証券コード 8035 ・ 東証プライム ・ 半導体 ・ 本社 東京都港区
東京エレクトロン
東京エレクトロン株式会社
をつくるための製造装置を開発・製造して世界の半導体メーカーに販売し、納入した装置の保守や改造も手がける会社。
- 売上高
- 2兆4,435億円
- 親会社株主に帰属する当期純利益
- 5,745億円
- 従業員数（連結）
- 20,236人
2026年3月期・連結
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有価証券報告書（2026年3月期・第63期）
東京エレクトロン株式会社 · 2026年6月22日
原文を開く（新しいタブで開きます）2026年3月期 決算短信〔日本基準〕（連結）
東京エレクトロン株式会社 · 2026年4月30日
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最終確認 2026年9月13日
何でできている会社か
- 新規装置
- 塗布現像
- エッチング
- 成膜
- 洗浄
- ほか1件
- サービス（フィールドソリューション）
- エンジニアリングサービス
- スペアパーツ・リペア
- 改造
- 中古装置
- 新規装置
- 塗布現像
- エッチング
- 成膜
- 洗浄
- ほか1件
- サービス（フィールドソリューション）
- エンジニアリングサービス
- スペアパーツ・リペア
- 改造
- 中古装置
報告セグメントは「半導体製造装置」の1つです。下はその中の事業です。
新規装置
新しいを販売し、お客さまの工場に設置して、仕様に合わせて性能を十分に発揮できるよう調整します。
- 顧客
- メーカー
詳しく読む
新しいを販売し、お客さまの工場に設置して、仕様に合わせて性能を十分に発揮できるよう調整します。決算説明会資料では、半導体製造装置の新規装置の売上を、用途別に「DRAM」「不揮発性メモリ」「非メモリ（ロジック、、その他）」に分けて示しています。
コータ/デベロッパ
（チップのもとになる円い板）に、光に反応する樹脂（フォトレジスト）を均一に塗り、露光機で回路の模様を写したあと、現像液で一部を溶かして取り除き、回路の模様をつくります。このうち「塗る」と「現像する」を担う塗布現像装置です。
エッチング装置
塗布・露光・現像でつくった回路の模様に沿って、の上の膜を削る装置です。
成膜装置
の表面に、素子や配線の材料になる絶縁膜（電気を通さない膜）や金属膜などの、ごく薄い膜をつくる装置です。
洗浄装置
製造の工程と工程の間で、回路の上の異物などを取り除き、欠陥ができるのを防ぐ装置です。
ウェーハプローバ
の上にできたチップが良品かどうかを確かめるテスト（検査）に使う装置です。
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有価証券報告書（2026年3月期・第63期）
東京エレクトロン株式会社 · 2026年6月22日
原文を開く（新しいタブで開きます）2026年3月期 決算説明会資料
東京エレクトロン株式会社 · 2026年4月30日
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最終確認 2026年9月13日
フィールドソリューション
すでに納入した装置に向けて、保守用の部品やサービス、装置の改造（新しい機能を加えるアップグレード）を提供し、中古装置も販売しています。
- 製品・サービス
- エンジニアリングサービス ・ スペアパーツ・リペア ・ 改造 ・ 中古装置
- 顧客
- メーカー
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有価証券報告書（2026年3月期・第63期）
東京エレクトロン株式会社 · 2026年6月22日
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東京エレクトロン株式会社
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最終確認 2026年9月13日
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有価証券報告書（2026年3月期・第63期）
東京エレクトロン株式会社 · 2026年6月22日
原文を開く（新しいタブで開きます）2027年3月期 第1四半期決算短信
東京エレクトロン株式会社
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最終確認 2026年9月14日
モノとお金の流れ
自社の事業
東京エレクトロン
顧客
調達先は、有価証券報告書から一般的な呼び名で確かめられたものがまだないため描いていません。
半導体製造装置
事業半導体をつくる工場で使う製造装置を開発・製造・販売し、納入した装置の保守サービスも行っています。東京エレクトロンの事業は、この「半導体製造装置」の1つのセグメントだけで構成されています。
つながり
- 半導体製造装置 → 半導体メーカー（製品・サービス）
- 半導体製造装置 → Samsung Electronics Co., Ltd.（製品・サービス）
- 半導体製造装置 → Taiwan Semiconductor Manufacturing Company Ltd.（製品・サービス）
- 半導体メーカー → 半導体製造装置（代金（売上））
- Samsung Electronics Co., Ltd. → 半導体製造装置（代金（売上））
- Taiwan Semiconductor Manufacturing Company Ltd. → 半導体製造装置（代金（売上））
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有価証券報告書（2026年3月期・第63期）
東京エレクトロン株式会社 · 2026年6月22日
原文を開く（新しいタブで開きます）2027年3月期 第1四半期決算短信
東京エレクトロン株式会社
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東京エレクトロン株式会社
原文を開く（新しいタブで開きます）製品・サービス（サービス）
東京エレクトロン株式会社
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最終確認 2026年9月14日
つくって、届けて、売上になるまで
01 会社
東京エレクトロン
東京エレクトロン テクノロジーソリューションズ、東京エレクトロン九州、東京エレクトロン宮城などの子会社がつくった装置を、東京エレクトロンが仕入れて販売します。
02 製品・サービス
半導体製造装置とサービス
成膜・塗布現像・エッチング・洗浄・テストなどの工程で使う装置と、納入した装置への保守用部品、サービス、改造を提供します。
03 顧客
世界の半導体メーカー
2026年3月期の海外売上高の比率は90.2%です。
04 売上
売上高
2026年3月期の売上高2兆4,435億円のうち、新規装置が1兆8,172億円、フィールドソリューション他（保守用部品・サービス・改造・中古装置など）が6,262億円でした。
05 利益
利益
2026年3月期のは5,744億円でした。
各段階を詳しく読む
- 会社
東京エレクトロン
東京エレクトロン テクノロジーソリューションズ、東京エレクトロン九州、東京エレクトロン宮城などの子会社がつくった装置を、東京エレクトロンが仕入れて販売します。保守サービスは東京エレクトロンFEや海外の子会社などが行います。
- 製品・サービス
半導体製造装置とサービス
成膜・塗布現像・エッチング・洗浄・テストなどの工程で使う装置と、納入した装置への保守用部品、サービス、改造を提供します。
- 顧客
世界の半導体メーカー
2026年3月期の海外売上高の比率は90.2%です。売上高のうちSamsung Electronics Co., Ltd.向けが15.1%、Taiwan Semiconductor Manufacturing Company Ltd.向けが12.9%でした（同じ企業グループ向けを含む）。
- 売上
売上高
2026年3月期の売上高2兆4,435億円のうち、新規装置が1兆8,172億円、フィールドソリューション他（保守用部品・サービス・改造・中古装置など）が6,262億円でした。
- 利益
利益
2026年3月期のは5,744億円でした。会社は、利益を次の成長投資につなげ、中長期的な利益の拡大をめざすとしています。
をつくる製造装置を開発・製造して半導体メーカーに販売し、お客さまの工場での設置と調整まで行います。納入した装置には保守用部品やサービス、改造を提供し、中古装置も販売して収益を得ています。
売上の源泉
- 新規装置の販売と、装置の設置に関連する作業
- 納入済み装置への保守用部品・サービス・装置改造の提供
- 中古装置の販売
出典を見る（3件）
有価証券報告書（2026年3月期・第63期）
東京エレクトロン株式会社 · 2026年6月22日
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東京エレクトロン株式会社
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東京エレクトロン株式会社
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最終確認 2026年9月13日
産業の中の位置と、つながり
技術・取引・同業のつながり
売上と利益の推移
比較の目安
- 純利益率（計算値）
- 23.5%
- 親会社株主に帰属する当期純利益 ÷ 売上高（2026年3月期）
- 主な事業
- 半導体製造装置
「計算値」は有価証券報告書に印字された数値から当サイトが計算したものです。
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有価証券報告書（2026年3月期・第63期）
東京エレクトロン株式会社 · 2026年6月22日
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東京エレクトロン株式会社 · 2026年4月30日
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最終確認 2026年9月13日
- 202220,038
- 202322,090
- 202418,305
- 202524,316
- 202624,435
- 20224,371
- 20234,716
- 20243,640
- 20255,441
- 20265,745
2022年3月期〜2026年3月期・連結。2つのグラフは目盛りが別です（数値はそれぞれの棒に表示）。
すべての年度が日本基準による数値です。
2026年3月期：この年の純利益には、取引先などとの関係のために持っていた他社の株式（政策保有株式）の一部を売って計上した投資有価証券売却益が含まれています。
グラフの数値は単位未満を四捨五入しています。正確な数値は下の表をご覧ください。
数値を表で見る
| 年度 | 売上 | 利益 | 純利益 | 総資産 | 純資産 | 従業員数 | 会計基準 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 2022年3月期 | 2,003,805 | 601,724 | 437,076 | 1,894,457 | 1,347,048 | 15,634 | 日本基準 |
| 2023年3月期 | 2,209,025 | 625,185 | 471,584 | 2,311,594 | 1,599,524 | 17,204 | 日本基準 |
| 2024年3月期 | 1,830,527 | 463,185 | 363,963 | 2,456,462 | 1,760,180 | 17,702 | 日本基準 |
| 2025年3月期 | 2,431,568 | 707,727 | 544,133 | 2,625,981 | 1,855,209 | 19,573 | 日本基準 |
| 2026年3月期 | 2,443,533 | 630,338 | 574,454 | 2,860,997 | 2,069,996 | 20,236 | 日本基準 |
- 「利益」は
- 有価証券報告書が売上と純利益の間に掲げている行です（経常利益）。
- 「総資産」は
- 総資産額。
- 「純資産」は
- 純資産額。
- 従業員数は
- 各年度末時点の連結従業員数です。
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有価証券報告書（2026年3月期・第63期）
東京エレクトロン株式会社 · 2026年6月22日
原文を開く（新しいタブで開きます）有価証券報告書（2025年3月期・第62期）
東京エレクトロン株式会社 · 2025年6月16日
原文を開く（新しいタブで開きます）2026年3月期 決算短信〔日本基準〕（連結）
東京エレクトロン株式会社 · 2026年4月30日
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最終確認 2026年9月13日
いまの形になるまで
1963
東京エレクトロン研究所を設立
1968
拡散炉の国内生産を始める
1986
半導体製造装置の輸出を始める
1994
欧州に現地法人を設立
1999
東証での業種が「電気機器」に
2015
経営統合を解消し、「新生TEL」として再出発
2022
新ビジョンを発表、プライム市場へ
1963
東京エレクトロン研究所を設立
株式会社東京放送の関係会社として、東京都港区に株式会社東京エレクトロン研究所を設立しました。
1968
拡散炉の国内生産を始める
米国サームコ社との合弁会社テル・サームコを設立し、1964年から輸入して販売していた拡散炉の国内生産を始めました。
1986
半導体製造装置の輸出を始める
の海外への輸出を始めました。
1994
欧州に現地法人を設立
欧州（英国）に現地法人Tokyo Electron Europe Ltd.を設立しました。
1999
東証での業種が「電気機器」に
東京証券取引所第一部での業種が、「商業」から「電気機器」に変更されました。
2015
経営統合を解消し、「新生TEL」として再出発
2013年に米国Applied Materials, Inc.と結んだ経営統合契約を、2015年に解消しました。
2022
新ビジョンを発表、プライム市場へ
新しいビジョン「の技術革新に貢献する夢と活力のある会社」と、コーポレートメッセージ「Technology Enabling Life」を発表しました。
全7件を「出来事」と「意味」で読む
- 1963東京エレクトロン研究所を設立
- 株式会社東京放送の関係会社として、東京都港区に株式会社東京エレクトロン研究所を設立しました。VTRやカーラジオなどの輸出と電子機器の輸入を始め、拡散炉やIC製造機器の納入・販売も始めています。
- 意味現在の東京エレクトロンの出発点です。会社は自らの歩みを「技術専門商社からスタートし、開発製造機能をもつメーカーへの移行」などと説明しています。
- 1968拡散炉の国内生産を始める
- 米国サームコ社との合弁会社テル・サームコを設立し、1964年から輸入して販売していた拡散炉の国内生産を始めました。
- 意味輸入して売っていた装置を、国内の合弁会社で生産するようになりました。テル・サームコは社名変更と合併を重ね、現在装置の製造・開発を担う東京エレクトロン テクノロジーソリューションズにつながっています。
- 1986半導体製造装置の輸出を始める
- の海外への輸出を始めました。同じ年、山梨県韮崎市に総合研究所が完成しています。
- 意味装置の輸出はこの年に始まりました。2026年3月期には、売上高の90.2%を海外売上高が占めています。
- 1994欧州に現地法人を設立
- 欧州（英国）に現地法人Tokyo Electron Europe Ltd.を設立しました。会社はこの年を「グローバリゼーション元年」としています。
- 意味1990年代、成長し始めた世界市場で直接販売・サポートする体制づくりを進め、各国に現地法人を設けました。Tokyo Electron Europe Ltd.は今も装置の販売や保守サービスを担っています。
- 1999東証での業種が「電気機器」に
- 東京証券取引所第一部での業種が、「商業」から「電気機器」に変更されました。
- 意味技術専門商社として始まった会社が、上場する業種の区分でも「商業」から「電気機器」に移りました。会社は自らの歩みを「開発製造機能をもつメーカーへの移行」と説明しています。
- 2015経営統合を解消し、「新生TEL」として再出発
- 2013年に米国Applied Materials, Inc.と結んだ経営統合契約を、2015年に解消しました。同じ年に「新生TEL」として再出発し、中期経営計画と財務モデルを策定しました。
- 意味中期経営計画を立て、グローバル水準の収益力をめざして再出発した年です。現在も、2027年3月期を目標年度とする中期経営計画に取り組んでいます。
- 2022新ビジョンを発表、プライム市場へ
- 新しいビジョン「の技術革新に貢献する夢と活力のある会社」と、コーポレートメッセージ「Technology Enabling Life」を発表しました。同じ年、東京証券取引所の市場区分の見直しにより、プライム市場に移行しています。
- 意味このビジョンは、2026年3月期の有価証券報告書でも会社のビジョンとして掲げられています。
出典を見る（2件）
有価証券報告書（2026年3月期・第63期）
東京エレクトロン株式会社 · 2026年6月22日
原文を開く（新しいタブで開きます）東京エレクトロンの歴史
東京エレクトロン株式会社
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最終確認 2026年9月13日
業界のどこにいる？
半導体主な業界
業界の中での位置
- 設計
- 前工程（回路づくり）
- 後工程（組み立て・検査）
- 電子機器への組み込み
- 支える産業：製造装置（東京エレクトロンはここ）
- 部素材・原料
は、電気を通したり通さなかったりする性質をもつ物質や、それを使ってつくった電子部品のことで、情報の記憶や計算を担い、スマートフォンから自動車まで、あらゆる電子機器に組み込まれています。半導体ができるまでには、回路の設計、の上に回路をつくる、チップに切り分けて包むがあり、多くのや材料が欠かせません。世界の市場をめぐる競争のなかで分業が進み、今では設計だけを行う会社、製造だけを請け負う会社、装置や材料をつくる会社など、得意分野の違う企業が国境を越えてつながっています。
半導体業界を見る
出典
- [1]
有価証券報告書（2026年3月期・第63期）
東京エレクトロン株式会社 · 2026年6月22日 · 最終確認 2026年9月13日
使われている項目：事業・ビジネスモデル・財務・歴史
原文を開く（新しいタブで開きます） - [2]
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「ほかの企業の項目に書かれた関係」の出典は、その企業の項目の出典です（関係の一覧の各項目から開けます）。