証券コード 5410 ・ 東証プライム ・ 化学 ・ 本社 大阪府大阪市
合同製鐵
合同製鐵株式会社
合同製鐵は、鉄スクラップを電気炉で溶かして条鋼類をつくり、販売する鉄鋼メーカーです。
- 売上高
- 1,918億円
- 親会社株主に帰属する当期純利益又は親会社株主に帰属する当期純損失（△）
- 81億円
- 従業員数（連結）
- 2,168人
2026年3月期・連結
出典を見る（1件）
有価証券報告書－第120期(2025/04/01－2026/03/31)
合同製鐵株式会社 · 2026年6月24日
原文を開く（新しいタブで開きます）
最終確認 2026年11月8日
何でできている会社か
- 鉄鋼事業
- 線材・形鋼・棒鋼
- 棒鋼加工製品・線材加工製品
- ねじ節鉄筋
- 機械・製鋼原料等の販売
- 農業資材事業
- 有機質肥料・化成肥料
- 種苗・乾牧草
- その他
- 砕石・砕砂事業
- 鉄鋼事業
- 線材・形鋼・棒鋼
- 棒鋼加工製品・線材加工製品
- ねじ節鉄筋
- 機械・製鋼原料等の販売
- 農業資材事業
- 有機質肥料・化成肥料
- 種苗・乾牧草
- その他
- 砕石・砕砂事業
鉄鋼事業
線材、各種大形・中形形鋼、軌条、構造用棒鋼、鉄筋用棒鋼などの鉄鋼製品と、棒鋼加工製品、線材加工製品、ねじ節鉄筋の製造及び販売、機械、製鋼原料等の販売を行う報告セグメントです。
- 製品・サービス
- 線材 ・ 大形・中形形鋼 ・ 軌条 ・ 構造用棒鋼 ほか4件
- 顧客
- 鉄鋼商社 ・ 建設分野の需要家
詳しく読む
線材、各種大形・中形形鋼、軌条、構造用棒鋼、鉄筋用棒鋼などの鉄鋼製品と、棒鋼加工製品、線材加工製品、ねじ節鉄筋の製造及び販売、機械、製鋼原料等の販売を行う報告セグメントです。朝日工業、三星金属工業、トーカイなどの連結子会社とともに製造・販売を担っています。2026年3月期の外部顧客への売上高は174,307百万円で、連結売上高の9割以上を占めています。
線材・形鋼・棒鋼
線材、各種大形・中形形鋼、軌条、構造用棒鋼、鉄筋用棒鋼の製造及び販売を行う部門です。
棒鋼加工製品・線材加工製品
棒鋼加工製品、線材加工製品等の製造及び販売を行う部門です。
ねじ節鉄筋
ねじ節鉄筋の製造及び販売を行う部門です。
機械・製鋼原料等の販売
機械、製鋼原料等の販売を行う部門です。
出典を見る（1件）
有価証券報告書－第120期(2025/04/01－2026/03/31)
合同製鐵株式会社 · 2026年6月24日
原文を開く（新しいタブで開きます）
最終確認 2026年11月8日
農業資材事業
有機質肥料、化成肥料などの肥料と、種苗、乾牧草などの製造販売を行う報告セグメントです。
- 製品・サービス
- 有機質肥料 ・ 化成肥料 ・ 種苗 ・ 乾牧草
- 顧客
- 農業資材の販売先
詳しく読む
有機質肥料、化成肥料などの肥料と、種苗、乾牧草などの製造販売を行う報告セグメントです。朝日アグリアなどの連結子会社が製造・販売を担っています。2026年3月期の外部顧客への売上高は12,716百万円でした。
有機質肥料・化成肥料
有機質肥料、化成肥料等の製造及び販売を行う部門です。
種苗・乾牧草
種苗、乾牧草等の製造販売を行う部門です。
出典を見る（1件）
有価証券報告書－第120期(2025/04/01－2026/03/31)
合同製鐵株式会社 · 2026年6月24日
原文を開く（新しいタブで開きます）
最終確認 2026年11月8日
その他
報告セグメントに含まれない事業セグメントで、砕石・砕砂事業等を含みます。
- 製品・サービス
- 砕石・砕砂
- 顧客
- 砕石・砕砂の販売先
詳しく読む
報告セグメントに含まれない事業セグメントで、砕石・砕砂事業等を含みます。2026年3月期の外部顧客への売上高は4,748百万円でした。
砕石・砕砂事業
砕石・砕砂の製造販売を行う部門で、連結子会社の㈱上武が担っています。
出典を見る（1件）
有価証券報告書－第120期(2025/04/01－2026/03/31)
合同製鐵株式会社 · 2026年6月24日
原文を開く（新しいタブで開きます）
最終確認 2026年11月8日
モノとお金の流れ
自社の事業
合同製鐵
顧客
調達先は、有価証券報告書から一般的な呼び名で確かめられたものがまだないため描いていません。
鉄鋼事業
事業- 外部顧客への売上高（2026年3月期）
- 1,743億円
- 事業の合計に占める割合（計算値）
- 90.9%
- 主な製品・サービス
- 線材、大形・中形形鋼、軌条、構造用棒鋼
線材、各種大形・中形形鋼、軌条、構造用棒鋼、鉄筋用棒鋼などの鉄鋼製品と、棒鋼加工製品、線材加工製品、ねじ節鉄筋の製造及び販売、機械、製鋼原料等の販売を行う報告セグメントです。朝日工業、三星金属工業、トーカイなどの連結子会社とともに製造・販売を担っています。2026年3月期の外部顧客への売上高は174,307百万円で、連結売上高の9割以上を占めています。
つながり
- 鉄鋼事業 → 鉄鋼商社（製品・サービス）
- 鉄鋼事業 → 建設分野の需要家（製品・サービス）
- 鉄鋼商社 → 鉄鋼事業（代金（売上））
- 建設分野の需要家 → 鉄鋼事業（代金（売上））
出典を見る（1件）
有価証券報告書－第120期(2025/04/01－2026/03/31)
合同製鐵株式会社 · 2026年6月24日
原文を開く（新しいタブで開きます）
最終確認 2026年11月8日
つくって、届けて、売上になるまで
01 会社
合同製鐵グループ
当社、16社の連結子会社、３社の適用及びである日本製鉄㈱で構成されるグループです。
02 製品・サービス
線材・形鋼・棒鋼などの鉄鋼製品と肥料などの農業資材の製造・販売
鉄鋼事業では線材、各種大形・中形形鋼、軌条、構造用棒鋼、鉄筋用棒鋼、棒鋼加工製品、線材加工製品、ねじ節鉄筋を製造・販売し、農業資材事業では有機質肥料、化成肥料などを製造・販売しています。
03 顧客
鉄鋼商社や建設分野の需要家など
主な販売先は、阪和興業㈱や伊藤忠丸紅住商テクノスチール㈱をはじめとする鉄鋼商社です。
04 売上
鉄鋼製品と農業資材の売上高
2026年3月期の売上高は191,772百万円で、前連結会計年度から134億27百万円減少しました。
05 利益
利益の確保
2026年3月期のは8,051百万円で、前連結会計年度の11,322百万円から32億71百万円減少しました。
各段階を詳しく読む
- 会社
合同製鐵グループ
当社、16社の連結子会社、３社の適用及びである日本製鉄㈱で構成されるグループです。2026年3月31日現在の連結の従業員数は2,168人です。大阪府大阪市北区に本社を置き、大阪、姫路、船橋に製造所を持ちます。
- 製品・サービス
線材・形鋼・棒鋼などの鉄鋼製品と肥料などの農業資材の製造・販売
鉄鋼事業では線材、各種大形・中形形鋼、軌条、構造用棒鋼、鉄筋用棒鋼、棒鋼加工製品、線材加工製品、ねじ節鉄筋を製造・販売し、農業資材事業では有機質肥料、化成肥料などを製造・販売しています。
- 顧客
鉄鋼商社や建設分野の需要家など
主な販売先は、阪和興業㈱や伊藤忠丸紅住商テクノスチール㈱をはじめとする鉄鋼商社です。2026年3月期の阪和興業㈱への売上高は27,299百万円で、連結売上高の14.2％でした。
- 売上
鉄鋼製品と農業資材の売上高
2026年3月期の売上高は191,772百万円で、前連結会計年度から134億27百万円減少しました。セグメント別では、鉄鋼事業が174,307百万円、農業資材事業が12,716百万円、その他事業が4,748百万円でした。
- 利益
利益の確保
2026年3月期のは8,051百万円で、前連結会計年度の11,322百万円から32億71百万円減少しました。
合同製鐵グループは、線材・形鋼・棒鋼などの鉄鋼製品と肥料などの農業資材を製造・販売し、その対価を得る事業モデルです。
売上の源泉
- 鉄鋼製品の販売対価
- 農業資材の販売対価
- 砕石・砕砂の販売対価
- 機械・製鋼原料の販売対価
出典を見る（1件）
有価証券報告書－第120期(2025/04/01－2026/03/31)
合同製鐵株式会社 · 2026年6月24日
原文を開く（新しいタブで開きます）
最終確認 2026年11月8日
これからどうする？何が強み？
成長戦略
会社の説明（2026年6月24日 時点）
『持てる資源を最大限に活かし製造実力の向上で、ゆるぎないコスト競争力の確立、新たな商品価値の創造 資源循環の担い手としての企業価値の一層の向上を目指す』をスローガンに掲げています。2026年度からの「合同製鐵グループ中期ビジョン2030」では「Proactive×Challenge」を行動方針とし、成長投資の実現、人的資本投資の強化、サステナビリティの推進等により、収益力の復元・向上と財務体質の改善を図ります。売上高の目標は2,250億円としています。
出典を見る（1件）
有価証券報告書－第120期(2025/04/01－2026/03/31)
合同製鐵株式会社 · 2026年6月24日
原文を開く（新しいタブで開きます）
最終確認 2026年11月8日
競争優位性
編集部の分析（推論。2026年6月24日 時点の資料による）
電炉メーカーとして鉄スクラップを原料とする鉄鋼リサイクルシステムの一翼を担い、線材・形鋼・棒鋼などの多様な条鋼類を製造・販売しています。朝日工業、三星金属工業、トーカイを含めた６つの製造拠点をもつ事業所体制で、グループ全体の業務効率化と営業力強化を進めています。
根拠: 【経営方針、経営環境及び対処すべき課題等】の経営戦略等の記載及び【事業の内容】の記載
出典を見る（1件）
有価証券報告書－第120期(2025/04/01－2026/03/31)
合同製鐵株式会社 · 2026年6月24日
原文を開く（新しいタブで開きます）
最終確認 2026年11月8日
業界内の位置づけ
編集部の分析（推論。2026年6月24日 時点の資料による）
2026年3月期の外部顧客への売上高は、鉄鋼事業が174,307百万円で連結売上高の9割以上を占め、農業資材事業が12,716百万円、その他事業が4,748百万円でした。本邦の外部顧客への売上高が連結売上高の90％を超えています。
根拠: 【セグメント情報】の記載
出典を見る（1件）
有価証券報告書－第120期(2025/04/01－2026/03/31)
合同製鐵株式会社 · 2026年6月24日
原文を開く（新しいタブで開きます）
最終確認 2026年11月8日
売上と利益の推移
比較の目安
- 純利益率（計算値）
- 4.2%
- 親会社株主に帰属する当期純利益又は親会社株主に帰属する当期純損失（△） ÷ 売上高（2026年3月期）
- 平均年間給与（提出会社）
- 778万円
- 2026年3月期・提出会社の従業員772人
- 平均勤続年数（提出会社）
- 18.4年
- 2026年3月期
- 主な事業
- 鉄鋼事業・農業資材事業・その他
「計算値」は有価証券報告書に印字された数値から当サイトが計算したものです。給与と勤続年数は提出会社（グループ全体ではない）の値です。
出典を見る（1件）
有価証券報告書－第120期(2025/04/01－2026/03/31)
合同製鐵株式会社 · 2026年6月24日
原文を開く（新しいタブで開きます）
最終確認 2026年11月8日
- 20222,042
- 20232,354
- 20242,229
- 20252,052
- 20261,918
- 2022−11
- 2023125
- 2024152
- 2025113
- 202681
2022年3月期〜2026年3月期・連結。2つのグラフは目盛りが別です（数値はそれぞれの棒に表示）。
すべての年度が日本基準による数値です。
グラフの数値は単位未満を四捨五入しています。正確な数値は下の表をご覧ください。
数値を表で見る
| 年度 | 売上 | 利益 | 純利益 | 総資産 | 純資産 | 従業員数 | 会計基準 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 2022年3月期 | 204,201 | −1,252 | −1,112 | 223,377 | 99,049 | 2,041 | 日本基準 |
| 2023年3月期 | 235,387 | 15,867 | 12,508 | 253,552 | 112,370 | 2,071 | 日本基準 |
| 2024年3月期 | 222,850 | 20,301 | 15,193 | 270,813 | 128,611 | 2,108 | 日本基準 |
| 2025年3月期 | 205,199 | 15,422 | 11,322 | 254,159 | 134,749 | 2,101 | 日本基準 |
| 2026年3月期 | 191,772 | 11,089 | 8,051 | 255,507 | 144,249 | 2,168 | 日本基準 |
- 「利益」は
- 有価証券報告書が売上と純利益の間に掲げている行です（経常利益又は経常損失（△））。
- 「総資産」は
- 総資産額。
- 「純資産」は
- 純資産額。
- 従業員数は
- 各年度末時点の連結従業員数です。
出典を見る（1件）
有価証券報告書－第120期(2025/04/01－2026/03/31)
合同製鐵株式会社 · 2026年6月24日
原文を開く（新しいタブで開きます）
最終確認 2026年11月8日
いまの形になるまで
1937
大阪製鋼株式会社の設立
1957
大阪証券取引所への株式上場
1960
銑鋼一貫体制の確立
1961
東京・名古屋証券取引所への株式上場
1977
大谷重工業の合併と商号変更
1978
日本砂鐵鋼業と江東製鋼の合併
1991
船橋製鋼の合併
1994
高炉設備の休止
1998
株式会社ワイヤーテクノックスの設立
2002
合鐵産業株式会社の誕生
2007
日本製鉄の持分法適用会社となる
2016
株式会社トーカイの子会社化
2019
朝日工業株式会社の子会社化
2020
朝日アグリア株式会社の設立
2025
合同デーバーエンジニアリングの譲受
1937
大阪製鋼株式会社の設立
大阪府大阪市に大阪製鋼株式会社を設立しました。
1957
大阪証券取引所への株式上場
大阪証券取引所に株式を上場しました。
1960
銑鋼一貫体制の確立
第１高炉を新設し、銑鋼一貫体制となりました。
1961
東京・名古屋証券取引所への株式上場
東京・名古屋各証券取引所に株式を上場しました。
1977
大谷重工業の合併と商号変更
大谷重工業株式会社を合併し、商号を合同製鐵株式会社としました。
1978
日本砂鐵鋼業と江東製鋼の合併
日本砂鐵鋼業株式会社及び江東製鋼株式会社を合併し、大阪、姫路、尼崎、東京の４製造所体制となりました。
1991
船橋製鋼の合併
船橋製鋼株式会社を合併し、大阪、姫路、船橋の３製造所体制となりました。
1994
高炉設備の休止
大阪製造所の第２高炉・転炉・第１連続鋳造設備を休止しました。
1998
株式会社ワイヤーテクノックスの設立
株式会社ワイヤーテクノックスを設立しました。
2002
合鐵産業株式会社の誕生
合鐵商事株式会社と合鐵建材工業株式会社が合併し、商号を合鐵産業株式会社に変更しました。
2007
日本製鉄の持分法適用会社となる
新日本製鐵株式会社（現：日本製鉄株式会社）の適用会社となりました。
2016
株式会社トーカイの子会社化
株式会社トーカイを子会社化しました。
2019
朝日工業株式会社の子会社化
朝日工業株式会社を子会社化しました。
2020
朝日アグリア株式会社の設立
朝日工業株式会社が会社分割により朝日アグリア株式会社を設立しました。
2025
合同デーバーエンジニアリングの譲受
2025年6月30日付で株式会社ブラストの鉄筋工事事業の分割会社である合同デーバーエンジニアリング㈱を譲受し、同社を新たに連結子会社としました。
全15件を「出来事」と「意味」で読む
- 1937大阪製鋼株式会社の設立
- 大阪府大阪市に大阪製鋼株式会社を設立しました。
- 意味同社の事業の出発点です。
- 1957大阪証券取引所への株式上場
- 大阪証券取引所に株式を上場しました。
- 意味上場企業としての歩みの始まりです。
- 1960銑鋼一貫体制の確立
- 第１高炉を新設し、銑鋼一貫体制となりました。
- 意味高炉による一貫製鉄の体制が整いました。
- 1961東京・名古屋証券取引所への株式上場
- 東京・名古屋各証券取引所に株式を上場しました。
- 意味全国の主要な証券取引所への上場がそろいました。
- 1977大谷重工業の合併と商号変更
- 大谷重工業株式会社を合併し、商号を合同製鐵株式会社としました。
- 意味現在の社名となりました。
- 1978日本砂鐵鋼業と江東製鋼の合併
- 日本砂鐵鋼業株式会社及び江東製鋼株式会社を合併し、大阪、姫路、尼崎、東京の４製造所体制となりました。
- 意味製造所体制が広がりました。
- 1991船橋製鋼の合併
- 船橋製鋼株式会社を合併し、大阪、姫路、船橋の３製造所体制となりました。
- 意味現在の３製造所体制の基礎ができました。
- 1994高炉設備の休止
- 大阪製造所の第２高炉・転炉・第１連続鋳造設備を休止しました。
- 意味高炉による銑鋼一貫の生産を終え、電気炉を中心とする体制になりました。
- 1998株式会社ワイヤーテクノックスの設立
- 株式会社ワイヤーテクノックスを設立しました。
- 意味線材加工製品の事業を担う子会社ができました。
- 2002合鐵産業株式会社の誕生
- 合鐵商事株式会社と合鐵建材工業株式会社が合併し、商号を合鐵産業株式会社に変更しました。
- 意味鋼材・機械・製鋼原料の販売を担う現在の連結子会社となりました。
- 2007日本製鉄の持分法適用会社となる
- 新日本製鐵株式会社（現：日本製鉄株式会社）の適用会社となりました。
- 意味日本製鉄との資本関係が始まりました。
- 2016株式会社トーカイの子会社化
- 株式会社トーカイを子会社化しました。
- 意味鉄筋用棒鋼の製造販売を担う子会社が加わりました。
- 2019朝日工業株式会社の子会社化
- 朝日工業株式会社を子会社化しました。
- 意味鉄筋用棒鋼などの製造販売を担う子会社が加わりました。
- 2020朝日アグリア株式会社の設立
- 朝日工業株式会社が会社分割により朝日アグリア株式会社を設立しました。
- 意味農業資材事業を担う子会社ができました。
- 2025合同デーバーエンジニアリングの譲受
- 2025年6月30日付で株式会社ブラストの鉄筋工事事業の分割会社である合同デーバーエンジニアリング㈱を譲受し、同社を新たに連結子会社としました。
- 意味鉄筋の加工・組立を担う子会社が加わりました。
出典を見る（1件）
有価証券報告書－第120期(2025/04/01－2026/03/31)
合同製鐵株式会社 · 2026年6月24日
原文を開く（新しいタブで開きます）
最終確認 2026年11月8日
出典
- [1]
有価証券報告書－第120期(2025/04/01－2026/03/31)
合同製鐵株式会社 · 2026年6月24日 · 最終確認 2026年11月8日
使われている項目：事業・ビジネスモデル・財務・歴史・つながり
原文を開く（新しいタブで開きます）
「ほかの企業の項目に書かれた関係」の出典は、その企業の項目の出典です（関係の一覧の各項目から開けます）。