ヤマハ

ピアノ・電子楽器・管弦打楽器などの楽器をつくって売るほか、音楽教室の運営や、楽譜・音楽の出版・配信などもする事業で、3つの事業のなかで最も大きな区分です。初心者からプロまで幅広い人に使われ、アーティストとの対話で進める研究開発と、世界で展開する営業・サービス活動に支えられていると有報は説明しています。国内は㈱ヤマハミュージックジャパンが当社製品を仕入れて販売し、海外は米国のYamaha Corporation of Americaや独国のYamaha Music Europe GmbHなどが当社製品を輸入して販売しています。ピアノの製造設備は掛川工場（静岡県掛川市他）に、電子楽器・管弦打楽器の製造設備は豊岡工場（静岡県磐田市他）にあり、中国（天津・杭州）やインドネシアにも製造の子会社があります。2026年3月期の外部顧客への売上収益は304,924百万円、事業利益（セグメント利益）は21,218百万円でした。前期（2025年3月期）は売上収益296,100百万円、事業利益22,068百万円で、売上は3.0％増えましたが、事業利益は減りました。事業利益は、売上総利益から販売費及び一般管理費を引いた、日本基準の営業利益に相当する利益と有報は定義しています。顧客の所在地別の売上収益は、北米84,577百万円と欧州68,045百万円が大きく、日本は58,810百万円です。会社は、中国でのピアノの販売減があったものの、北米を中心としたギターの販売増と、全地域での電子楽器の販売増により増収になったと説明しています。管弦打楽器はコロナ後の吹奏楽活動の再開で堅調に増収、ピアノは主要市場の中国の販売低迷が底打ちしたものの、ほかの市場も需要が弱く減収でした。従業員数は12,694人（連結、臨時従業員は外数で4,248人）です。

• 鍵盤楽器

  130年を超える歴史の中で培われた知見と熟練技能に裏付けられたアコースティックピアノから、先進のデジタル技術を使った電子楽器、そして両方の技術の融合から生まれたハイブリッドピアノまで、豊富なラインアップを提供しています。2026年3月期は、ピアノが減収、電子楽器が増収と会社は説明しています。電子楽器は市場在庫の過剰感が解消され、市況が安定するなかでトップシェアを堅持し、シンセサイザー、ポータブルキーボード、エレクトーンなどの新商品が高く評価されたとしています。

• 管楽器

  60年にわたる管楽器製造で培った匠の技と、木材・金属を精密に加工する生産技術力を結集して、音色、響き、吹奏感を追求している楽器です。

• 弦楽器

  アコースティックとエレクトリックに加え、ヤマハ独自のサイレントシリーズまでそろえた弦楽器で、多くの人に演奏する楽しみを提供しています。

• 打楽器

  世界中のトップアーティストとともに追求してきた音と打感、高い信頼を得てきた操作性と堅牢性で、演奏者のパフォーマンスを引き出す楽器です。

• 教育楽器

  リコーダーやピアニカなどの教育楽器を通じて、子どもたちに音楽の楽しさと演奏する喜びを伝えています。

• 防音室

  楽器の演奏だけでなく、動画配信用のプライベートスタジオや在宅勤務にも使える防音室で、用途を問わず音の環境をつくります。

• 音楽教室・英語教室

  40以上の国と地域で、幼児から大人までを対象にYAMAHA MUSIC SCHOOLを展開し、音楽文化の普及に貢献しています。英語教室は、歌やリズムで楽しく生きた英語が身につくレッスンが人気だと有報は書いています。2026年3月期のMD&Aは、Yamaha Music School Onlineやスマートフォン用アプリなどのコンテンツを拡充したと説明しています。

• メディア・エンタテインメント

  楽譜・書籍・雑誌の出版、音楽と楽譜の配信、アーティストマネジメント、音楽出版、レコードレーベルなど、エンタテインメントに関わる事業を幅広く展開しています。

ホームオーディオ機器、音楽制作・配信機器、業務用音響機器、ネットワーク機器、モビリティ音響機器など、音を扱う機器をつくって売る事業です。音・音楽を核に培ったデジタルとアコースティックの技術を生かして、一般の消費者向けから業務用まで多彩な解決策を提供していると有報は説明しています。業務用音響機器の製造設備は豊岡工場（静岡県磐田市他）などにあり、マレーシアのYamaha Electronics Manufacturing (M) Sdn.Bhd.のように音響機器の製造設備をもつ海外子会社もあります。2026年3月期の外部顧客への売上収益は142,444百万円、事業利益は10,774百万円でした。前期（2025年3月期）の組替後の数値は売上収益147,765百万円、事業利益14,361百万円で、売上は3.6％、事業利益は25.0％減りました。顧客の所在地別の売上収益は日本が45,555百万円で最も大きく、北米31,683百万円、欧州30,376百万円と続きます。会社は、前期に欧州を中心に高かった業務用音響機器の需要が一巡したこと、ホームオーディオの展開モデルと地域を絞り込む構造改革を進めたこと、中国の自動車メーカー向けのモビリティ音響機器の販売が減ったことを、減収の理由に挙げています。2025年4月1日付の組織改正で、モビリティ音響機器等をつくっていた電子デバイス事業部が音響事業本部に入り、この年度から「その他」にあった関連事業がこの区分に移りました。従業員数は4,374人（連結、臨時従業員は外数で1,268人）です。

• ホームオーディオ機器

  イヤホン・ヘッドホンから、サウンドバー、本格的なホームシアターやHiFiオーディオまで、多彩な音楽の楽しみ方を提案しています。2026年3月期は、展開するモデルと地域を絞り込んで構造改革を進めた結果、減収になったと会社は説明しています。

• 音楽制作・配信機器

  ソフトウェア技術と融合した音楽制作機器で、音楽をつくる楽しみを身近にしています。直感的な操作と独自の音声処理を備えた配信機器は、配信者と視聴者の双方に没入感のある音楽・ゲーム体験を提供するとしています。

• 業務用音響機器

  オーディオネットワーク技術を生かした業務用音響機器で、世界の著名なホール、劇場、コンサート会場などに導入されています。店舗や会議場などの商業空間に向けた、音のトータルソリューションも提案しています。2026年3月期は、中南米市場の活況でスピーカーの販売を進めたものの、前期の欧州を中心とした高い需要が一巡し、減収になったと会社は説明しています。

• ネットワーク機器

  業種を問わず、中小規模の企業拠点や店舗などで広く採用されている、ルーター、スイッチ、無線LANアクセスポイント、セキュリティ機器です。

• モビリティ音響機器

  音響機器の開発で培った技術をもとに、自動車ごとのコンセプトにふさわしい音響空間をつくる車載オーディオ製品を提案しています。以前は「電子デバイス事業」の名称で「その他」の区分にありましたが、2025年4月1日付の組織改正でこの区分に移り、名称が変わりました。2026年3月期は、日本の自動車メーカーでの採用が広がった一方、競争が激しくなった中国の自動車メーカー向けの販売が減り、減収になったと会社は説明しています。

自動車用内装部品、FA機器、ゴルフ用品、リゾート事業が入る区分です。有報は、報告セグメントを「楽器」と「音響機器」の2つとし、それ以外の事業を「その他」に含めていると書いています。この区分の事業は、楽器の製造・販売で蓄積した技術やノウハウを生かしているとされています。2026年3月期の外部顧客への売上収益は17,960百万円で、事業利益は損失113百万円でした（前期は291百万円の利益）。会社は、自動車用内装部品とFA機器は需要が堅調で増収になった一方、ゴルフ用品は海外の主力市場の縮退で販売が落ち込み、減収になったと説明しています。2026年2月にはゴルフ用品事業の終了を発表しており、この終了に伴う在庫の処分損等を含む1,954百万円を、構造改革費用としてその他の費用に計上しています。従業員数は818人（連結、臨時従業員は外数で214人）です。

• 自動車用内装部品

  木材加工や塗装の技術、デザイン力を生かし、上質で快適な空間を演出する自動車内装用の意匠パネル製品を提供しています。製造設備は天竜工場（浜松市中央区）にあります。

• FA機器

  FAはFactory Automation（工場の自動化）のことです。ヤマハの生産技術とシステムエンジニアリングで差別化を図り、信頼性の高い機器を製造しています。製造設備は天竜工場（浜松市中央区）にあります。

• ゴルフ用品

  ヤマハの技術力と契約プロゴルファーからのフィードバックを生かし、機能と感性を両立させたゴルフクラブを開発してきました。1982年に参入し、「INPRES」「RMX」シリーズなどのゴルフクラブを中心に展開していましたが、有報は2026年3月期にこの事業を終了することを決定したと書いています。

• リゾート事業

  豊かな自然の中で非日常の空間と高品質なサービスを提供している事業です。リゾート施設（静岡県袋井市他）は宿泊施設等で、㈱ヤマハリゾートが運営しています。