証券コード 7593 ・ 東証プライム・名証プレミア ・ 自動車 ・ 本社 愛知県名古屋市
VTホールディングス
VTホールディングス株式会社
ホンダ系・日産系・輸入車のディーラーを中心に、自動車の販売と修理、レンタカー、住宅販売を行うです。
- 売上収益
- 3,887億円
- 親会社の所有者に帰属する当期利益
- 49億円
- 従業員数（連結）
- 4,527人
2026年3月期・連結
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有価証券報告書－第44期(2025/04/01－2026/03/31)
ＶＴホールディングス株式会社 · 2026年6月22日
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最終確認 2026年11月3日
何でできている会社か
- 自動車販売（自動車販売関連事業）
- 新車
- 中古車
- サービス（修理）
- レンタカー
- ほか1件
- 住宅（住宅関連事業）
- マンション
- 戸建分譲住宅
- 注文住宅
- 商業施設の建築請負
- 自動車販売（自動車販売関連事業）
- 新車
- 中古車
- サービス（修理）
- レンタカー
- ほか1件
- 住宅（住宅関連事業）
- マンション
- 戸建分譲住宅
- 注文住宅
- 商業施設の建築請負
自動車販売関連事業
ホンダ系・日産系・輸入車のディーラーとして新車・中古車の販売と修理を行い、レンタカーや中古車の輸出も手がけています。
- 製品・サービス
- 新車 ・ 中古車 ・ サービス（修理） ・ レンタカー ほか1件
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ホンダ系・日産系・輸入車のディーラーとして新車・中古車の販売と修理を行い、レンタカーや中古車の輸出も手がけています。2026年3月期の外部顧客への売上収益は357,041百万円でした。
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住宅関連事業
マンションや戸建分譲住宅の販売、注文住宅・商業施設の建築請負などを行っています。
- 製品・サービス
- マンション ・ 戸建分譲住宅 ・ 注文住宅 ・ 商業施設の建築請負
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マンションや戸建分譲住宅の販売、注文住宅・商業施設の建築請負などを行っています。2026年3月期の外部顧客への売上収益は31,493百万円でした。
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モノとお金の流れ
自社の事業
VTホールディングス
顧客
調達先は、有価証券報告書から一般的な呼び名で確かめられたものがまだないため描いていません。
自動車販売
事業- 主な製品・サービス
- 新車、中古車、サービス（修理）、レンタカー
ホンダ系・日産系・輸入車のディーラーとして新車・中古車の販売と修理を行い、レンタカーや中古車の輸出も手がけています。2026年3月期の外部顧客への売上収益は357,041百万円でした。
つながり
- 自動車販売 → 自動車の購入者（製品・サービス）
- 自動車販売 → レンタカーの利用者（製品・サービス）
- 自動車販売 → 住宅の購入者・建築の発注者（製品・サービス）
- 自動車の購入者 → 自動車販売（代金（売上））
- レンタカーの利用者 → 自動車販売（代金（売上））
- 住宅の購入者・建築の発注者 → 自動車販売（代金（売上））
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つくって、届けて、売上になるまで
01 会社
VTホールディングス
当社はとして、グループの事業戦略の立案と全般管理を行っています。
02 製品・サービス
自動車と住宅の販売
ホンダ系・日産系・輸入車のディーラーが新車・中古車の販売と修理を行い、レンタカーや中古車の輸出も手がけます。
03 顧客
個人・法人のお客様
国内のほか、英国・スペイン・南アフリカ・豪州などの海外のお客様にも販売しています。
04 売上
売上の内訳
2026年3月期の売上収益388,733百万円のうち、新車が186,740百万円、中古車が89,372百万円、サービスが59,007百万円、レンタカーが21,095百万円、住宅が31,493百万円でした。
05 利益
親会社の所有者に帰属する当期利益
2026年3月期の親会社の所有者に帰属する当期利益は4,898百万円で、前期の5,302百万円より減りました。
各段階を詳しく読む
- 会社
VTホールディングス
当社はとして、グループの事業戦略の立案と全般管理を行っています。事業活動は各子会社が行います。
- 製品・サービス
自動車と住宅の販売
ホンダ系・日産系・輸入車のディーラーが新車・中古車の販売と修理を行い、レンタカーや中古車の輸出も手がけます。住宅ではマンションや戸建の販売、建築請負を行います。
- 顧客
個人・法人のお客様
国内のほか、英国・スペイン・南アフリカ・豪州などの海外のお客様にも販売しています。売上収益のうち日本は202,714百万円、ヨーロッパは164,378百万円でした（2026年3月期）。
- 売上
売上の内訳
2026年3月期の売上収益388,733百万円のうち、新車が186,740百万円、中古車が89,372百万円、サービスが59,007百万円、レンタカーが21,095百万円、住宅が31,493百万円でした。
- 利益
親会社の所有者に帰属する当期利益
2026年3月期の親会社の所有者に帰属する当期利益は4,898百万円で、前期の5,302百万円より減りました。
子会社がディーラーなどの事業を行い、当社がグループ全体の戦略立案と管理を行うです。
売上の源泉
- 新車の販売
- 中古車の販売
- サービス（修理）
- レンタカー
- 住宅の販売・建築請負
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これからどうする？何が強み？
売上と利益の推移
比較の目安
- 純利益率（計算値）
- 1.3%
- 親会社の所有者に帰属する当期利益 ÷ 売上収益（2026年3月期）
- 平均年間給与（提出会社）
- 648万円
- 2026年3月期・提出会社の従業員32人
- 平均勤続年数（提出会社）
- 6.2年
- 2026年3月期
- 主な事業
- 自動車販売・住宅
「計算値」は有価証券報告書に印字された数値から当サイトが計算したものです。給与と勤続年数は提出会社（グループ全体ではない）の値です。
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最終確認 2026年11月3日
- 20222,379
- 20232,663
- 20243,116
- 20253,516
- 20263,887
- 2022117
- 202372
- 202467
- 202553
- 202649
2022年3月期〜2026年3月期・連結。2つのグラフは目盛りが別です（数値はそれぞれの棒に表示）。
すべての年度が国際会計基準（IFRS）による数値です。
グラフの数値は単位未満を四捨五入しています。正確な数値は下の表をご覧ください。
数値を表で見る
| 年度 | 売上 | 利益 | 純利益 | 総資産 | 純資産 | 従業員数 | 会計基準 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 2022年3月期 | 237,930 | 17,959 | 11,678 | 188,049 | 51,342 | 3,786 | 国際会計基準（IFRS） |
| 2023年3月期 | 266,329 | 12,646 | 7,180 | 229,834 | 64,500 | 4,062 | 国際会計基準（IFRS） |
| 2024年3月期 | 311,604 | 11,458 | 6,697 | 272,883 | 72,851 | 4,067 | 国際会計基準（IFRS） |
| 2025年3月期 | 351,630 | 9,732 | 5,302 | 277,900 | 71,244 | 4,299 | 国際会計基準（IFRS） |
| 2026年3月期 | 388,733 | 10,129 | 4,898 | 303,067 | 70,684 | 4,527 | 国際会計基準（IFRS） |
- 「利益」は
- 有価証券報告書が売上と純利益の間に掲げている行です（税引前利益）。
- 「総資産」は
- 総資産額。
- 「純資産」は
- 親会社の所有者に帰属する持分。
- 従業員数は
- 各年度末時点の連結従業員数です。
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有価証券報告書－第44期(2025/04/01－2026/03/31)
ＶＴホールディングス株式会社 · 2026年6月22日
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最終確認 2026年11月3日
いまの形になるまで
1983
ホンダベルノ東海を設立
1998
名古屋証券取引所市場第二部に上場
2003
持株会社へ移行し、VTホールディングスに商号変更
2005
日産系ディーラーの子会社化を開始
2011
海外ディーラー事業に進出
2014
住宅関連事業に参入
2016
スペインの輸入車ディーラーを子会社化
2021
英国のケータハム社を子会社化
2022
東京証券取引所プライム市場に移行
2025
株式会社トラストを完全子会社化
2026
日産プリンス山梨販売を子会社化
1983
ホンダベルノ東海を設立
1983年3月、愛知県東海市に株式会社ホンダベルノ東海を設立しました。
1998
名古屋証券取引所市場第二部に上場
1998年9月に名古屋証券取引所市場第二部に上場し、2000年6月には大阪証券取引所ナスダック・ジャパン市場にも上場しました。
2003
持株会社へ移行し、VTホールディングスに商号変更
2003年4月に新車・中古車の販売や整備の営業を新設の株式会社ホンダベルノ東海に承継し、当社はに移行して商号をＶＴホールディングスに変更しました。
2005
日産系ディーラーの子会社化を開始
2005年12月に長野日産自動車を子会社化し、2006年には静岡日産自動車、三河日産自動車を子会社化しました。
2011
海外ディーラー事業に進出
2011年に南アフリカ共和国のディーラー会社を子会社化し、2012年には英国のCOLT CAR RETAIL LIMITED（現・CCR MOTOR CO.LTD.）を子会社化しました。
2014
住宅関連事業に参入
2014年8月に株式会社エムジーホーム（現・ＡＭＧホールディングス株式会社）を子会社化しました。
2016
スペインの輸入車ディーラーを子会社化
2016年10月にMASTER AUTOMOCION, S.L.とその傘下11社を子会社化しました。
2021
英国のケータハム社を子会社化
2021年4月にCATERHAM CARS GROUP LIMITEDなど3社を子会社化しました。
2022
東京証券取引所プライム市場に移行
2022年4月の市場区分の見直しで、東京証券取引所プライム市場、名古屋証券取引所プレミア市場に移行しました。
2025
株式会社トラストを完全子会社化
2025年8月に株式会社トラストの株式に対する公開買付けが成立し、完全子会社としました。
2026
日産プリンス山梨販売を子会社化
2026年4月に日産プリンス山梨販売株式会社を子会社化しました。
全11件を「出来事」と「意味」で読む
- 1983ホンダベルノ東海を設立
- 1983年3月、愛知県東海市に株式会社ホンダベルノ東海を設立しました。翌月に本田技研工業とベルノ店の取引基本契約を結び、東海店を開きました。
- 意味現在のグループの出発点となった、ホンダ系ディーラーとしての創業です。
- 1998名古屋証券取引所市場第二部に上場
- 1998年9月に名古屋証券取引所市場第二部に上場し、2000年6月には大阪証券取引所ナスダック・ジャパン市場にも上場しました。
- 意味株式市場から資金を集められるようになり、その後の事業拡大の土台になりました。
- 2003持株会社へ移行し、VTホールディングスに商号変更
- 2003年4月に新車・中古車の販売や整備の営業を新設の株式会社ホンダベルノ東海に承継し、当社はに移行して商号をＶＴホールディングスに変更しました。同年3月には株式会社トラストを子会社化しています。
- 意味各子会社が事業を行い、当社がグループ全体を管理する現在の体制の始まりです。
- 2005日産系ディーラーの子会社化を開始
- 2005年12月に長野日産自動車を子会社化し、2006年には静岡日産自動車、三河日産自動車を子会社化しました。その後も埼玉、奈良の日産系ディーラーを加えています。
- 意味ホンダ系に加えて日産系にも販売網を広げた動きです。
- 2011海外ディーラー事業に進出
- 2011年に南アフリカ共和国のディーラー会社を子会社化し、2012年には英国のCOLT CAR RETAIL LIMITED（現・CCR MOTOR CO.LTD.）を子会社化しました。
- 意味日本国内だけでなく、海外でも自動車販売を行う会社になった節目です。
- 2014住宅関連事業に参入
- 2014年8月に株式会社エムジーホーム（現・ＡＭＧホールディングス株式会社）を子会社化しました。
- 意味自動車販売以外の柱となる住宅関連事業を始めた出来事です。
- 2016スペインの輸入車ディーラーを子会社化
- 2016年10月にMASTER AUTOMOCION, S.L.とその傘下11社を子会社化しました。同年5月には英国のWESSEX GARAGES HOLDINGS LIMITEDも子会社化しています。
- 意味欧州での輸入車販売の規模が大きくなりました。
- 2021英国のケータハム社を子会社化
- 2021年4月にCATERHAM CARS GROUP LIMITEDなど3社を子会社化しました。
- 意味自動車の製造に関わる事業がグループに加わった出来事です。
- 2022東京証券取引所プライム市場に移行
- 2022年4月の市場区分の見直しで、東京証券取引所プライム市場、名古屋証券取引所プレミア市場に移行しました。
- 意味現在の上場区分になった時期です。
- 2025株式会社トラストを完全子会社化
- 2025年8月に株式会社トラストの株式に対する公開買付けが成立し、完全子会社としました。同社は2003年から子会社でした。
- 意味上場していた子会社を完全子会社にして、グループの運営を一体化しました。
- 2026日産プリンス山梨販売を子会社化
- 2026年4月に日産プリンス山梨販売株式会社を子会社化しました。同月にはモトーレン札幌がモトーレン道南を、エルシーアイがエスシーアイをそれぞれしています。
- 意味国内ディーラー網の拡大と、子会社の整理を同時に進めています。
出典を見る（1件）
有価証券報告書－第44期(2025/04/01－2026/03/31)
ＶＴホールディングス株式会社 · 2026年6月22日
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最終確認 2026年11月3日
業界のどこにいる？
自動車主な業界
自動車やバイクなどの乗り物をつくって、世界で売る業界です。完成車メーカーが組み立てて売り、そのまわりで部品・タイヤ・素材の会社が部品や材料を納めます。完成車メーカーは、車を買う人や販売店向けにローンやも行っています。
自動車業界を見る
出典
- [1]
有価証券報告書－第44期(2025/04/01－2026/03/31)
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使われている項目：事業・ビジネスモデル・財務・歴史
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