証券コード 6923 ・ 東証プライム ・ 自動車 ・ 本社 東京都目黒区
スタンレー電気
スタンレー電気株式会社
自動車用ランプを中心に、LEDなどの電子デバイスや液晶用バックライトもつくって売る会社です。
- 売上高
- 5,185億円
- 親会社株主に帰属する当期純利益
- 328億円
- 従業員数（連結）
- 18,230人
2026年3月期・連結
出典を見る（1件）
有価証券報告書－第121期(2025/04/01－2026/03/31)
スタンレー電気株式会社 · 2026年6月24日
原文を開く（新しいタブで開きます）
最終確認 2026年11月3日
何でできている会社か
- 自動車機器（自動車機器事業）
- 自動車用照明製品
- 自動車用ランプ
- 二輪車用ランプ
- 電子応用製品（電子応用製品事業）
- 液晶用バックライト
- 操作パネル
- LED照明
- 電子基板
- ほか1件
- コンポーネンツ（コンポーネンツ事業）
- 電子デバイス製品
- LED
- 液晶
- その他
- 自動車機器（自動車機器事業）
- 自動車用照明製品
- 自動車用ランプ
- 二輪車用ランプ
- 電子応用製品（電子応用製品事業）
- 液晶用バックライト
- 操作パネル
- LED照明
- 電子基板
- ほか1件
- コンポーネンツ（コンポーネンツ事業）
- 電子デバイス製品
- LED
- 液晶
- その他
自動車機器事業
自動車メーカーに売る自動車用ランプ（照明）や二輪車用ランプをつくる事業です。
- 製品・サービス
- 自動車用照明製品 ・ 自動車用ランプ ・ 二輪車用ランプ
詳しく読む
自動車メーカーに売る自動車用ランプ（照明）や二輪車用ランプをつくる事業です。2026年3月期の売上高は前期比1.6％増で、3つの報告セグメントのなかで最も大きい事業です。会社は、前期の第3四半期から連結子会社になったブラジルの会社が通年で加わった効果があった一方、中国・アジアの厳しい事業環境や米国の関税などの影響を受けたと説明しています。
出典を見る（1件）
有価証券報告書－第121期(2025/04/01－2026/03/31)
スタンレー電気株式会社 · 2026年6月24日
原文を開く（新しいタブで開きます）
最終確認 2026年11月3日
電子応用製品事業
電機・自動車・自動車関連メーカーの仕様に合わせて、液晶用バックライト、ストロボ、操作パネルなどのユニットやモジュールをつくる事業です。
- 製品・サービス
- 液晶用バックライト ・ 操作パネル ・ LED照明 ・ 電子基板 ほか1件
詳しく読む
電機・自動車・自動車関連メーカーの仕様に合わせて、液晶用バックライト、ストロボ、操作パネルなどのユニットやモジュールをつくる事業です。2026年3月期の売上高は前期比3.2％減でした。会社は、中国・アジアの厳しい市場環境の影響を受けた一方、PC用バックライトの販売が増えたと説明しています。2026年4月1日には、三菱電機モビリティとの合弁会社が次世代のランプシステム事業を始めています。
出典を見る（1件）
有価証券報告書－第121期(2025/04/01－2026/03/31)
スタンレー電気株式会社 · 2026年6月24日
原文を開く（新しいタブで開きます）
最終確認 2026年11月3日
コンポーネンツ事業
電機・自動車関連メーカーに売る電子デバイス（LED、液晶など）をつくる事業です。
- 製品・サービス
- 電子デバイス製品 ・ LED ・ 液晶
詳しく読む
電機・自動車関連メーカーに売る電子デバイス（LED、液晶など）をつくる事業です。2026年3月期の売上高は前期比5.2％増で、3つの報告セグメントのなかでは最も小さい事業です。会社は、車載向け液晶の売上が増えたことを理由に挙げています。
出典を見る（1件）
有価証券報告書－第121期(2025/04/01－2026/03/31)
スタンレー電気株式会社 · 2026年6月24日
原文を開く（新しいタブで開きます）
最終確認 2026年11月3日
その他
報告セグメントに含まれない区分で、身体障害者の雇用を進める事業と、グループへの金融・経営サービスなどです。
詳しく読む
報告セグメントに含まれない区分で、身体障害者の雇用を進める事業と、グループへの金融・経営サービスなどです。外部顧客への売上高はごくわずかな区分です。
出典を見る（1件）
有価証券報告書－第121期(2025/04/01－2026/03/31)
スタンレー電気株式会社 · 2026年6月24日
原文を開く（新しいタブで開きます）
最終確認 2026年11月3日
モノとお金の流れ
自社の事業
スタンレー電気
顧客
調達先は、有価証券報告書から一般的な呼び名で確かめられたものがまだないため描いていません。
自動車機器
事業- 主な製品・サービス
- 自動車用照明製品、自動車用ランプ、二輪車用ランプ
自動車メーカーに売る自動車用ランプ（照明）や二輪車用ランプをつくる事業です。2026年3月期の売上高は前期比1.6％増で、3つの報告セグメントのなかで最も大きい事業です。会社は、前期の第3四半期から連結子会社になったブラジルの会社が通年で加わった効果があった一方、中国・アジアの厳しい事業環境や米国の関税などの影響を受けたと説明しています。
つながり
- 自動車機器 → 自動車メーカー（製品・サービス）
- 自動車機器 → 電機メーカー（製品・サービス）
- 自動車機器 → 自動車関連メーカー（製品・サービス）
- 自動車メーカー → 自動車機器（代金（売上））
- 電機メーカー → 自動車機器（代金（売上））
- 自動車関連メーカー → 自動車機器（代金（売上））
出典を見る（1件）
有価証券報告書－第121期(2025/04/01－2026/03/31)
スタンレー電気株式会社 · 2026年6月24日
原文を開く（新しいタブで開きます）
最終確認 2026年11月3日
つくって、届けて、売上になるまで
01 会社
スタンレー電気グループ
当社と連結子会社44社、適用2社で構成されます（2026年3月31日現在）。
02 製品・サービス
光の技術を生かした製品
自動車用ランプ、LEDなどの電子デバイス、液晶用バックライトなどをつくります。
03 顧客
自動車・電機メーカー
主に自動車メーカーや電機・自動車関連メーカーに売ります。
04 売上
製品の販売代金
2026年3月期の売上高は前期比1.7％増でした。
05 利益
当期純利益
2026年3月期のは前期比2.4％増でした。
各段階を詳しく読む
- 会社
スタンレー電気グループ
当社と連結子会社44社、適用2社で構成されます（2026年3月31日現在）。
- 製品・サービス
光の技術を生かした製品
自動車用ランプ、LEDなどの電子デバイス、液晶用バックライトなどをつくります。国内の子会社は当社製品の一部を製造して当社に納め、海外の子会社は得意先の海外進出に合わせて製造・販売します。
- 顧客
自動車・電機メーカー
主に自動車メーカーや電機・自動車関連メーカーに売ります。売上高の10％以上を占める販売先はありません。
- 売上
製品の販売代金
2026年3月期の売上高は前期比1.7％増でした。自動車機器事業が最も大きな売上を占めます。
- 利益
当期純利益
2026年3月期のは前期比2.4％増でした。
自動車メーカーなどに、自動車用ランプや電子部品を製造して販売する会社です。
売上の源泉
- 製品の販売（自動車機器、電子応用製品、コンポーネンツの3つの報告セグメント）
出典を見る（1件）
有価証券報告書－第121期(2025/04/01－2026/03/31)
スタンレー電気株式会社 · 2026年6月24日
原文を開く（新しいタブで開きます）
最終確認 2026年11月3日
産業の中の位置と、つながり
仕入先（上流）
売上と利益の推移
比較の目安
- 純利益率（計算値）
- 6.3%
- 親会社株主に帰属する当期純利益 ÷ 売上高（2026年3月期）
- 平均年間給与（提出会社）
- 661万円
- 2026年3月期・提出会社の従業員4,021人
- 平均勤続年数（提出会社）
- 15.5年
- 2026年3月期
- 主な事業
- 自動車機器・電子応用製品・コンポーネンツ
「計算値」は有価証券報告書に印字された数値から当サイトが計算したものです。給与と勤続年数は提出会社（グループ全体ではない）の値です。
出典を見る（1件）
有価証券報告書－第121期(2025/04/01－2026/03/31)
スタンレー電気株式会社 · 2026年6月24日
原文を開く（新しいタブで開きます）
最終確認 2026年11月3日
- 20223,826
- 20234,396
- 20244,724
- 20255,096
- 20265,185
- 2022214
- 2023265
- 2024265
- 2025321
- 2026328
2022年3月期〜2026年3月期・連結。2つのグラフは目盛りが別です（数値はそれぞれの棒に表示）。
すべての年度が日本基準による数値です。
2025年3月期：持分法適用関連会社だったThai Stanley Electric Public Co., Ltd.の株式を追加取得して連結子会社にしました。
2026年3月期：連結子会社だった株式会社スタンレー鶴岡製作所を吸収合併しました。スタンレーモビリティエレクトリック株式会社など6社を新たに設立し、連結の範囲に含めています。
グラフの数値は単位未満を四捨五入しています。正確な数値は下の表をご覧ください。
数値を表で見る
| 年度 | 売上 | 利益 | 純利益 | 総資産 | 純資産 | 従業員数 | 会計基準 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 2022年3月期 | 382,561 | 36,714 | 21,445 | 585,382 | 488,962 | 17,022 | 日本基準 |
| 2023年3月期 | 439,574 | 44,872 | 26,496 | 629,611 | 536,128 | 16,964 | 日本基準 |
| 2024年3月期 | 472,397 | 48,064 | 26,497 | 708,264 | 589,362 | 16,778 | 日本基準 |
| 2025年3月期 | 509,565 | 55,454 | 32,058 | 749,605 | 598,906 | 18,581 | 日本基準 |
| 2026年3月期 | 518,456 | 50,853 | 32,813 | 809,264 | 571,938 | 18,230 | 日本基準 |
- 「利益」は
- 有価証券報告書が売上と純利益の間に掲げている行です（経常利益）。
- 「総資産」は
- 総資産額。
- 「純資産」は
- 純資産額。
- 従業員数は
- 各年度末時点の連結従業員数です。
出典を見る（1件）
有価証券報告書－第121期(2025/04/01－2026/03/31)
スタンレー電気株式会社 · 2026年6月24日
原文を開く（新しいタブで開きます）
最終確認 2026年11月3日
いまの形になるまで
1920
北野商会を創立し、自動車用電球をつくり始める
1933
株式会社に改組し、スタンレー電気に商号変更
1952
シールドビームと自動車照明器具の製造を始める
1961
東京証券取引所市場第二部に上場
1976
高輝度発光ダイオードの製造を始める
1979
Stanley Electric U.S. Co., Inc.を設立し、北米へ進出
1980
カラー液晶の製造を始める
1995
天津に中国のコア拠点を設立
2019
フィリピンの生産拠点を取得
2021
紫外線製品ブランド「AℓNUV」を立ち上げ
2022
本田技研工業と資本業務提携契約を結ぶ
2024
Thai Stanley Electric Public Co., Ltd.を連結子会社に
2026
次世代ランプシステム事業の会社分割を実施
1920
北野商会を創立し、自動車用電球をつくり始める
1920年12月に北野商会として創立し、自動車用電球の製造と販売を始めました。
1933
株式会社に改組し、スタンレー電気に商号変更
1933年5月に株式会社に改組し、スタンレー電気株式会社に商号を変えました。
1952
シールドビームと自動車照明器具の製造を始める
1952年1月に、シールドビーム（光源と反射鏡を一体にしたランプ）と自動車用の照明器具の製造に取りかかりました。
1961
東京証券取引所市場第二部に上場
1961年10月に東京証券取引所市場第二部に株式を上場し、翌1962年2月に市場第一部に指定されました。
1976
高輝度発光ダイオードの製造を始める
1976年7月に高輝度の発光ダイオード（LED）の製造を始めました。
1979
Stanley Electric U.S. Co., Inc.を設立し、北米へ進出
1979年10月に米国の会社を設立し、北米で事業を始めました。
1980
カラー液晶の製造を始める
1980年4月にカラー液晶の製造を始めました。
1995
天津に中国のコア拠点を設立
1995年7月に、自動車機器事業と電子機器事業を併せ持つ中国のコア拠点として、天津の会社を設立しました。
2019
フィリピンの生産拠点を取得
2019年10月にHella-Phil., Inc.（現・Stanley Electric Philippines Inc.）を取得し、フィリピンの生産拠点としました。
2021
紫外線製品ブランド「AℓNUV」を立ち上げ
2021年1月に紫外線製品のブランド「AℓNUV（アルヌーヴ）」を立ち上げました。
2022
本田技研工業と資本業務提携契約を結ぶ
2022年9月に本田技研工業株式会社と資本業務提携契約を結びました。
2024
Thai Stanley Electric Public Co., Ltd.を連結子会社に
2023年12月にタイのTHPI Co., Ltd.を設立し、2024年4月にThai Stanley Electric Public Co., Ltd.の株式を追加で取得して連結子会社にしました。
2026
次世代ランプシステム事業の会社分割を実施
2026年3月に、スタンレーモビリティエレクトリック株式会社の事業開始に向けて、次世代ランプシステム事業に関する会社分割を行いました。
全13件を「出来事」と「意味」で読む
- 1920北野商会を創立し、自動車用電球をつくり始める
- 1920年12月に北野商会として創立し、自動車用電球の製造と販売を始めました。
- 意味現在の自動車用ランプ事業につながる出発点です。
- 1933株式会社に改組し、スタンレー電気に商号変更
- 1933年5月に株式会社に改組し、スタンレー電気株式会社に商号を変えました。
- 意味現在の社名が始まった年です。
- 1952シールドビームと自動車照明器具の製造を始める
- 1952年1月に、シールドビーム（光源と反射鏡を一体にしたランプ）と自動車用の照明器具の製造に取りかかりました。
- 意味電球の部品づくりから、自動車用照明器具へ広がった節目です。
- 1961東京証券取引所市場第二部に上場
- 1961年10月に東京証券取引所市場第二部に株式を上場し、翌1962年2月に市場第一部に指定されました。2022年4月には市場区分の見直しでプライム市場に移りました。
- 意味上場企業として成長してきた流れを示します。
- 1976高輝度発光ダイオードの製造を始める
- 1976年7月に高輝度の発光ダイオード（LED）の製造を始めました。
- 意味のちのコンポーネンツ事業の中心製品につながります。
- 1979Stanley Electric U.S. Co., Inc.を設立し、北米へ進出
- 1979年10月に米国の会社を設立し、北米で事業を始めました。1980年にはタイで自動車用照明機器の生産拠点も設立しています。
- 意味海外展開の始まりです。
- 1980カラー液晶の製造を始める
- 1980年4月にカラー液晶の製造を始めました。
- 意味液晶用バックライトなど電子応用製品へ広がる土台になりました。
- 1995天津に中国のコア拠点を設立
- 1995年7月に、自動車機器事業と電子機器事業を併せ持つ中国のコア拠点として、天津の会社を設立しました。その後も広州・武漢などに拠点を増やしています。
- 意味中国での生産・販売の中心となる拠点です。
- 2019フィリピンの生産拠点を取得
- 2019年10月にHella-Phil., Inc.（現・Stanley Electric Philippines Inc.）を取得し、フィリピンの生産拠点としました。
- 意味アジアでの自動車用照明の生産体制を広げました。
- 2021紫外線製品ブランド「AℓNUV」を立ち上げ
- 2021年1月に紫外線製品のブランド「AℓNUV（アルヌーヴ）」を立ち上げました。同じ月に、車載用ランプシステム事業について三菱電機との業務提携契約を結んでいます。
- 意味自動車用以外の光の用途にも広げた動きです。
- 2022本田技研工業と資本業務提携契約を結ぶ
- 2022年9月に本田技研工業株式会社と資本業務提携契約を結びました。
- 意味完成車メーカーとの関係を強めた出来事です。
- 2024Thai Stanley Electric Public Co., Ltd.を連結子会社に
- 2023年12月にタイのTHPI Co., Ltd.を設立し、2024年4月にThai Stanley Electric Public Co., Ltd.の株式を追加で取得して連結子会社にしました。同年11月にはブラジルの生産拠点としてAngstrom Electric Ltda.を取得しています。
- 意味タイとブラジルでの自動車用照明の体制が広がりました。
- 2026次世代ランプシステム事業の会社分割を実施
- 2026年3月に、スタンレーモビリティエレクトリック株式会社の事業開始に向けて、次世代ランプシステム事業に関する会社分割を行いました。同社は三菱電機モビリティ株式会社との合弁会社で、2026年4月1日に事業活動を始めています。また2026年4月23日には、岩崎電気株式会社の全株式を取得して連結子会社にしました。
- 意味車載ランプシステムと電子事業を強める動きです。
出典を見る（1件）
有価証券報告書－第121期(2025/04/01－2026/03/31)
スタンレー電気株式会社 · 2026年6月24日
原文を開く（新しいタブで開きます）
最終確認 2026年11月3日
業界のどこにいる？
自動車主な業界
自動車やバイクなどの乗り物をつくって、世界で売る業界です。完成車メーカーが組み立てて売り、そのまわりで部品・タイヤ・素材の会社が部品や材料を納めます。完成車メーカーは、車を買う人や販売店向けにローンやも行っています。
自動車業界を見る
出典
- [1]
有価証券報告書－第121期(2025/04/01－2026/03/31)
スタンレー電気株式会社 · 2026年6月24日 · 最終確認 2026年11月3日
使われている項目：事業・ビジネスモデル・財務・歴史
原文を開く（新しいタブで開きます）
「ほかの企業の項目に書かれた関係」の出典は、その企業の項目の出典です（関係の一覧の各項目から開けます）。