証券コード 4631 ・ 東証プライム ・ 化学 ／ 半導体 ・ 本社 東京都板橋区
DIC
DIC株式会社
印刷インキや顔料、合成樹脂などの化学素材を世界各地でつくり、包装や、自動車などの産業に売る化学メーカーです。
- 売上高
- 1兆522億円
- 親会社株主に帰属する当期純利益又は親会社株主に帰属する当期純損失（△）
- 324億円
- 従業員数（連結）
- 20,884人
2025年12月期・連結
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有価証券報告書－第128期(2025/01/01－2025/12/31)
ＤＩＣ株式会社 · 2026年3月23日
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何でできている会社か
- パッケージング＆グラフィック
- プリンティングマテリアル
- パッケージングマテリアル
- ファンクショナルプロダクツ
- パフォーマンスマテリアル
- コンポジットマテリアル
- ケミトロニクス
- カラー＆ディスプレイ
- カラーマテリアル
- その他
- パッケージング＆グラフィック
- プリンティングマテリアル
- パッケージングマテリアル
- ファンクショナルプロダクツ
- パフォーマンスマテリアル
- コンポジットマテリアル
- ケミトロニクス
- カラー＆ディスプレイ
- カラーマテリアル
- その他
パッケージング＆グラフィック
グラビアインキ、オフセットインキ、新聞インキ、ジェットインキなどの印刷インキと、ポリスチレン、包材用接着剤、多層フィルムなどの包装材料を製造・販売する事業で、外部顧客への売上高が最も大きい報告セグメントです。
- 製品・サービス
- グラビアインキ ・ フレキソインキ ・ オフセットインキ ・ 新聞インキ ほか7件
詳しく読む
グラビアインキ、オフセットインキ、新聞インキ、ジェットインキなどの印刷インキと、ポリスチレン、包材用接着剤、多層フィルムなどの包装材料を製造・販売する事業で、外部顧客への売上高が最も大きい報告セグメントです。2025年12月期の外部顧客への売上高は549,677百万円（前期は560,108百万円、前期比1.9％減）でした。食品包装に使うパッケージ用インキは、日本と米州・欧州で出荷が減りましたが、価格対応を続けて両地域とも増収でした。商業印刷や新聞に使う出版用インキは、各地域で出版需要の減少が続いて減収で、デジタル印刷に使うジェットインキは、デジタル化の進展で増収でした。2025年12月期から経営管理区分の一部が見直され、連結子会社の一部がこのセグメントから「ファンクショナルプロダクツ」へ移りました。前期の数値は変更後の区分に組み替えて比べられています。
プリンティングマテリアル
グラビアインキ、フレキソインキ、オフセットインキ、新聞インキ、ジェットインキ、金属インキ、印刷用プレート、セキュリティインキを製造・販売する製品本部です。デジタル印刷に使うジェットインキは、2025年12月期にデジタル化の進展で出荷が増えました。
パッケージングマテリアル
ポリスチレン、包材用接着剤、多層フィルムを製造・販売する製品本部です。食品トレーなどに使うポリスチレンは、2025年12月期に日本での物価高を背景とした食料品の買い控えの影響などで、出荷が前年同期を下回りました。
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ファンクショナルプロダクツ
アクリル樹脂、ウレタン樹脂、エポキシ樹脂、PPSコンパウンド、工業用テープなどを製造・販売する事業で、外部顧客への売上高は報告セグメントのなかで2番目です。
- 製品・サービス
- インキ・塗料用合成樹脂 ・ 成形用合成樹脂 ・ 接着用合成樹脂 ・ 繊維加工用合成樹脂 ほか13件
詳しく読む
アクリル樹脂、ウレタン樹脂、エポキシ樹脂、PPSコンパウンド、工業用テープなどを製造・販売する事業で、外部顧客への売上高は報告セグメントのなかで2番目です。2025年12月期の外部顧客への売上高は286,802百万円（前期は292,298百万円）でした。などの電子材料に使うエポキシ樹脂は、半導体需要にけん引されて増収で、スマートフォンなどのモバイル機器に使う工業用テープも増収でした。PPSコンパウンドなどモビリティ関連用途の製品は、出荷が底堅い結果でした。連結子会社だったDICデコール株式会社の株式を2025年4月に譲渡したため、住宅材料関連製品の売上高は減りました。2025年12月期から、パッケージング＆グラフィックに含めていた連結子会社の一部がこのセグメントに移り、前期の数値も変更後の区分に組み替えて比べられています。
パフォーマンスマテリアル
インキ・塗料用、成形用、接着用、繊維加工用の各種合成樹脂（ポリエステル、ウレタン、アクリル、改質剤）、水性樹脂、硫化油、金属石鹸を製造・販売する製品本部です。
コンポジットマテリアル
PPSコンパウンド、樹脂着色剤、中空糸膜、中空糸膜モジュール、理化学・診断薬資材を製造・販売する製品本部です。PPSコンパウンドなどモビリティ関連用途の製品は、2025年12月期に出荷が底堅い結果でした。
ケミトロニクス
エポキシ樹脂、工業用テープ、UV硬化型樹脂、電子材料用界面活性剤、フォトレジストポリマーを製造・販売する事業本部です。エポキシ樹脂と工業用テープは、この事業の中核製品として挙げられています。2025年12月期は、需要にけん引されてエポキシ樹脂が増収で、新機種への採用拡大で工業用テープも増収でした。
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カラー＆ディスプレイ
塗料用、プラスチック用、インキ用、スペシャリティ用、カラーフィルタ用、化粧品用の顔料と、ヘルスケア食品を製造・販売する事業です。
- 製品・サービス
- 塗料用顔料 ・ プラスチック用顔料 ・ インキ用顔料 ・ スペシャリティ用顔料 ほか3件
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塗料用、プラスチック用、インキ用、スペシャリティ用、カラーフィルタ用、化粧品用の顔料と、ヘルスケア食品を製造・販売する事業です。2025年12月期の外部顧客への売上高は215,192百万円（前期は218,075百万円）でした。売上の割合が大きい塗料用顔料とプラスチック用顔料は、欧州や米国を中心に景気の先行き不透明感から需要が伸び悩んで出荷が落ち込みましたが、価格改定に努めて増収でした。カラーフィルタ用顔料は、パネルメーカーの稼働状況が安定せず出荷は前年を下回りましたが、品目構成の影響で増収でした。化粧品用顔料は、欧米の化粧品メーカーの需要停滞で減収でした。スペシャリティ用顔料は、農業向けの出荷が回復し、建築向けも伸びて増収でした。顔料以外では、液晶材料事業から撤退したため、液晶材料製品の売上高が減りました。
カラーマテリアル
塗料用、プラスチック用、インキ用、スペシャリティ用、カラーフィルタ用、化粧品用の顔料と、ヘルスケア食品を製造・販売する製品本部です。ヘルスケア食品について、事業の内容は品目を挙げておらず、売上高も独立して印字されていません。
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ＤＩＣ株式会社 · 2026年3月23日
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その他
報告セグメントの表で、3つの報告セグメントとは別の「その他」の列に置かれた区分です。
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報告セグメントの表で、3つの報告セグメントとは別の「その他」の列に置かれた区分です。2025年12月期の外部顧客への売上高は524百万円（前期は646百万円）です。この区分がどのような事業を含むかは、印字されていません。3つの報告セグメントではないため、売上高の順に関わらず最後に置いています。
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ＤＩＣ株式会社 · 2026年3月23日
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モノとお金の流れ
自社の事業
DIC
顧客
調達先は、有価証券報告書から一般的な呼び名で確かめられたものがまだないため描いていません。
パッケージング＆グラフィック
事業- 外部顧客への売上高（2025年12月期）
- 5,497億円
- 事業の合計に占める割合（計算値）
- 52.2%
- 主な製品・サービス
- グラビアインキ、フレキソインキ、オフセットインキ、新聞インキ
グラビアインキ、オフセットインキ、新聞インキ、ジェットインキなどの印刷インキと、ポリスチレン、包材用接着剤、多層フィルムなどの包装材料を製造・販売する事業で、外部顧客への売上高が最も大きい報告セグメントです。2025年12月期の外部顧客への売上高は549,677百万円（前期は560,108百万円、前期比1.9％減）でした。食品包装に使うパッケージ用インキは、日本と米州・欧州で出荷が減りましたが、価格対応を続けて両地域とも増収でした。商業印刷や新聞に使う出版用インキは、各地域で出版需要の減少が続いて減収で、デジタル印刷に使うジェットインキは、デジタル化の進展で増収でした。2025年12月期から経営管理区分の一部が見直され、連結子会社の一部がこのセグメントから「ファンクショナルプロダクツ」へ移りました。前期の数値は変更後の区分に組み替えて比べられています。
つながり
- パッケージング＆グラフィック → 食品包装、出版、商業印刷、新聞、デジタル印刷の分野で印刷インキや包装材料を使う会社（製品・サービス）
- パッケージング＆グラフィック → 塗料、プラスチック、化粧品の分野や、ディスプレイのパネルメーカーなど、顔料を使う会社（製品・サービス）
- パッケージング＆グラフィック → 半導体などのエレクトロニクス材料、スマートフォンなどのモバイル機器、自動車などモビリティの分野で、樹脂や工業用テープ、PPSコンパウンドを使う会社（製品・サービス）
- 食品包装、出版、商業印刷、新聞、デジタル印刷の分野で印刷インキや包装材料を使う会社 → パッケージング＆グラフィック（代金（売上））
- 塗料、プラスチック、化粧品の分野や、ディスプレイのパネルメーカーなど、顔料を使う会社 → パッケージング＆グラフィック（代金（売上））
- 半導体などのエレクトロニクス材料、スマートフォンなどのモバイル機器、自動車などモビリティの分野で、樹脂や工業用テープ、PPSコンパウンドを使う会社 → パッケージング＆グラフィック（代金（売上））
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ＤＩＣ株式会社 · 2026年3月23日
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つくって、届けて、売上になるまで
01 会社
DIC
東京都板橋区に本店を置く化学メーカーです。
02 製品・サービス
印刷インキ・顔料・合成樹脂などの素材
3つので製品を提供します。
03 顧客
世界各地の包装・印刷・電子・自動車などの産業
2025年12月期の売上高を顧客の所在地で分けると、日本が260,417百万円、米国が155,630百万円、中国が114,608百万円、その他が521,539百万円でした。
04 売上
売上高
2025年12月期の売上高は1兆522億円（1,052,194百万円）で、前年同期比1.8％減でした。
05 利益
当期純利益
2025年12月期のは324億円で、前年同期比51.8％増でした。
各段階を詳しく読む
- 会社
DIC
東京都板橋区に本店を置く化学メーカーです。当社と145社及び17社でグループを構成し、2025年12月31日現在の連結従業員数は20,884人です。
- 製品・サービス
印刷インキ・顔料・合成樹脂などの素材
3つので製品を提供します。パッケージング＆グラフィックは印刷インキとポリスチレンなどの包装材料、カラー＆ディスプレイは顔料とヘルスケア食品、ファンクショナルプロダクツはアクリル樹脂、ウレタン樹脂、エポキシ樹脂、PPSコンパウンド、工業用テープなどです。
- 顧客
世界各地の包装・印刷・電子・自動車などの産業
2025年12月期の売上高を顧客の所在地で分けると、日本が260,417百万円、米国が155,630百万円、中国が114,608百万円、その他が521,539百万円でした。売上高の10％以上を占める相手先はありません。
- 売上
売上高
2025年12月期の売上高は1兆522億円（1,052,194百万円）で、前年同期比1.8％減でした。外部顧客への売上高は、パッケージング＆グラフィックが549,677百万円、ファンクショナルプロダクツが286,802百万円、カラー＆ディスプレイが215,192百万円、その他が524百万円です。デジタル印刷に使うジェットインキやエポキシ樹脂、工業用テープといった高付加価値製品は堅調に出荷された一方、パッケージ用インキや塗料用顔料、プラスチック用顔料など消費財に近い製品は、物価高や景気の先行きへの懸念を背景に出荷が減りました。
- 利益
当期純利益
2025年12月期のは324億円で、前年同期比51.8％増でした。液晶材料事業の撤退に関連した出資金売却益や美術品売却益を計上したことなどが、増加の理由です。
印刷インキ、顔料、合成樹脂を柱に、包装・ディスプレイ・・自動車などの産業向けの素材をつくって売る化学メーカーです。
売上の源泉
- 印刷インキ・包装材料の販売（パッケージング＆グラフィック）
- 顔料・ヘルスケア食品の販売（カラー＆ディスプレイ）
- 合成樹脂・エポキシ樹脂・工業用テープ・PPSコンパウンドなどの販売（ファンクショナルプロダクツ）
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ＤＩＣ株式会社 · 2026年3月23日
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これからどうする？何が強み？
成長戦略
会社の説明（2026年3月23日 時点）
2030年に向けて、DICが貢献する社会を「グリーン」「デジタル」「Quality of Life（QOL）」と定め、強みを活かせる事業領域に経営資源を集中する方針です。長期経営計画「DIC Vision 2030」の基本戦略は、事業ポートフォリオの変革とサステナビリティ戦略です。事業ポートフォリオの変革では、インキ・パッケージ材料、顔料、ポリマの構造改革や製品ポートフォリオの転換で中核事業の収益力を高め、ケミトロニクスとコンポジット/デバイスを、AIが社会の仕組みに融合していく「AI融合社会」を支える成長事業と位置づけて、主に半導体、バッテリー、フィジカルAIの分野で素材とソリューションを提供するとしています。サステナビリティ戦略は、サステナブル製品の展開、CO2排出量の削減、サーキュラーエコノミーへの対応です。2026年度から2030年度は最終フェーズ（Phase2）として、中核事業の収益力を高めつつ成長事業に重点的に資源を投入するとしています。
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ＤＩＣ株式会社 · 2026年3月23日
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競争優位性
会社の説明（2026年3月23日 時点）
100年を超える歴史と、約60か国でのグローバルな事業展開によって培われてきた価値観である「進取の精神」と「多様性の結集」を、独自の強みとしています。
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ＤＩＣ株式会社 · 2026年3月23日
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産業の中の位置と、つながり
顧客（下流）
技術・取引・同業のつながり
売上と利益の推移
比較の目安
- 純利益率（計算値）
- 3.1%
- 親会社株主に帰属する当期純利益又は親会社株主に帰属する当期純損失（△） ÷ 売上高（2025年12月期）
- 平均年間給与（提出会社）
- 799万円
- 2025年12月期・提出会社の従業員3,880人
- 平均勤続年数（提出会社）
- 18.3年
- 2025年12月期
- 主な事業
- パッケージング＆グラフィック・ファンクショナルプロダクツ・カラー＆ディスプレイ
「計算値」は有価証券報告書に印字された数値から当サイトが計算したものです。給与と勤続年数は提出会社（グループ全体ではない）の値です。
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ＤＩＣ株式会社 · 2026年3月23日
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- 20218,554
- 202210,542
- 202310,387
- 202410,711
- 202510,522
- 202144
- 2022176
- 2023−399
- 2024213
- 2025324
2021年12月期〜2025年12月期・連結。2つのグラフは目盛りが別です（数値はそれぞれの棒に表示）。
すべての年度が日本基準による数値です。
グラフの数値は単位未満を四捨五入しています。正確な数値は下の表をご覧ください。
数値を表で見る
| 年度 | 売上 | 利益 | 純利益 | 総資産 | 純資産 | 従業員数 | 会計基準 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 2021年12月期 | 855,379 | 43,758 | 4,365 | 1,071,481 | 381,008 | 22,474 | 日本基準 |
| 2022年12月期 | 1,054,201 | 39,946 | 17,610 | 1,261,637 | 421,088 | 22,743 | 日本基準 |
| 2023年12月期 | 1,038,736 | 9,216 | −39,857 | 1,244,889 | 399,267 | 22,255 | 日本基準 |
| 2024年12月期 | 1,071,127 | 37,905 | 21,313 | 1,226,433 | 420,615 | 21,184 | 日本基準 |
| 2025年12月期 | 1,052,194 | 44,250 | 32,353 | 1,274,091 | 490,844 | 20,884 | 日本基準 |
- 「利益」は
- 有価証券報告書が売上と純利益の間に掲げている行です（経常利益）。
- 「総資産」は
- 総資産額。
- 「純資産」は
- 純資産額。
- 従業員数は
- 各年度末時点の連結従業員数です。
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ＤＩＣ株式会社 · 2026年3月23日
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いまの形になるまで
1908
東京・本所に川村インキ製造所を創業
1937
大日本インキ製造株式会社として法人組織に
1945
本店（本社工場）を本所から板橋に移転
1950
東京証券取引所に上場
1952
米国Reichhold社との合弁で日本ライヒホールド化学工業を設立
1960
タイで合弁出資によりタイ・ワタナ・インダストリーを設立
1962
JRCを吸収合併し、大日本インキ化学工業株式会社（DIC）に商号変更
1968
米国Hercules社との合弁で製紙用薬品事業の会社を設立
1968
エポキシ樹脂の開発が成功認定され、独占実施権を獲得
1973
ネマティック型液晶を開発し、電卓での採用を獲得
1974
スピルリナの企業化を開始し、健康食品事業へ参入
1979
米国Polychrome社を公開買付により買収
1980
米国Phillips Petroleumから技術導入し、PPSコンパウンドの技術を導入
1986
米国Sun Chemical社のグラフィックアーツ部門を買収
1987
米国Reichhold Chemicals社を公開買付により買収
1997
米国Eastman Kodakとの合弁でKodak Polychrome Graphicsを設立
1999
フランスTotalfina社などから印刷インキ事業（Coatesグループ）を買収
2003
中国の地域統括会社として迪愛生投資有限公司を設立
2005
ReichholdグループをMBO方式により売却
2008
創業100周年を機に、商号をDIC株式会社に変更
2009
国内の印刷インキ事業を統合し、DICグラフィックスを設立
2012
星光PMCが東京証券取引所市場第一部に上場
2012
Benda-Lutzグループを買収し、エフェクト顔料事業に本格参入
2015
英国Kingfisher Coloursを買収し、化粧品用顔料事業に本格参入
2017
太陽ホールディングス株式会社と資本業務提携
2021
ドイツBASF社から顔料事業（Colors & Effects事業）を買収
2022
東京証券取引所の市場区分の見直しでプライム市場に移行
2024
星光PMC（現CHEMIPAZ）の全保有株式を自己株式取得により譲渡
1908
東京・本所に川村インキ製造所を創業
1908年2月、東京・本所に川村インキ製造所を創業しました。
1937
大日本インキ製造株式会社として法人組織に
1937年2月、法人組織とし、商号を大日本インキ製造株式会社として設立しました（設立登記日は1937年3月15日）。
1945
本店（本社工場）を本所から板橋に移転
1945年3月、本店（本社工場）を本所から板橋に移転しました。
1950
東京証券取引所に上場
1950年5月、株式を東京証券取引所に上場しました。
1952
米国Reichhold社との合弁で日本ライヒホールド化学工業を設立
1952年2月、米国の合成樹脂メーカーReichhold Chemicals, Inc.との合弁出資により、各種合成樹脂の製造・販売を行う日本ライヒホールド化学工業株式会社（JRC）を設立しました。
1960
タイで合弁出資によりタイ・ワタナ・インダストリーを設立
1960年7月、タイで合弁出資によりタイ・ワタナ・インダストリー（後のDIC Graphics (Thailand) Co., Ltd.）を設立しました。
1962
JRCを吸収合併し、大日本インキ化学工業株式会社（DIC）に商号変更
1962年10月、日本ライヒホールド化学工業株式会社（JRC）をし、商号を大日本インキ化学工業株式会社（DIC）に変更しました。
1968
米国Hercules社との合弁で製紙用薬品事業の会社を設立
1968年1月、米国Hercules Inc.との合弁により、製紙用薬品事業を行うディック・ハーキュレス株式会社を設立しました。
1968
エポキシ樹脂の開発が成功認定され、独占実施権を獲得
1968年10月、新技術開発事業団からの委託研究「B-B留分を出発原料とするエポキシ樹脂の開発」が成功認定され、独占実施権を獲得しました。
1973
ネマティック型液晶を開発し、電卓での採用を獲得
1973年5月、使用温度範囲、コントラスト、寿命などで従来水準を大きく上回る画期的なネマティック型液晶を開発し、電卓での採用を獲得しました。
1974
スピルリナの企業化を開始し、健康食品事業へ参入
1974年7月、高たん白らせん藻「スピルリナ」の企業化を開始し、健康食品事業へ参入しました。
1979
米国Polychrome社を公開買付により買収
1979年3月、米国の印刷材料メーカーPolychrome Corp.を株式の公開買付により買収しました。
1980
米国Phillips Petroleumから技術導入し、PPSコンパウンドの技術を導入
1980年10月、米国Phillips Petroleumからの技術導入により、PPSコンパウンドの技術を導入しました。
1986
米国Sun Chemical社のグラフィックアーツ部門を買収
1986年12月、米国Sun Chemical Corporationのグラフィックアーツ部門を買収し、新Sun Chemical（現連結子会社）として発足しました。
1987
米国Reichhold Chemicals社を公開買付により買収
1987年9月、米国Reichhold Chemicals Inc.を株式の公開買付により買収しました。
1997
米国Eastman Kodakとの合弁でKodak Polychrome Graphicsを設立
1997年12月、米国Eastman Kodakとの合弁出資により、印刷材料メーカーKodak Polychrome Graphics（KPG）を設立しました。
1999
フランスTotalfina社などから印刷インキ事業（Coatesグループ）を買収
1999年12月、フランスTotalfina S.A.他より、印刷インキ事業（Coatesグループ）を買収しました。
2003
中国の地域統括会社として迪愛生投資有限公司を設立
2003年7月、中国における地域統括会社として、迪愛生投資有限公司を設立しました。
2005
ReichholdグループをMBO方式により売却
2005年9月、ReichholdグループをMBO方式により売却しました。
2008
創業100周年を機に、商号をDIC株式会社に変更
2008年4月、創業100周年を機に、商号をDIC株式会社に変更しました。
2009
国内の印刷インキ事業を統合し、DICグラフィックスを設立
2009年10月、大日本印刷株式会社の子会社であるザ・インクテック株式会社（その後、株式会社DNPファインケミカルに改称）と国内の印刷インキ事業を統合し、DICグラフィックス株式会社を設立しました。
2012
星光PMCが東京証券取引所市場第一部に上場
2012年1月、星光PMC株式会社が株式を東京証券取引所市場第一部に上場しました。
2012
Benda-Lutzグループを買収し、エフェクト顔料事業に本格参入
2012年7月、Benda-Lutzグループを買収し、エフェクト顔料事業に本格参入しました。
2015
英国Kingfisher Coloursを買収し、化粧品用顔料事業に本格参入
2015年7月、英国Kingfisher Coloursを買収し、化粧品用顔料事業に本格参入しました。
2017
太陽ホールディングス株式会社と資本業務提携
2017年1月、太陽ホールディングス株式会社と資本業務提携をしました。
2021
ドイツBASF社から顔料事業（Colors & Effects事業）を買収
2021年6月、ドイツBASF社から顔料事業（Colors & Effects事業）を買収しました。
2022
東京証券取引所の市場区分の見直しでプライム市場に移行
2022年4月、東京証券取引所の市場区分の見直しにより、東京証券取引所の市場第一部からプライム市場に移行しました。
2024
星光PMC（現CHEMIPAZ）の全保有株式を自己株式取得により譲渡
2024年1月、星光PMC株式会社（その後、CHEMIPAZ株式会社に改称）の全保有株式を、同社の自己株式取得により譲渡しました。
全28件を「出来事」と「意味」で読む
- 1908東京・本所に川村インキ製造所を創業
- 1908年2月、東京・本所に川村インキ製造所を創業しました。1912年に商号を川村喜十郎商店に変更しています。
- 意味沿革の最初の出来事です。創業の名称にインキを掲げており、いまの事業の内容でも、グラビアインキ、オフセットインキ、新聞インキなどの印刷インキが「パッケージング＆グラフィック」の主要製商品に挙がっています。2008年4月には、創業100周年を機に商号をDIC株式会社に変更しています。
- 1937大日本インキ製造株式会社として法人組織に
- 1937年2月、法人組織とし、商号を大日本インキ製造株式会社として設立しました（設立登記日は1937年3月15日）。
- 意味現在の株式会社の出発点にあたる設立です。商号は、1962年10月に大日本インキ化学工業株式会社へ、2008年4月にDIC株式会社へと変わっています。
- 1945本店（本社工場）を本所から板橋に移転
- 1945年3月、本店（本社工場）を本所から板橋に移転しました。この場所が、現在の東京工場にあたります。
- 意味板橋は、いまの本店の所在地（東京都板橋区）と同じ区です。
- 1950東京証券取引所に上場
- 1950年5月、株式を東京証券取引所に上場しました。1961年からは、市場区分として第一部になりました。
- 意味現在の上場先は、表紙に「東京証券取引所プライム市場」と印字されています。2022年4月に、市場第一部からプライム市場へ移行しています。
- 1952米国Reichhold社との合弁で日本ライヒホールド化学工業を設立
- 1952年2月、米国の合成樹脂メーカーReichhold Chemicals, Inc.との合弁出資により、各種合成樹脂の製造・販売を行う日本ライヒホールド化学工業株式会社（JRC）を設立しました。
- 意味各種合成樹脂の製造・販売を目的とした会社の設立です。JRCは1962年10月に当社にされています。現在の事業の内容でも、各種合成樹脂は「ファンクショナルプロダクツ」の製品に挙がっています。
- 1960タイで合弁出資によりタイ・ワタナ・インダストリーを設立
- 1960年7月、タイで合弁出資によりタイ・ワタナ・インダストリー（後のDIC Graphics (Thailand) Co., Ltd.）を設立しました。1962年から、バンコク郊外で印刷インキの生産を始めています。
- 意味沿革に出てくる、海外で印刷インキの生産を始めた出来事です。当社グループは、現在、当社と連結子会社145社及び17社で構成されています。
- 1962JRCを吸収合併し、大日本インキ化学工業株式会社（DIC）に商号変更
- 1962年10月、日本ライヒホールド化学工業株式会社（JRC）をし、商号を大日本インキ化学工業株式会社（DIC）に変更しました。
- 意味社名に「化学工業」が入った時期です。商号は、2008年4月に創業100周年を機にDIC株式会社へ変更されています。
- 1968米国Hercules社との合弁で製紙用薬品事業の会社を設立
- 1968年1月、米国Hercules Inc.との合弁により、製紙用薬品事業を行うディック・ハーキュレス株式会社を設立しました。その後、1992年に合弁を解消して日本ピー・エム・シー株式会社に、1996年に日本PMC株式会社に、2003年に星光化学株式会社と合併して星光PMC株式会社になっています。
- 意味この会社は、のちに星光PMC株式会社として東京証券取引所に上場し、2024年1月には、当社が保有する全株式が同社（その後CHEMIPAZ株式会社に改称）の自己株式取得により譲渡されています。
- 1968エポキシ樹脂の開発が成功認定され、独占実施権を獲得
- 1968年10月、新技術開発事業団からの委託研究「B-B留分を出発原料とするエポキシ樹脂の開発」が成功認定され、独占実施権を獲得しました。1971年に事業化しています。
- 意味エポキシ樹脂は、現在の事業の内容で「ファンクショナルプロダクツ」のケミトロニクスの主要製商品に挙がっており、2025年12月期のMD&Aでも、ケミトロニクス事業の中核製品として名指しされています。
- 1973ネマティック型液晶を開発し、電卓での採用を獲得
- 1973年5月、使用温度範囲、コントラスト、寿命などで従来水準を大きく上回る画期的なネマティック型液晶を開発し、電卓での採用を獲得しました。
- 意味液晶の開発と電卓での採用を獲得した出来事です。2025年12月期のMD&Aは、液晶材料事業からの撤退により、液晶材料製品の売上高が減少したと書いています。
- 1974スピルリナの企業化を開始し、健康食品事業へ参入
- 1974年7月、高たん白らせん藻「スピルリナ」の企業化を開始し、健康食品事業へ参入しました。
- 意味現在の事業の内容には、「カラー＆ディスプレイ」の製品としてヘルスケア食品が挙がっています。ヘルスケア食品とスピルリナの関係は、沿革にも事業の内容にも書かれていません。
- 1979米国Polychrome社を公開買付により買収
- 1979年3月、米国の印刷材料メーカーPolychrome Corp.を株式の公開買付により買収しました。同社は1989年に、Sun Chemical Corporationへされています。
- 意味印刷材料を手がける米国の会社を買収した出来事です。買収された会社は、のちにSun Chemical Corporationへされました。1986年12月には、そのSun Chemicalのグラフィックアーツ部門を買収しています。
- 1980米国Phillips Petroleumから技術導入し、PPSコンパウンドの技術を導入
- 1980年10月、米国Phillips Petroleumからの技術導入により、PPSコンパウンドの技術を導入しました。
- 意味PPSコンパウンドは、現在の事業の内容で「ファンクショナルプロダクツ」のコンポジットマテリアルの主要製商品に挙がっています。2025年12月期のMD&Aは、PPSコンパウンドなどモビリティ関連用途の製品の出荷が底堅い結果だったと書いています。
- 1986米国Sun Chemical社のグラフィックアーツ部門を買収
- 1986年12月、米国Sun Chemical Corporationのグラフィックアーツ部門を買収し、新Sun Chemical（現連結子会社）として発足しました。
- 意味新Sun Chemicalは、現在は連結子会社です。設備の状況には、在外子会社としてSun Chemical Group Coöperatief U.A.（Weesp, Netherlands）が出てきます。この会社と1986年に発足した新Sun Chemicalの関係は、沿革にも設備の状況にも書かれていません。
- 1987米国Reichhold Chemicals社を公開買付により買収
- 1987年9月、米国Reichhold Chemicals Inc.を株式の公開買付により買収しました。
- 意味1952年の合弁相手だった会社の買収です。Reichholdグループは、2005年9月にMBO方式により売却されています。
- 1997米国Eastman Kodakとの合弁でKodak Polychrome Graphicsを設立
- 1997年12月、米国Eastman Kodakとの合弁出資により、印刷材料メーカーKodak Polychrome Graphics（KPG）を設立しました。
- 意味2005年4月に、KPGから出資分の資本償還を受け、米国Eastman KodakがKPGを100％子会社化しています。
- 1999フランスTotalfina社などから印刷インキ事業（Coatesグループ）を買収
- 1999年12月、フランスTotalfina S.A.他より、印刷インキ事業（Coatesグループ）を買収しました。
- 意味印刷インキの事業を、海外の事業ごと買収した出来事です。2009年10月には、国内の印刷インキ事業を統合してDICグラフィックス株式会社を設立しています。
- 2003中国の地域統括会社として迪愛生投資有限公司を設立
- 2003年7月、中国における地域統括会社として、迪愛生投資有限公司を設立しました。
- 意味設備の状況には、中国の在外子会社として、張家港迪愛生化工有限公司、南通迪愛生色料有限公司、迪愛生東莞油墨有限公司、広東迪愛生彤德樹脂有限公司が出てきます。これらと迪愛生投資有限公司の関係は、書かれていません。
- 2005ReichholdグループをMBO方式により売却
- 2005年9月、ReichholdグループをMBO方式により売却しました。
- 意味1987年に買収した米国のReichhold Chemicals Inc.を含むグループの売却です。同じ2005年の4月には、KPGの出資分の資本償還を受ける出来事もありました。
- 2008創業100周年を機に、商号をDIC株式会社に変更
- 2008年4月、創業100周年を機に、商号をDIC株式会社に変更しました。
- 意味1908年の創業から100年にあたる年の出来事です。表紙の会社名は「ＤＩＣ株式会社」、英訳名は「DIC Corporation」と印字されています。
- 2009国内の印刷インキ事業を統合し、DICグラフィックスを設立
- 2009年10月、大日本印刷株式会社の子会社であるザ・インクテック株式会社（その後、株式会社DNPファインケミカルに改称）と国内の印刷インキ事業を統合し、DICグラフィックス株式会社を設立しました。
- 意味DICグラフィックス株式会社は、設備の状況に国内子会社として出てきて、東京工場（東京都板橋区、他）が「パッケージング＆グラフィック」の印刷インキ生産設備と印字されています。
- 2012星光PMCが東京証券取引所市場第一部に上場
- 2012年1月、星光PMC株式会社が株式を東京証券取引所市場第一部に上場しました。
- 意味星光PMCは、1968年に製紙用薬品事業の合弁として設立された会社に連なります。2024年1月には、当社の保有する全株式が、同社（その後CHEMIPAZ株式会社に改称）の自己株式取得により譲渡されています。
- 2012Benda-Lutzグループを買収し、エフェクト顔料事業に本格参入
- 2012年7月、Benda-Lutzグループを買収し、エフェクト顔料事業に本格参入しました。
- 意味顔料は、現在の事業の内容で「カラー＆ディスプレイ」の主要製商品に挙がっています。
- 2015英国Kingfisher Coloursを買収し、化粧品用顔料事業に本格参入
- 2015年7月、英国Kingfisher Coloursを買収し、化粧品用顔料事業に本格参入しました。
- 意味化粧品用顔料は、現在の事業の内容で「カラー＆ディスプレイ」の主要製商品に挙がっています。2025年12月期のMD&Aは、欧米の化粧品メーカーの需要停滞などで、化粧品用顔料の出荷が減少して減収だったと書いています。
- 2017太陽ホールディングス株式会社と資本業務提携
- 2017年1月、太陽ホールディングス株式会社と資本業務提携をしました。
- 意味提携の内容は、沿革には書かれていません。
- 2021ドイツBASF社から顔料事業（Colors & Effects事業）を買収
- 2021年6月、ドイツBASF社から顔料事業（Colors & Effects事業）を買収しました。
- 意味顔料事業をまとめて買い取った出来事です。顔料は、現在の事業の内容で「カラー＆ディスプレイ」の主要製商品に挙がっています。2025年12月期には、欧州や米国を中心に塗料用顔料とプラスチック用顔料の需要が伸び悩んだと、MD&Aに書かれています。
- 2022東京証券取引所の市場区分の見直しでプライム市場に移行
- 2022年4月、東京証券取引所の市場区分の見直しにより、東京証券取引所の市場第一部からプライム市場に移行しました。
- 意味表紙の上場先は、現在も「東京証券取引所プライム市場」と印字されています。
- 2024星光PMC（現CHEMIPAZ）の全保有株式を自己株式取得により譲渡
- 2024年1月、星光PMC株式会社（その後、CHEMIPAZ株式会社に改称）の全保有株式を、同社の自己株式取得により譲渡しました。
- 意味沿革の最後の出来事です。この会社は、1968年にディック・ハーキュレス株式会社として設立され、2012年1月には東京証券取引所市場第一部に上場していました。
出典を見る（1件）
有価証券報告書－第128期(2025/01/01－2025/12/31)
ＤＩＣ株式会社 · 2026年3月23日
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最終確認 2026年10月31日
業界のどこにいる？
化学主な業界
業界の中での位置
- 基礎化学品・石油化学
- 半導体・電子材料（DICはここ）
- 樹脂・繊維・フィルムなどの機能素材（DICはここ）
- 紙・パッケージ
- 金属素材・産業ガス
- 日用品・化粧品
樹脂・フィルム・繊維、向けの材料、紙、金属、産業ガスなど、ほかの産業が製品をつくるための素材や部材をつくって売る業界です。売り先は自動車、電子機器、建築、包装、医療などと幅広くあります。洗剤や化粧品のように、一般の消費者に向けた製品を手がける会社もあります。
化学業界を見る半導体
は、電気を通したり通さなかったりする性質をもつ物質や、それを使ってつくった電子部品のことで、情報の記憶や計算を担い、スマートフォンから自動車まで、あらゆる電子機器に組み込まれています。半導体ができるまでには、回路の設計、の上に回路をつくる、チップに切り分けて包むがあり、多くのや材料が欠かせません。世界の市場をめぐる競争のなかで分業が進み、今では設計だけを行う会社、製造だけを請け負う会社、装置や材料をつくる会社など、得意分野の違う企業が国境を越えてつながっています。
半導体業界を見る
出典
- [1]
有価証券報告書－第128期(2025/01/01－2025/12/31)
ＤＩＣ株式会社 · 2026年3月23日 · 最終確認 2026年10月31日
使われている項目：事業・ビジネスモデル・財務・歴史・つながり
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