証券コード 3333 ・ 東証プライム ・ 小売 ・ 本社 大阪府大阪市
あさひ
株式会社あさひ
全国に自転車専門店「サイクルベースあさひ」を展開し、自転車と関連商品の販売や整備・修理を行う自転車小売チェーンです。
- 売上高（提出会社単体（連結財務諸表を作成していないため））
- 814億円
- 当期純利益
- 23億円
- 従業員数（連結）
- 1,826人
2026年2月期・連結
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有価証券報告書－第51期(2025/02/21－2026/02/20)
株式会社あさひ · 2026年5月13日
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何でできている会社か
- 自転車
- パーツ・アクセサリー
- その他（整備・修理等のサービス）
- ロイヤリティ
- 自転車
- パーツ・アクセサリー
- その他（整備・修理等のサービス）
- ロイヤリティ
報告セグメントは「自転車事業」の1つです。下はその中の事業です。
自転車
一般用自転車、スポーツサイクル、子供用自転車、電動アシスト自転車、折りたたみ自転車を取り扱います。
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一般用自転車、スポーツサイクル、子供用自転車、電動アシスト自転車、折りたたみ自転車を取り扱います。自社が企画開発し中国や台湾の海外メーカーで生産した自社ブランド商品のほか、国内外の自転車メーカー等の他社ブランド商品や、メーカーとの共同開発商品があります。2026年2月期の外部顧客への売上高は57,289百万円でした。
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パーツ・アクセサリー
自転車関連部品や用品を取り扱います。
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自転車関連部品や用品を取り扱います。当社が日本総販売代理権を持つ海外ブランドの商品も含まれます。2026年2月期の外部顧客への売上高は14,000百万円でした。
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その他（整備・修理等のサービス）
自転車の整備・修理等の付帯サービスや長期保証サービス、フランチャイズ店舗向けの自社ブランド商品の売上、サイクルメイト加入料等です。
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自転車の整備・修理等の付帯サービスや長期保証サービス、フランチャイズ店舗向けの自社ブランド商品の売上、サイクルメイト加入料等です。2026年2月期の外部顧客への売上高は9,951百万円でした。
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ロイヤリティ
フランチャイズ契約締結先からのロイヤリティ収入です。
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フランチャイズ契約締結先からのロイヤリティ収入です。2026年2月期の外部顧客への売上高は133百万円でした。
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モノとお金の流れ
自社の事業
あさひ
顧客
調達先は、有価証券報告書から一般的な呼び名で確かめられたものがまだないため描いていません。
自転車事業
事業店舗において自転車及びパーツ・アクセサリー等の関連商品の販売と、各種整備及び修理等の付帯サービスの提供を行う単一セグメントの事業です。2026年2月期の売上高は813億74百万円でした。2026年2月20日現在、北海道から九州まで直営店539店舗を運営し、中部・近畿・九州にフランチャイズ店18店舗を展開しています。インターネット通信販売と、国内販売店への商品卸事業も行っています。
つながり
- 自転車事業 → 自転車を購入・利用する一般消費者（製品・サービス）
- 自転車事業 → フランチャイズ契約締結先（製品・サービス）
- 自転車事業 → 自社ブランド商品等を仕入れる国内の販売店（製品・サービス）
- 自転車を購入・利用する一般消費者 → 自転車事業（代金（売上））
- フランチャイズ契約締結先 → 自転車事業（代金（売上））
- 自社ブランド商品等を仕入れる国内の販売店 → 自転車事業（代金（売上））
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つくって、届けて、売上になるまで
01 会社
自転車専門店チェーンを全国展開する会社
あさひは大阪府大阪市都島区高倉町に本社を置く自転車専門店チェーンで、2026年2月20日現在、直営店539店舗を運営し、フランチャイズ店18店舗を展開しています。
02 製品・サービス
自転車と関連商品、整備・修理サービスを提供
自社ブランド商品や国内外メーカーの自転車、パーツ・アクセサリーを販売し、整備・修理等の付帯サービスや長期保証サービスを提供しています。
03 顧客
一般消費者とフランチャイズ店、販売店が顧客
店舗やECで自転車を購入・利用する一般消費者が主な顧客で、フランチャイズ契約締結先や、自社ブランド商品などを仕入れる国内の販売店も顧客です。
04 売上
商品販売とサービスで売上を得る
2026年2月期の売上高は813億74百万円でした（前期比0.3％減）。
05 利益
当期純利益
2026年2月期の当期純利益は22億68百万円でした（前期比36.2％減）。
各段階を詳しく読む
- 会社
自転車専門店チェーンを全国展開する会社
あさひは大阪府大阪市都島区高倉町に本社を置く自転車専門店チェーンで、2026年2月20日現在、直営店539店舗を運営し、フランチャイズ店18店舗を展開しています。従業員数は1,826人です。
- 製品・サービス
自転車と関連商品、整備・修理サービスを提供
自社ブランド商品や国内外メーカーの自転車、パーツ・アクセサリーを販売し、整備・修理等の付帯サービスや長期保証サービスを提供しています。公式オンラインストアなどでのインターネット通信販売も行っています。
- 顧客
一般消費者とフランチャイズ店、販売店が顧客
店舗やECで自転車を購入・利用する一般消費者が主な顧客で、フランチャイズ契約締結先や、自社ブランド商品などを仕入れる国内の販売店も顧客です。
- 売上
商品販売とサービスで売上を得る
2026年2月期の売上高は813億74百万円でした（前期比0.3％減）。品目別では自転車が57,289百万円、パーツ・アクセサリーが14,000百万円でした。
- 利益
当期純利益
2026年2月期の当期純利益は22億68百万円でした（前期比36.2％減）。
店舗とECで自転車やパーツ・アクセサリーを販売し、整備・修理や長期保証などのサービスを提供するほか、フランチャイズ展開や販売店への卸売も行います。
売上の源泉
- 自転車及びパーツ・アクセサリー等の商品販売代金
- 整備・修理等のサービス収入と長期保証サービスの対価
- フランチャイズ契約締結先からのロイヤリティ収入
- 国内販売店への商品卸の売上
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これからどうする？何が強み？
成長戦略
会社の説明（2026年5月13日 時点）
経営理念として「私たちは、自転車を通じて世界の人々に貢献できる企業を目指します」を掲げ、「持続可能な社会の実現」と「当社の持続的な成長」の両立を基本方針としています。2027年2月期から2029年2月期までの中期経営計画「VISION2028」では、「既存事業の深耕」「周辺事業領域の探索と挑戦」「多様な人材が活躍できる人材マネジメント」を3つの柱とし、OMO基盤の深化、リユース事業や修理・メンテナンス事業といった周辺事業領域の拡大などを通じて、新車販売だけに依存しない循環型ビジネスモデルの構築を推進するとしています。
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編集部の分析（推論。2026年5月13日 時点の資料による）
当事業年度は前中期経営計画「VISION2025」の最終年度にあたり、EC化率は計画を上回って伸長し、リユース事業の立ち上げとノウハウ蓄積や会員基盤の拡充が進みましたが、自転車市場全体の販売台数が想定を下回ったことから、中期経営計画の定量目標は達成できませんでした。
根拠: 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等の前中期経営計画「VISION2025」の振り返りの記載に基づく。
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競争優位性
会社の説明（2026年5月13日 時点）
全国の店舗網、ECと店舗を融合したOMO基盤、修理・メンテナンス機能、物流体制、人材育成基盤を当社の強みとして挙げ、これらを一層強化するとしています。また、自社が企画開発した商品を海外メーカーで生産するSPAのバリューチェーンを整備し、商品開発から販売までの連携を強化してきました。
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編集部の分析（推論。2026年5月13日 時点の資料による）
直営店539店舗とフランチャイズ店18店舗の店舗網を持ち、「ネットで注文、お店で受取り」サービスを中心としたOMOの基盤強化や、修理技能を有する専門人材の育成に取り組んでいます。
根拠: 【事業の内容】の店舗数と、経営方針、経営環境及び対処すべき課題等のOMO強化・専門人材育成の記載に基づく。
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業界内の位置づけ
編集部の分析（推論。2026年5月13日 時点の資料による）
当社は自転車事業の単一セグメントで、2026年2月期の売上高は81,374百万円でした。品目別の外部顧客への売上高は、自転車57,289百万円、パーツ・アクセサリー14,000百万円、その他（整備・修理等の付帯サービスや長期保証サービス等）9,951百万円、ロイヤリティ133百万円です。本邦の外部顧客への売上高が売上高の90％を超えており、総販売実績に対する販売割合で10％以上の相手先はありません。
根拠: セグメント情報等の単一セグメントの記載、【関連情報】の地域ごとの情報、収益認識関係注記の品目別外部顧客への売上高、MD&Aの販売実績の記載に基づく。
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売上と利益の推移
比較の目安
- 純利益率（計算値）
- 2.8%
- 当期純利益 ÷ 売上高（2026年2月期）
- 平均年間給与（提出会社）
- 514万円
- 2026年2月期・提出会社の従業員1,826人
- 平均勤続年数（提出会社）
- 9年8か月
- 2026年2月期
- 主な事業
- 自転車事業
「計算値」は有価証券報告書に印字された数値から当サイトが計算したものです。給与と勤続年数は提出会社（グループ全体ではない）の値です。
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株式会社あさひ · 2026年5月13日
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- 2022714
- 2023747
- 2024781
- 2025816
- 2026814
- 202235
- 202334
- 202431
- 202536
- 202623
2022年2月期〜2026年2月期・連結。2つのグラフは目盛りが別です（数値はそれぞれの棒に表示）。
すべての年度が日本基準による数値です。
2023年2月期：「収益認識に関する会計基準」（企業会計基準第29号 2020年3月31日）等を第48期の期首から適用しており、2023年2月期以降に係る主要な経営指標等は当該会計基準等を適用した後の数値となっています。
グラフの数値は単位未満を四捨五入しています。正確な数値は下の表をご覧ください。
数値を表で見る
| 年度 | 売上 | 利益 | 純利益 | 総資産 | 純資産 | 従業員数 | 会計基準 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 2022年2月期 | 71,399 | 5,513 | 3,542 | 46,473 | 35,346 | 1,683 | 日本基準 |
| 2023年2月期 | 74,712 | 5,316 | 3,366 | 50,411 | 34,988 | 1,754 | 日本基準 |
| 2024年2月期 | 78,076 | 5,192 | 3,113 | 52,554 | 36,964 | 1,766 | 日本基準 |
| 2025年2月期 | 81,593 | 5,626 | 3,556 | 54,452 | 39,116 | 1,794 | 日本基準 |
| 2026年2月期 | 81,375 | 4,170 | 2,269 | 56,078 | 40,159 | 1,826 | 日本基準 |
- 「利益」は
- 有価証券報告書が売上と純利益の間に掲げている行です（経常利益）。
- 「総資産」は
- 総資産額。
- 「純資産」は
- 純資産額。
- 従業員数は
- 各年度末時点の連結従業員数です。
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有価証券報告書－第51期(2025/02/21－2026/02/20)
株式会社あさひ · 2026年5月13日
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いまの形になるまで
1949
旭玩具製作所を創業
1975
株式会社旭玩具を設立
1982
「サイクルベースあさひ」千里店をオープン
1989
初の大型自転車専門店をオープン
1992
株式会社あさひに商号変更
1994
フランチャイズ1号店をオープン
1997
インターネット通販を開始
2004
ジャスダック証券取引所に上場
2005
商品供給事業を開始
2005
東京証券取引所市場第二部に上場
2007
東京証券取引所市場第一部に指定
2010
中国現地法人を設立
2017
リユースの買取サービスを開始
2017
「ルイガノ」「ガノー」の日本総販売代理権を取得
2021
監査等委員会設置会社へ移行
2022
東京証券取引所プライム市場へ移行
2024
西日本物流センターの機能を移転
2025
東京オフィスを設置
2025
中国現地法人の清算が結了
1949
旭玩具製作所を創業
1949年4月、代表取締役社長下田佳史の祖父である下田順次が、旧本社所在地において、子供用玩具（すべり台、歩行器等）の製造・卸・小売を目的として旭玩具製作所を創業しました。
1975
株式会社旭玩具を設立
1975年4月、大阪府門真市に一般ユーザーを対象とした自転車専門店をオープンし、同年5月、大阪府大阪市都島区大東町において株式会社旭玩具を設立しました。
1982
「サイクルベースあさひ」千里店をオープン
1982年10月、大阪府吹田市に「サイクルベースあさひ千里店」をオープンしました。
1989
初の大型自転車専門店をオープン
1989年11月、大阪府寝屋川市に当社初の大型自転車専門店「サイクルベースあさひ寝屋川店」をオープンしました。
1992
株式会社あさひに商号変更
1992年5月、商号を株式会社あさひに変更しました。
1994
フランチャイズ1号店をオープン
1994年10月、大阪府貝塚市に当社初のフランチャイズ店「サイクルベースあさひ貝塚店」をオープンしました。
1997
インターネット通販を開始
1997年10月、インターネット通販を開始しました。
2004
ジャスダック証券取引所に上場
2004年8月に日本証券業協会に株式を店頭登録し、同年12月に店頭登録を取り消してジャスダック証券取引所に株式を上場しました。
2005
商品供給事業を開始
2005年10月、商品供給事業（国内販売店への商品卸）を開始しました。
2005
東京証券取引所市場第二部に上場
2005年12月、東京証券取引所市場第二部に株式を上場しました。
2007
東京証券取引所市場第一部に指定
2007年10月、東京証券取引所市場第一部に指定されました。
2010
中国現地法人を設立
2010年3月、中華人民共和国現地法人「愛三希（北京）自転車商貿有限公司」を設立し、同年5月に北京市に初出店しました。
2017
リユースの買取サービスを開始
2017年1月、アウトレット＆リユース専門ショップ「LOHAS Cycle asahi」高石店（大阪府）にて買取サービスを開始しました。
2017
「ルイガノ」「ガノー」の日本総販売代理権を取得
2017年7月に「ルイガノ」「ガノー」の日本総販売代理権を取得し、同年10月に海外スポーツサイクルパーツブランド8社の日本総販売代理権を取得しました。
2021
監査等委員会設置会社へ移行
2021年5月、監査役会設置会社から監査等委員会設置会社へ移行しました。
2022
東京証券取引所プライム市場へ移行
2022年4月、東京証券取引所プライム市場へ移行しました。
2024
西日本物流センターの機能を移転
2024年10月、「サイクルベースあさひ西日本物流センター」の機能を三重県伊賀市から京都府京田辺市へ移転しました。
2025
東京オフィスを設置
2025年7月、東京都港区に「東京オフィス」を設置し、東京都八王子市の「関東オフィス」ほか関東のオフィス機能を再編しました。
2025
中国現地法人の清算が結了
2025年12月、中華人民共和国現地法人「愛三希（北京）自転車商貿有限公司」の清算が結了しました。
全19件を「出来事」と「意味」で読む
- 1949旭玩具製作所を創業
- 1949年4月、代表取締役社長下田佳史の祖父である下田順次が、旧本社所在地において、子供用玩具（すべり台、歩行器等）の製造・卸・小売を目的として旭玩具製作所を創業しました。
- 意味あさひの前身の創業です。
- 1975株式会社旭玩具を設立
- 1975年4月、大阪府門真市に一般ユーザーを対象とした自転車専門店をオープンし、同年5月、大阪府大阪市都島区大東町において株式会社旭玩具を設立しました。
- 意味自転車専門店事業の開始と法人化です。
- 1982「サイクルベースあさひ」千里店をオープン
- 1982年10月、大阪府吹田市に「サイクルベースあさひ千里店」をオープンしました。
- 意味現在の店舗ブランド「サイクルベースあさひ」の始まりです。
- 1989初の大型自転車専門店をオープン
- 1989年11月、大阪府寝屋川市に当社初の大型自転車専門店「サイクルベースあさひ寝屋川店」をオープンしました。
- 意味大型店フォーマットの始まりです。
- 1992株式会社あさひに商号変更
- 1992年5月、商号を株式会社あさひに変更しました。
- 意味現在の社名への変更です。
- 1994フランチャイズ1号店をオープン
- 1994年10月、大阪府貝塚市に当社初のフランチャイズ店「サイクルベースあさひ貝塚店」をオープンしました。
- 意味フランチャイズ展開の開始です。
- 1997インターネット通販を開始
- 1997年10月、インターネット通販を開始しました。
- 意味EC事業の始まりです。
- 2004ジャスダック証券取引所に上場
- 2004年8月に日本証券業協会に株式を店頭登録し、同年12月に店頭登録を取り消してジャスダック証券取引所に株式を上場しました。
- 意味株式の上場です。
- 2005商品供給事業を開始
- 2005年10月、商品供給事業（国内販売店への商品卸）を開始しました。
- 意味卸事業の開始です。
- 2005東京証券取引所市場第二部に上場
- 2005年12月、東京証券取引所市場第二部に株式を上場しました。2006年1月にジャスダック証券取引所の上場を廃止しました。
- 意味東京証券取引所への上場です。
- 2007東京証券取引所市場第一部に指定
- 2007年10月、東京証券取引所市場第一部に指定されました。
- 意味市場第一部への移行です。
- 2010中国現地法人を設立
- 2010年3月、中華人民共和国現地法人「愛三希（北京）自転車商貿有限公司」を設立し、同年5月に北京市に初出店しました。
- 意味海外展開の開始です。
- 2017リユースの買取サービスを開始
- 2017年1月、アウトレット＆リユース専門ショップ「LOHAS Cycle asahi」高石店（大阪府）にて買取サービスを開始しました。
- 意味リユース事業の始まりです。
- 2017「ルイガノ」「ガノー」の日本総販売代理権を取得
- 2017年7月に「ルイガノ」「ガノー」の日本総販売代理権を取得し、同年10月に海外スポーツサイクルパーツブランド8社の日本総販売代理権を取得しました。
- 意味商品卸事業の取扱ブランドの拡大です。
- 2021監査等委員会設置会社へ移行
- 2021年5月、監査役会設置会社から監査等委員会設置会社へ移行しました。
- 意味ガバナンス体制の変更です。
- 2022東京証券取引所プライム市場へ移行
- 2022年4月、東京証券取引所プライム市場へ移行しました。
- 意味現在の上場市場への移行です。
- 2024西日本物流センターの機能を移転
- 2024年10月、「サイクルベースあさひ西日本物流センター」の機能を三重県伊賀市から京都府京田辺市へ移転しました。
- 意味物流体制の再編です。
- 2025東京オフィスを設置
- 2025年7月、東京都港区に「東京オフィス」を設置し、東京都八王子市の「関東オフィス」ほか関東のオフィス機能を再編しました。
- 意味関東のオフィス機能の再編です。
- 2025中国現地法人の清算が結了
- 2025年12月、中華人民共和国現地法人「愛三希（北京）自転車商貿有限公司」の清算が結了しました。
- 意味中国事業からの撤退です。当事業年度末現在、関係会社はありません。
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出典
- [1]
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