 1996年2月に千葉県エリアのタイセーホームエイド（のちの㈱サンドラッグファーマシーズ）を子会社化し、同年9月にスーパーマーケットの㈱クイーンズ伊勢丹とフランチャイズ契約を結びました。1998年4月には栃木県エリアの㈱コミネを子会社化し、いちやまマートともフランチャイズ契約を結んでいます。
- 意味自社出店だけでなく、地域の会社を子会社にしたり、フランチャイズ契約を結んだりして広げる方法は、その後も続きます。
- 1997東京証券取引所市場第二部に上場
- 1994年8月に日本証券業協会へ株式を店頭登録し、1997年9月に東京証券取引所市場第二部に上場しました。2002年9月に市場第一部へ指定替えとなり、2022年4月の市場区分の見直しでプライム市場に移っています。
- 意味現在の上場先は東京証券取引所プライム市場です。
- 1999北海道のサンドラッグプラスとフランチャイズ契約
- 1999年9月、北海道に展開する㈱サンドラッグプラスとフランチャイズ契約を結びました。2003年4月には新潟県の㈱星光堂薬局、2008年3月には愛媛県・香川県の㈱大屋ともフランチャイズ契約を結んでいます。この3社は、のちに子会社になります。
- 意味フランチャイズで関係を築いた会社を後に子会社にする流れで、星光堂薬局は2009年9月、サンドラッグプラスは2014年9月、大屋は2022年10月に子会社化されました。
- 2004全国で物流センター・経由センターの整備を進める
- 2004年6月に愛知県名古屋市、11月に新潟県新潟市、2006年に兵庫県神戸市と宮城県仙台市と、各地に物流センターを開設しました。2008年以降も愛媛県、神奈川県、宮崎県、岡山県、沖縄県などに物流・経由センターを開いています。
- 意味沿革には各地のセンターの開設・移設が数多く印字されており、店舗の増加に合わせて商品を届ける拠点を広げてきたことが分かります。
- 2009ディスカウントストアのダイレックスを子会社化
- 2009年12月、九州地区・中四国地区にディスカウントストアを展開するダイレックス㈱を子会社化しました。同じ年の9月には、新潟県・福島県のフランチャイジーだった㈱星光堂薬局も子会社にしています。
- 意味ダイレックスは今ではディスカウントストア事業の担い手です。2026年3月期の外部顧客への売上高は364,108百万円（ディスカウントストア事業）で、会社の2つの柱の一つになっています。
- 2016㈱アークスとの合弁会社㈱サンドラッグエースを設立
- 2016年6月、㈱アークスと当社の合弁会社として㈱サンドラッグエースを設立しました。この会社は2026年3月31日現在、当社の子会社としてドラッグストア事業に含まれています。
- 意味他の小売会社と組んで事業を始めた例です。
- 2020㈱島忠への商品供給を開始
- 2020年11月、㈱島忠への商品供給を開始しました。同じ年の4月には子会社の㈱サンドラッグファーマシーズをしています。
- 意味自社の店舗だけでなく、他社の店舗への商品供給も手がけていることが分かります。供給の中身までは書かれていません。
- 2022プライム市場へ移行、㈱大屋を子会社化
- 2022年4月に東京証券取引所の市場区分の見直しで市場第一部からプライム市場へ移りました。同年10月には四国地区に展開するフランチャイジーの㈱大屋を子会社にしています。
- 意味㈱大屋は2026年3月31日現在72店のドラッグストアを持つ、当社の議決権100％の子会社です。
- 2023BCPE KNIGHT HOLDINGS CAYMAN, L.P.と資本提携契約
- 2023年11月、BCPE KNIGHT HOLDINGS CAYMAN, L.P.と資本提携契約を結びました。翌2024年2月にはキリン堂グループが適用会社になりました。
- 意味2026年3月31日現在、㈱キリン堂ホールディングスと、その親会社にあたるBCPE KNIGHT CAYMAN,L.P.など3社が、当社の適用です（議決権の所有割合は55.6％など）。キリン堂ホールディングスはドラッグストア事業を営んでいます。
出典を見る（1件）
有価証券報告書－第63期(2025/04/01－2026/03/31)
株式会社サンドラッグ · 2026年6月26日
原文を開く（新しいタブで開きます）
最終確認 2026年11月2日
出典
- [1]
有価証券報告書－第63期(2025/04/01－2026/03/31)
株式会社サンドラッグ · 2026年6月26日 · 最終確認 2026年11月2日
使われている項目：事業・ビジネスモデル・財務・歴史
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