証券コード 4694 ・ 東証プライム ・ 医薬品 ・ 本社 東京都渋谷区
ビー・エム・エル
株式会社ビー・エム・エル
病院や診療所から臨床検査を受託する、日本の臨床検査会社です。
- 売上高
- 1,503億円
- 親会社株主に帰属する当期純利益
- 77億円
- 従業員数（連結）
- 4,612人
2026年3月期・連結
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有価証券報告書－第71期(2025/04/01－2026/03/31)
株式会社ビー・エム・エル · 2026年6月23日
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最終確認 2026年11月9日
何でできている会社か
- 検査事業
- 臨床検査事業
- 食品衛生事業
- 医療情報システム事業
- その他事業
- 治験実施医療機関支援業務
- 調剤薬局事業
- 検査事業
- 臨床検査事業
- 食品衛生事業
- 医療情報システム事業
- その他事業
- 治験実施医療機関支援業務
- 調剤薬局事業
検査事業
病院や診療所から受託する臨床検査と、食品衛生検査を行います。
詳しく読む
病院や診療所から受託する臨床検査と、食品衛生検査を行います。2026年3月期の販売実績は1,431億91百万円で、売上の大半を占めます。
臨床検査事業
病院や診療所から検体を受け取り、生化学的検査や免疫学的検査などの臨床検査を行い、結果を報告します。2026年3月期の販売実績は1,376億61百万円です。
生化学的検査
臨床検査の区分のひとつです。2026年3月期の販売実績は575億8百万円です。
免疫学的検査
臨床検査の区分のひとつです。2026年3月期の販売実績は297億4百万円です。
その他検査
臨床検査の区分のひとつです。2026年3月期の販売実績は204億7百万円です。
血液学的検査
臨床検査の区分のひとつです。2026年3月期の販売実績は120億39百万円です。
病理学的検査
臨床検査の区分のひとつです。2026年3月期の販売実績は106億46百万円です。
微生物学的検査
臨床検査の区分のひとつです。2026年3月期の販売実績は73億54百万円です。
食品衛生事業
外食産業や大型小売店などから食品・衛生検査とコンサルティング業務を受託します。2026年3月期の販売実績は55億30百万円です。
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医療情報システム事業
医療機関向けのシステム機器の製造販売や、医療情報サービスの提供を行います。
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医療機関向けのシステム機器の製造販売や、医療情報サービスの提供を行います。診療所向け電子カルテ「QUALIS」などを提供します。2026年3月期の販売実績は55億24百万円です。報告セグメントには含まれていません。
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その他事業
治験実施医療機関支援業務と調剤薬局事業を行います。
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治験実施医療機関支援業務と調剤薬局事業を行います。2026年3月期の販売実績は15億46百万円です。報告セグメントには含まれていません。
治験実施医療機関支援業務
製薬会社などから治験実施医療機関支援業務を受託します。
調剤薬局事業
連結子会社が調剤薬局事業を行います。
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モノとお金の流れ
自社の事業
ビー・エム・エル
顧客
調達先は、有価証券報告書から一般的な呼び名で確かめられたものがまだないため描いていません。
検査事業
事業病院や診療所から受託する臨床検査と、食品衛生検査を行います。2026年3月期の販売実績は1,431億91百万円で、売上の大半を占めます。
つながり
- 検査事業 → 病院（製品・サービス）
- 検査事業 → 診療所（製品・サービス）
- 検査事業 → 外食産業（製品・サービス）
- 検査事業 → 大型小売店（製品・サービス）
- 検査事業 → 製薬会社（製品・サービス）
- 検査事業 → 医療機関（製品・サービス）
- 病院 → 検査事業（代金（売上））
- 診療所 → 検査事業（代金（売上））
- 外食産業 → 検査事業（代金（売上））
- 大型小売店 → 検査事業（代金（売上））
- 製薬会社 → 検査事業（代金（売上））
- 医療機関 → 検査事業（代金（売上））
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つくって、届けて、売上になるまで
01 会社
全国のラボで検体検査を行う
BML総合研究所を中心に、全国のラボネットワークで検体検査を行います。
02 製品・サービス
臨床検査や食品衛生検査、電子カルテを提供する
病院や診療所へ臨床検査の結果を報告し、外食産業などへ食品衛生検査を提供します。
03 顧客
病院や診療所などのお客さまへ届ける
病院や診療所、外食産業、大型小売店、製薬会社などへ検査やシステムを提供します。
04 売上
検査の受託とシステムの販売で売上を得る
2026年3月期の売上高は1,502億62百万円で、前年度比4.9％増です。
05 利益
新規獲得と価格適正化で当期純利益を確保する
2026年3月期のは77億48百万円で、前年度比23.7％増です。
各段階を詳しく読む
- 会社
全国のラボで検体検査を行う
BML総合研究所を中心に、全国のラボネットワークで検体検査を行います。連結子会社が検体の受付や集配、病理・細胞診検査などを担います。
- 製品・サービス
臨床検査や食品衛生検査、電子カルテを提供する
病院や診療所へ臨床検査の結果を報告し、外食産業などへ食品衛生検査を提供します。医療機関へは電子カルテや医療情報システムも提供します。
- 顧客
病院や診療所などのお客さまへ届ける
病院や診療所、外食産業、大型小売店、製薬会社などへ検査やシステムを提供します。
- 売上
検査の受託とシステムの販売で売上を得る
2026年3月期の売上高は1,502億62百万円で、前年度比4.9％増です。検査事業が売上の大半を占めます。
- 利益
新規獲得と価格適正化で当期純利益を確保する
2026年3月期のは77億48百万円で、前年度比23.7％増です。新規獲得と価格適正化による増収が、当期純利益の増加につながりました。
病院や診療所から臨床検査を受託し、食品衛生検査や医療情報システムの提供も行います。
売上の源泉
- 臨床検査の受託
- 食品衛生検査の受託
- 医療情報システムの販売
- 治験実施医療機関支援業務の受託
- 調剤薬局事業
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これからどうする？何が強み？
成長戦略
会社の説明（2026年6月23日 時点）
第9次中期経営計画（2024～2028年度）を推進します。グループビジョンの実現に向けて「さらなる品質」「ソリューション」「相互の発展」をキーコンセプトとし、「10年先を見据えた事業拡大を確固たるものにする」ことを目標に、「次世代ラボ構築」を核とした6つの基本戦略フレームワークに基づき計画を進めます。
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競争優位性
会社の説明（2026年6月23日 時点）
設立以来、迅速で精度の高い検査を提供してきました。検査領域は一般検査から特殊検査まで4,000項目以上に及びます。ISO9001と臨床検査室のマネジメントシステムであるISO15189を取得し、品質の向上を図っています。
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編集部の分析（推論。2026年6月23日 時点の資料による）
全国のラボネットワークと共通のITシステムで検体の受付から結果報告、請求までをつなぎ、臨床検査から食品衛生検査、医療情報システムまでグループで対応できる体制です。
根拠: 【事業の内容】の事業系統の記載
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売上と利益の推移
比較の目安
- 純利益率（計算値）
- 5.2%
- 親会社株主に帰属する当期純利益 ÷ 売上高（2026年3月期）
- 平均年間給与（提出会社）
- 547万円
- 2026年3月期・提出会社の従業員2,700人
- 平均勤続年数（提出会社）
- 11年
- 2026年3月期
- 主な事業
- 検査事業・医療情報システム事業・その他事業
「計算値」は有価証券報告書に印字された数値から当サイトが計算したものです。給与と勤続年数は提出会社（グループ全体ではない）の値です。
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- 20221,861
- 20231,595
- 20241,380
- 20251,432
- 20261,503
- 2022337
- 2023156
- 202460
- 202563
- 202677
2022年3月期〜2026年3月期・連結。2つのグラフは目盛りが別です（数値はそれぞれの棒に表示）。
すべての年度が日本基準による数値です。
2026年3月期：過年度の退職給付関係の会計処理に誤りがあることが判明したため、2022年3月期から2025年3月期までの総資産額と自己資本比率は訂正後の金額を記載しています。
グラフの数値は単位未満を四捨五入しています。正確な数値は下の表をご覧ください。
数値を表で見る
| 年度 | 売上 | 利益 | 純利益 | 総資産 | 純資産 | 従業員数 | 会計基準 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 2022年3月期 | 186,067 | 51,077 | 33,741 | 183,162 | 121,684 | 4,290 | 日本基準 |
| 2023年3月期 | 159,462 | 24,182 | 15,578 | 172,732 | 126,751 | 4,415 | 日本基準 |
| 2024年3月期 | 137,964 | 9,605 | 6,034 | 176,384 | 130,140 | 4,513 | 日本基準 |
| 2025年3月期 | 143,191 | 9,970 | 6,263 | 182,873 | 133,772 | 4,558 | 日本基準 |
| 2026年3月期 | 150,262 | 11,014 | 7,748 | 183,247 | 132,129 | 4,612 | 日本基準 |
- 「利益」は
- 有価証券報告書が売上と純利益の間に掲げている行です（経常利益）。
- 「総資産」は
- 総資産額。
- 「純資産」は
- 純資産額。
- 従業員数は
- 各年度末時点の連結従業員数です。
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いまの形になるまで
1955
会社を設立
1964
臨床検査業務への転換に着手
1967
臨床検査センターを設置し、受託を開始
1976
相互生物医学研究所に商号を変更
1981
富山県に衛生検査所を設置
1985
BML総合研究所を設置
1986
ピーシーエルジャパンを設立
1989
ビー・エム・エルに商号を変更
1997
食品衛生検査の受託を開始
1998
アレグロを設立
1999
株式を店頭登録
2000
電子カルテの販売を開始
2001
東京証券取引所市場第一部に上場
2002
大塚製薬から臨床検査事業を譲り受ける
2003
環境科学コーポレーションを子会社とする
2007
三菱商事との合弁会社を設立
2007
調剤薬局事業を譲渡
2010
メリッツを吸収合併
2010
国際治験用共同ラボを設立
2011
九州オープンラボラトリーズを設立
2011
診療所向け電子カルテ「QUALIS」を販売開始
2012
3社が合併し第一岸本臨床検査センターに
2014
岡山医学検査センターを子会社とする
2014
中国の検査会社に出資
2019
東海細胞研究所を子会社とする
2022
東京証券取引所プライム市場へ移行
2022
クラウド版電子カルテ「Qualis Cloud」を販売開始
2025
BML総合研究所新棟が稼働開始
2025
監査等委員会設置会社へ移行
2025
BMLライフサイエンス・ホールディングスを吸収合併
2026
中国の検査会社の全出資持分を売却
1955
会社を設立
保存血液の製造及び販売を目的として、東京都渋谷区千駄ヶ谷に株式会社相互ブラッド・バンクを設立しました。
1964
臨床検査業務への転換に着手
輸血用血液の取扱いが日本赤十字社血液センターに集中されたことに伴い、臨床検査業務への事業転換に着手しました。
1967
臨床検査センターを設置し、受託を開始
臨床検査センターを設置し、臨床検査の受託を開始しました。
1976
相互生物医学研究所に商号を変更
株式会社相互生物医学研究所に商号を変更し、本社を東京都中野区中央に移転しました。
1981
富山県に衛生検査所を設置
富山県富山市に衛生検査所を設置し、全国ラボネットワークの構築に着手しました。
1985
BML総合研究所を設置
埼玉県川越市に当社の中心となるBML総合研究所を設置し、検査業務の総合及びトータルラボラトリーシステムを構築しました。
1986
ピーシーエルジャパンを設立
病理・細胞診検査を目的として、株式会社ピーシーエルジャパンを設立しました。
1989
ビー・エム・エルに商号を変更
株式会社ビー・エム・エルに商号を変更しました。
1997
食品衛生検査の受託を開始
F&S事業部を設置し、食品衛生検査の受託を開始しました。
1998
アレグロを設立
新規医薬品の開発業務受託機関（）を目的として、株式会社アレグロを設立しました。
1999
株式を店頭登録
日本証券業協会に株式を店頭登録しました。
2000
電子カルテの販売を開始
医療情報システム事業部を設置し、電子カルテの販売を開始しました。
2001
東京証券取引所市場第一部に上場
東京証券取引所市場第一部に株式を上場しました。
2002
大塚製薬から臨床検査事業を譲り受ける
大塚製薬株式会社より臨床検査事業の営業を譲り受けました。
2003
環境科学コーポレーションを子会社とする
株式会社環境科学コーポレーション（現在の株式会社BMLフード・サイエンス）の株式を取得し、子会社としました。
2007
三菱商事との合弁会社を設立
三菱商事株式会社との合弁により、株式会社BMLライフサイエンス・ホールディングスを設立しました。
2007
調剤薬局事業を譲渡
クオール株式会社に調剤薬局事業を譲渡しました。
2010
メリッツを吸収合併
株式会社メリッツをしました。
2010
国際治験用共同ラボを設立
米国コーヴァンス社と国際治験用共同ラボを設立しました。
2011
九州オープンラボラトリーズを設立
株式会社フォレストホールディングスとの合弁により、中間となる株式会社九州オープンラボラトリーズを設立しました。
2011
診療所向け電子カルテ「QUALIS」を販売開始
診療所向け電子カルテ「QUALIS」の販売を開始しました。
2012
3社が合併し第一岸本臨床検査センターに
株式会社第一臨床検査センター、株式会社岸本医科学研究所及び株式会社共栄医研の3社が合併し、株式会社岸本医科学研究所が株式会社第一岸本臨床検査センターに社名を変更しました。
2014
岡山医学検査センターを子会社とする
株式会社岡山医学検査センターの株式を取得し、子会社としました。
2014
中国の検査会社に出資
上海千麦博米楽医学検験所有限公司（中国）に出資しました。
2019
東海細胞研究所を子会社とする
株式会社東海細胞研究所の株式を取得し、子会社としました。
2022
東京証券取引所プライム市場へ移行
東京証券取引所の市場区分の見直しにより、市場第一部からプライム市場に移行しました。
2022
クラウド版電子カルテ「Qualis Cloud」を販売開始
クラウド版電子カルテ「Qualis Cloud」の販売を開始しました。
2025
BML総合研究所新棟が稼働開始
BML総合研究所新棟が稼働を開始しました。
2025
監査等委員会設置会社へ移行
監査等委員会設置会社へ移行しました。
2025
BMLライフサイエンス・ホールディングスを吸収合併
株式会社BMLライフサイエンス・ホールディングスをしました。
2026
中国の検査会社の全出資持分を売却
上海千麦博米楽医学検験所有限公司の全出資持分を売却しました。
全31件を「出来事」と「意味」で読む
- 1955会社を設立
- 保存血液の製造及び販売を目的として、東京都渋谷区千駄ヶ谷に株式会社相互ブラッド・バンクを設立しました。
- 意味ビー・エム・エルの創業です。
- 1964臨床検査業務への転換に着手
- 輸血用血液の取扱いが日本赤十字社血液センターに集中されたことに伴い、臨床検査業務への事業転換に着手しました。
- 意味臨床検査への転換の始まりです。
- 1967臨床検査センターを設置し、受託を開始
- 臨床検査センターを設置し、臨床検査の受託を開始しました。
- 意味臨床検査事業が始まりました。
- 1976相互生物医学研究所に商号を変更
- 株式会社相互生物医学研究所に商号を変更し、本社を東京都中野区中央に移転しました。
- 意味臨床検査の会社としての姿を明確にしました。
- 1981富山県に衛生検査所を設置
- 富山県富山市に衛生検査所を設置し、全国ラボネットワークの構築に着手しました。
- 意味全国のラボ網づくりが始まりました。
- 1985BML総合研究所を設置
- 埼玉県川越市に当社の中心となるBML総合研究所を設置し、検査業務の総合及びトータルラボラトリーシステムを構築しました。本社も東京都杉並区高円寺南に移転しました。
- 意味検査の中心拠点ができました。
- 1986ピーシーエルジャパンを設立
- 病理・細胞診検査を目的として、株式会社ピーシーエルジャパンを設立しました。
- 意味病理・細胞診検査に進出しました。
- 1989ビー・エム・エルに商号を変更
- 株式会社ビー・エム・エルに商号を変更しました。
- 意味現在の社名になりました。
- 1997食品衛生検査の受託を開始
- F&S事業部を設置し、食品衛生検査の受託を開始しました。
- 意味食品衛生検査に進出しました。
- 1998アレグロを設立
- 新規医薬品の開発業務受託機関（）を目的として、株式会社アレグロを設立しました。
- 意味治験支援業務に進出しました。
- 1999株式を店頭登録
- 日本証券業協会に株式を店頭登録しました。
- 意味公開会社となりました。
- 2000電子カルテの販売を開始
- 医療情報システム事業部を設置し、電子カルテの販売を開始しました。
- 意味医療情報システム事業が始まりました。
- 2001東京証券取引所市場第一部に上場
- 東京証券取引所市場第一部に株式を上場しました。
- 意味東証一部上場会社となりました。
- 2002大塚製薬から臨床検査事業を譲り受ける
- 大塚製薬株式会社より臨床検査事業の営業を譲り受けました。
- 意味臨床検査事業を広げました。
- 2003環境科学コーポレーションを子会社とする
- 株式会社環境科学コーポレーション（現在の株式会社BMLフード・サイエンス）の株式を取得し、子会社としました。
- 意味食品衛生検査の体制を強めました。
- 2007三菱商事との合弁会社を設立
- 三菱商事株式会社との合弁により、株式会社BMLライフサイエンス・ホールディングスを設立しました。
- 意味食品・治験分野のが生まれました。
- 2007調剤薬局事業を譲渡
- クオール株式会社に調剤薬局事業を譲渡しました。
- 意味調剤薬局事業から撤退しました。
- 2010メリッツを吸収合併
- 株式会社メリッツをしました。
- 意味医療情報システムの体制を統合しました。
- 2010国際治験用共同ラボを設立
- 米国コーヴァンス社と国際治験用共同ラボを設立しました。
- 意味国際治験の検査体制を整えました。
- 2011九州オープンラボラトリーズを設立
- 株式会社フォレストホールディングスとの合弁により、中間となる株式会社九州オープンラボラトリーズを設立しました。
- 意味九州の検査体制を整えました。
- 2011診療所向け電子カルテ「QUALIS」を販売開始
- 診療所向け電子カルテ「QUALIS」の販売を開始しました。
- 意味診療所向けの電子カルテを広げました。
- 20123社が合併し第一岸本臨床検査センターに
- 株式会社第一臨床検査センター、株式会社岸本医科学研究所及び株式会社共栄医研の3社が合併し、株式会社岸本医科学研究所が株式会社第一岸本臨床検査センターに社名を変更しました。
- 意味地域の検査体制を統合しました。
- 2014岡山医学検査センターを子会社とする
- 株式会社岡山医学検査センターの株式を取得し、子会社としました。
- 意味中国地方の検査体制を強めました。
- 2014中国の検査会社に出資
- 上海千麦博米楽医学検験所有限公司（中国）に出資しました。
- 意味中国へ進出しました。
- 2019東海細胞研究所を子会社とする
- 株式会社東海細胞研究所の株式を取得し、子会社としました。
- 意味病理・細胞診検査の体制を強めました。
- 2022東京証券取引所プライム市場へ移行
- 東京証券取引所の市場区分の見直しにより、市場第一部からプライム市場に移行しました。
- 意味プライム市場に移行しました。
- 2022クラウド版電子カルテ「Qualis Cloud」を販売開始
- クラウド版電子カルテ「Qualis Cloud」の販売を開始しました。
- 意味電子カルテをクラウドで提供し始めました。
- 2025BML総合研究所新棟が稼働開始
- BML総合研究所新棟が稼働を開始しました。
- 意味検査能力を広げました。
- 2025監査等委員会設置会社へ移行
- 監査等委員会設置会社へ移行しました。
- 意味取締役の監督機能を強めました。
- 2025BMLライフサイエンス・ホールディングスを吸収合併
- 株式会社BMLライフサイエンス・ホールディングスをしました。
- 意味グループの体制を統合しました。
- 2026中国の検査会社の全出資持分を売却
- 上海千麦博米楽医学検験所有限公司の全出資持分を売却しました。
- 意味中国の検査事業から撤退しました。
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業界のどこにいる？
医薬品主な業界
病気の治療に使う薬や医療機器を、研究してつくり、病院や薬局に届ける業界です。薬をつくる会社は、研究開発から製造・販売までを行い、海外にも売ります。医薬品卸の会社は、製薬会社から仕入れた薬を病院や調剤薬局へ卸売りします。調剤薬局では、処方箋を持って来た患者に薬を渡します。
医薬品業界を見る
出典
- [1]
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使われている項目：事業・ビジネスモデル・財務・歴史・つながり
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